自主調査
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学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった（取れなかった）」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。
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今回の調査では、受験校選びに活用した情報源は「学校説明会」「学校の先生からの話」「学校ホームページ」がいずれも半数を超え、第三者からの情報（「受験雑誌・学校情報誌」「インターネットの受験情報サイト」「塾の先生からの話」など）よりも、学校から直接発信される情報を重要視する傾向が高いことが明らかになりました。
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今回の調査では、中学校・高等学校で緊急連絡時に利用される電話連絡網（リレー式）について、「途中で連絡が止まってしまう（61.8％）」や「連絡が終わるまでの時間が読めないため、待ちの状態がいつまでも続く（45.0％）」など、「伝達スピード」を懸念する声が多くあり、今後利用したい情報連絡手段として、「システムによる携帯・PCへのメール全校一斉送信」「個人・クラス・全校など教員が任意の範囲でメッセージを送ことができる双方向連絡」などインターネットを活用した連絡システムの必要性が浮き彫りになった。
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保護者の約半数の人が現状の学校とのコミュニケーション方法に不便さを感じており、学校に対して、連絡する情報の内容に適した連絡手段の使い分けへの期待がうかがえる。特にITの活用については92.2％の人が有効であると考えるなど、手段の選択肢として期待の大きさがわかった。
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