調査結果の検索結果

企業におけるeラーニングの導入率は29.0％となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6％と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0％と、維持策を実施していない企業の37.4％よりも24.6ポイント高い結果となった。 （続きを読む）

メタボ検診義務化を目前に、ビジネスパーソンの「メタボ」に対する意識は非常に高く、７割以上がメタボ対策の必要性を感じるという結果となった。 （続きを読む）

銀行窓口などでの保険商品販売（銀行窓販）が昨年１２月に全面解禁された。読売新聞とｇｏｏリサーチは、保険に先立って解禁された投資信託も含め、銀行窓販を利用した経験があるかをインターネットでアンケート調査した。 （続きを読む）

自動車保険の不払い問題を受け、大手損保会社は複雑な自動車保険の特約を削減する方向にある中、ドライバーが情報収集しているのは価格や保険の種類・内容である。特約について理解している人は約7割にとどまった。今後はわかりやすい商品や保険を販売する人の説明の徹底が求められる。 （続きを読む）

かかりつけの病院や医師のいる人は、保険薬局などその後の情報行動において、意識が高いことがわかった。例えば病院では76.6％が、保険薬局では58.1％が処方される薬について相談している。処方された薬について自分でインターネットで調べる人が約6割、お薬手帳の利用も比較的高くなっている。しかし、かかりつけ医がいる人もジェネリック医薬品や漢方薬の処方の相談をする人は少数派であることや、「現在かかりつけ医はいないが今後、欲しい」と考える人が約半数なことからも、健康や薬についての啓蒙活動は今後ますます重要になってくると思われる。 （続きを読む）

新車販売台数の減少など自動車販売の状況が芳しくない中、話題のカーシェアリングについて尋ねたところ、約3割の人が利用意向ありと答えた。その内約3割の人が現在所有している車の代わりとして利用したいと答え、「所有」から「利用」へのブレークスルーとなるか、今後カーシェアリングマーケットに注目である。 （続きを読む）

国と地方の施策(公共サービス)をめぐり、地方分権や民間委託の動きが活発になっている。住民側は、教育や福祉に関しては全国一律の基準を期待するものの、地域づくりやインフラ整備、産業振興などについては地域ごとに考えるべきとしている。高等学校や病院・診療所などの広域的なサービスについては都道府県、環境保全などの全国一律の基準を期待するサービスの国への期待度が相対的に高くなっている。 （続きを読む）

ガソリンの高騰が止まらない。この3年間で約30円ガソリン価格が上昇する中、自動車関連費が生活費に占める割合や今後の自動車購入のポイントを探った。 （続きを読む）

社会保険庁が広告やホームページで発信している「年金の記録が訂正された例」に関して尋ねたところ、発信情報の到達状況が低いことがわかった。また、85.2％が社会保険庁の情報提供を不十分と考えており、現在の取り組みについても84.4％が低い評価をしている。 （続きを読む）

「ペットブーム」といわれて久しいが、決してブームが去ったわけではない。昨今の小子化を反映し、犬・猫を飼う夫婦やパートナーとして求める独身者が増えている。単なる愛玩動物から、まさにペットの家族化が進行中である。国内の犬猫飼育数は、約2,168万頭である。それに対し、人間の子供（15歳未満）人口は約1,860万人。ペット数が子供の数を大きく上回っている。 （続きを読む）