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特許が切れた先発医薬品（新薬）と成分が同じで価格が安いジェネリック（後発）医薬品。４月から、医師が特に禁止しない限り、原則、使用できるようになった。読売新聞社とｇｏｏリサーチは、ジェネリック医薬品の使用経験などについて消費者にアンケート調査した。ジェネリック医薬品を「全く知らない」と答えた人は４％にとどまり、使ったことがある人は２３％だった。 （続きを読む）

かかりつけの病院や医師のいる人は、保険薬局などその後の情報行動において、意識が高いことがわかった。例えば病院では76.6％が、保険薬局では58.1％が処方される薬について相談している。処方された薬について自分でインターネットで調べる人が約6割、お薬手帳の利用も比較的高くなっている。しかし、かかりつけ医がいる人もジェネリック医薬品や漢方薬の処方の相談をする人は少数派であることや、「現在かかりつけ医はいないが今後、欲しい」と考える人が約半数なことからも、健康や薬についての啓蒙活動は今後ますます重要になってくると思われる。 （続きを読む）

薬剤費は国民医療費の2割程度を占めている。医療費削減のためには厚生労働省は医薬分業を推進する一方では薬価の引き下げも推し進めてきた。規制を緩和し、ジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用に道を広げてきたのもそのためだ。 （続きを読む）

ジェネリックの普及が加速しない理由としては医者が採用していない点、メーカーやその品質、効能に対する不安が挙げられ、その不安から医者が処方しないことをそのまま受け入れている実態が見受けられる。 （続きを読む）