勤務先PCのオフィスソフトに関する調査

企業や大学などでの「Google Apps」の導入が進んでいるようだ。最近では、ソフトバンクグループが導入を発表している。

「Google Apps」はホスティング型アプリケーションスイート、つまりクラウド型のオフィスソフトで、Webメールの「Gmail」、生産性ツール「Google Docs」、インスタントメッセージクライアント「Google Talk」などが含まれる。国内では、OSS系SIerなどがパートナーとなり、ライセンスやサポート、付加サービスの販売を行っている。

Googleでは2009年から全世界で企業向け「Google Apps」の代理店プログラムを開始しているが、その浸透度はどの程度だろうか。

そこで、インターネットコムとgooリサーチでは、「勤務先PCのオフィスソフト」に関する調査を行ってみた。

調査対象は、全国10代～60代以上のインターネットユーザー1,084人。男女比は男性52.5％、女性47.5％、年齢別は10代16.4％、20代18.3％、30代21.6％、40代16.1％、50代15.5％、60代以上12.2％。

全体1,084人のうち、勤務先でオフィスソフトを使っているのは47.2％（512人）であるが、この512人のうち45.3％（232人）が、有料のオフィスソフトを使っていると回答した。

また、有料のオフィスソフトユーザー232人のうち7.8％（18人）が「オンライン版」を使用している、と回答した。一方、「パッケージ版」と回答したユーザーは72.0％（167人）にも上り、まだまだパッケージ版が圧倒的シェアを占めていることがうかがえる。

気になるのは、「オンライン版」の中身であるが、トップは「Office 365」38.9％（7人）で、「ThinkFree Office」11.1％（2人）や「Google Apps」5.6％（1人）を大きく引き離していることがわかった。

「Office 365」はMicrosoftの「Google Apps」版ともいうべきものだが、発展途上にある「オンライン版」オフィスソフトの分野でも、Microsoft製品は勢力を伸ばしていくのかもしれない。