調査結果の検索結果

インバウンド市場の獲得が今後の優先課題であり、魅力的な市場と捉える回答がともに全体の半数を占め、同市場への関心の高さが伺えます。インバウンド・プロモーション施策として、多言語（英語やその他外国語）でのSNS活用への高い注目が伺える一方で、課題として「情報発信の充実」、「従業員の能力向上」、「観光協会、旅行会社等との連携強化」の３つの課題領域が伺えます。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。 （続きを読む）

デジタルマーケティングの本格的な普及拡大に伴い、アドテクノロジー（ネット広告における配信技術や広告流通の技術）やマーケティングテクノロジーも日々進化しております。WEBマーケティングに携わっている方を対象に調査を実施したところ、マーケティング・オートメーションの認知度は40％を超え、大企業では、効率的なリード獲得と多様な顧客アプローチが求められている現状が浮き彫りになりました。 （続きを読む）

あるプロジェクトを達成するため、主にインターネットを介して不特定多数の人びとに業務を外部委託する「クラウドソーシング」が、新しい働き方として注目を浴びている。そこで、インターネットコムと NTTコム リサーチでは「クラウドソーシング」に関する調査を行った。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率では、Facebookが約8割、Twitterが5割超と昨年と比べほぼ横ばいであったのに対し、LINE、Google+を活用する企業がいずれも3割を超え活用率が伸びていることが分かりました。 （続きを読む）

景気回復で就職内定率が改善しているものの、依然として企業側は厳選採用の傾向にあり、就職環境は厳しい状況にあります。その情勢を受けてか、女子大生も現在働いている20代未婚女性も「エキスパート型」人材タイプの志向者が多く、「リーダー型」人材志向者が少ないことがわかりました。 （続きを読む）

少子高齢化が加速する日本では、改正高年齢者雇用安定法や女性管理職の登用など、国は企業に対してダイバーシティ経営を求めるとともに、各種制度等の整備を求めています。企業は、人件費の増大に悩みながらも、国や... （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

昨今の日本企業の国際化の流れに対して、本社機能の実態と求められる要件を企業従業員の意識調査を通じて明らかにしたものです。本社機能の国際化指標として当社は「戦略・組織」「人事制度・システム」「採用・異動... （続きを読む）

2012年度に団塊世代が65歳を迎え、大量に労働社会から引退することを背景に、シニア世代の生活実態を明らかにすることを目的として、今回は情報端末の保有状況等について、60歳以上のgooリサーチモニターを対象に実施しました。 （続きを読む）