調査結果の検索結果

「第三期科学技術基本計画実施に向けた提言」と題して、科学技術、科学技術の内容、政策、教育について関心の程度の調査を実施しました。科学技術に対する関心は40代、50代で約8割、10代、20代は約7割未満となり、世代が若いほど関心が低いことが明らかになりました。また、科学技術教育に関しては、政府が掲げている科学技術教育政策の認知度は低いものの、実験学習の重視、初等中等教育機関と大学との連携促進については、いずれも8割以上の人が必要性を認識しており、国民の大半が潜在的には同意を示していることがわかります。 （続きを読む）

いじめ問題が最近テレビニュース、ワイドショーなどで取り上げられることが多くなっているが、いじめ問題への関心やメディアの影響についてどう考えているのだろうか。今回は「いじめの連鎖におけるメディアの影響をどう捉えているか？」について調査を実施した。 （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、６月１日施行の改正道路交通法による違法駐車の取り締まり強化に賛成は５９．６％、反対は４０．４％だった。 （続きを読む）

昨今「日本人の品格・道徳観」に関する書物が発売され話題となっているが、最近の風潮として、日本人が「礼儀正しさ」や「謙虚さ」を忘れつつあり、各種社会問題の背景、一因になっているとの見方が多いことが明らかとなった。今後の道徳観の維持・回復の施策としては、家庭におけるしつけが期待されているといえる。 （続きを読む）

テレビチューナー内蔵型パソコンを全体の約3割が保有、そのうちパソコンでテレビ視聴する人は7割近い。主にHDDへの番組録画、第2のテレビとして、省スペース対策といったそれぞれのライフスタイルに合った目的での利用が進んできており、今後はテレビ市場シェアの変化の可能性も考えられるが、テレビ機能の不満要素を改善する必要もある。 （続きを読む）

持株会社が積極的にリーダーシップをとって傘下の事業会社と関わっているとの回答が約4割を占めており、持ち株会社におけるグループ会社全体の経営参画意識の高さが見て取る。一方、持株会社と傘下の事業会社の間、あるいは事業会社間でのコミュニケーションに関して一部には実施できていないとの指摘もあり。 （続きを読む）

東京23区に勤務する50代の「埼玉都民」「神奈川都民」「千葉都民」が定年退職後、「職」をどこに求めるのか、どのような職業を望んでいるのか、現在の50代の大量退職は地元の雇用創出につながるのか、といった視点から調査を実施した。総じて、引き続きこれまでの能力を活かせるような職業の機会を定年退職後も望んでいるが、半数から約3分の1が「地元以外」に求めている。 （続きを読む）

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。 （続きを読む）