軽自動車に関するアンケート

共同調査 遊ぶ

読売新聞社とNTTレゾナントが共同で実施した「gooリサーチ」の消費者モニター調査で、軽自動車の人気ナンバー1に、スズキの「ワゴンR」が輝いた。自動車全体は売れ行きが頭打ちだが、消費者の支持を集める軽自動車は、価格やデザインが購入の決め手になっていることが浮かび上がった。

生活インフラサービスの満足度調査

自主調査 暮らす

調査対象とした業種(エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関)の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。

「HIV/エイズに関する4万人の意識調査」調査結果

自主調査 病む

有効回答者数38,474名のうち9割の人が、HIV感染者やエイズ患者が日本で増加していることを認識しているにもかかわらず、その事実に対して、「重要な問題で身近に起こりえる出来事であると考える」と考えている人は約5割にとどまり、「重要な問題として考えるが、 身近に起こりえる出来事ではないと考える」と答えた人は約3割にのぼる。

「ウォームビズ用衣料品の購入状況」に関する調査結果

自主調査 費やす

ウォームビズはクールビズに比べて導入企業数が3分の2程度に留まっている。一方で、デザインや品質を今まで以上に重視して、自分自身で(購入する)衣料品を選びたいと考えている人はわずかに増加しており、衣料品購入にかける金額の変化など、消費動向の変化が注目される。

第6回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

自主調査 守る

調査対象とした業種(エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関)の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。

「家計の金融資産保有意向と郵政の民営化に対する考え方」調査結果

自主調査 費やす

家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。

働く女性に対するアンケート

共同調査 働く

男女雇用機会均等法(以下「均等法」)が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「gooリサーチ」(運営・NTTレゾナント)は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。

観光振興に関する意識調査

自主調査 住む

居住市町村での観光振興への取り組みについて、肯定的意見が多く、特に観光地を有する地域において、観光客来訪によって地域経済の活性化、地域の魅力の認知度向上、にぎわい創出等への評価が高い。関連ビジネス・ボランティアへの参加意向も4割あり、もてなす側として観光に参加する意識が高まりつつあることがうかがえる。

「43,000人のインターネットバンキング利用状況」に関する調査結果

自主調査 費やす

有効回答者数43,074名のうち、ネットバンキングを利用している人は75.2%と約4分の3を占めており、十分に普及している。また、ネット専業銀行の利用目的は、ネット上の商取引の資金決済が中心となっており、金融商品の購入については普通銀行よりネット専業銀行の利用割合が少ないことが見て取れる。

ポッドキャスティングに関する利用実態調査

自主調査 伝える

有効回答者数2,179名のうち、42.1%と半数近くがポッドキャスティングという言葉に何らからの形で接触しています。また、利用経験者の約6割が番組の内容や操作性について肯定的な評価を示し、未利用者の約半数近くが利用意向を示していることから、今後発展していくサービスであることが予想される。

「インターネットや固定・携帯電話等の利用法についてのアンケート」調査結果

自主調査 伝える

インターネット利用ユーザの8割以上がブロードバンド環境を導入している中、テレビ電話や遠隔監視カメラといった新たな映像アプリケーションの利用意向は、「近くにいる相手」と「日常生活の時間帯」で「従来よりも高い映像品質」で利用したいという意向が高いことがわかった。

乳がんに関する2万人女性の意識調査

自主調査 病む

回答者の8割を超える女性が乳がんへ関心があるにもかかわらず、身近な病気であることへの認識は2割に満たない。今後は、乳がんに関する情報源であるとする回答が最も多かったテレビやインターネット等のメディアを通じて、乳がんの正しい知識と検診の大切さを広く伝えていく必要性があることが伺える。