「これからのIR活動の方向性」に関するアンケート調査

自主調査 働く

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。

「金融危機下の研究開発の方向性」に関するアンケート調査結果

自主調査 費やす

昨年来の金融危機の影響を受けた企業環境の厳しさから、60.5%が研究開発投資の凍結や見直しを行っている。また「中核でない研究開発テーマや機能の他社への売却や移管」について、35.9%が「関心がある」と回答しており、今後、研究開発機能の売却・移管の傾向も見られる。売却・移管の推進理由については、「研究開発のコスト削減が必要」(31.7%)とコスト削減の視点の一方で、「他社や他研究機関との連携によるオープン・イノベーションが必要」(53.7%)と研究開発の高度化への前向きな回答が示されている。