調査結果の検索結果

団塊の世代というのは通常1947年から1949年の3年間に生まれた世代のことをいう。この3年間の出生数は約800万人。1949年の出生数は約269万7000人、2005年の出生数は約106万人であるから、ざっと2.5倍。ものすごい勢いで人口が増え続けていた。団塊の世代の場合、定年後も仕事は続けたいが、一方でセカンドライフを楽しみたいという意欲も旺盛なのだ。アクティブでアグレッシブな団塊世代のライフスタイルは、定年後のセカンドライフでも変らず、"アクティブ・シニア・ライフ"を謳歌することになるのだろう。 （続きを読む）

少子化社会となった日本、子供1人あたりの教育費が増えている。世帯主の所得伸び率よりも、教育費の伸び率のほうが大きくなっているのだ。学校以外の教育費が全体的に増加していることから、子供を塾などに通わせている親が多いことがうかがえる。かさむ一方の教育費、世帯の生活費を節約したり、子供自身のアルバイトや奨学金で捻出している。欧米諸国はドイツ以外、公財政支出が平均値と同等、または上回っている。私費負担が最も高いのは韓国。 （続きを読む）

「南国」沖縄に移住したいという人が増えている。ダイビングなどマリンスポーツを楽しみながら暮らしたいという若者から、終の住処を沖縄にしたいというシニア・シルバー層まで性別も年齢もさまざまだ。だが沖縄は決して「楽園」とばかりはいえない。現実とのギャップに耐えられず、本土に帰る人も少なくないのだ。沖縄の賃金所得は全国で下から2番目、完全失業率は全国でも最も高い数値である。その背景には沖縄の経済構想そのものがもつ課題があるだろう。 （続きを読む）

住宅リフォーム市場が拡大中だ。市場拡大の大きな要因の一つは、団塊世代のニーズであろう。建てた家が修繕・修理が必要になった、定年退職などにより資金的な余裕がある。さらに、夫婦二人での生活や子供夫婦との同居など新しい暮らしがスタートするという人も少なくない。住み替え・改善の意向がある世帯のうち、「リフォームを行う」という回答の割合が、「家を購入する」、「家を借りる」、「新築する」を上回っている。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが２０歳以上の仕事に就いている男女にインターネットで尋ねたアンケートでは、夏休みは「家でのんびり」が３７％と最も多く、「国内旅行」、「帰省」、「海外旅行」の順。帰省を含めて６割近くは旅行を計画しているが、家で過ごす人の割合も意外に多く感じた。 （続きを読む）

旅行の情報収集手段として、8割以上の人が利用するインターネット。旅行サイトを訪れるユーザは多いが、その検索や購買行動は、ユーザの価値観によって違うことがわかった。旅行商品選択の判断基準によって旅行サイトユーザを４つのタイプに分類した上で、旅行にかける金額やリピートして利用しているサイトなどを調査し、タイプごとの検索・購買行動の違いを探った。 （続きを読む）

団塊世代の大量定年退職時代を迎え、旅行需要の伸びが期待されている。実際、団塊世代が退職後に購入したい商品・サービスの1位は「国内旅行」だ。しかし旅慣れた団塊世代は、商品を見る目も厳しい。団塊世代の旅行動向や商品選びの背景にある価値基準を探った。 （続きを読む）

ホテルと航空会社を自由に組み合わせて、ユーザー個人がオリジナルのパッケージを作れる「ダイナミックパッケージ」。gooリサーチを利用した調査によると、認知率はまだまだ低いが、利用意向を示す声は過半数を超えた。ダイナミックパッケージは2007年のネット旅行販売額上昇の鍵を握るのか、今後の展開が注目される。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが行ったアンケート調査で、大型連休中の旅行予定について聞いたところ、旅行に行く予定がある人は全体の44％だった。自宅や最寄りの行楽施設などで過ごす人も多いようだ。 （続きを読む）

2007年から団塊世代の退職が本格化し、余暇のあるシルバー世代が増加することで、個人旅行のブームに火がつきそうだ。さらに、景気回復やインターネットの発達なども追い風になる。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で行った消費者モニター調査で20歳以上の男女に旅行への関心を聞いたところ、人気の旅行先は国内は北海道、海外では「ハワイ・グアム・サイパン」がトップだった。 （続きを読む）