「震災後の被災地支援および価値観の変化」に関する調査結果

自主調査 生きる

3月11~12日にかけて発生した東日本大震災以降の生活の変化を聞くため、「震災後の被災地支援および価値観の変化に関する調査」を実施した。日ごろの生活や企業活動に対する価値観への変化が見られ、日常生活の中で社会貢献につながる行動をしたいという意識が高まったことが分かった。

地域でのつながり意識に関するアンケート

自主調査 生きる

今後の近所や地域内での付合い・活動に対する意識は、情報交換で「病院や医療」「住まい」、地域活動参加で「地域内サークル」「ボランティア」が高まりつつあり、震災の影響等が少なからず関係している可能性がある。近所や地域内での情報交換をする上で不安・不満(抵抗)に感じられることも多く、近所や地域活動の促進・普及にもまだまだ課題が多い。地域内でより個人を活かせる場の仕組み作りも求められる。

就寝時の携帯端末利用に関する調査

自主調査 気になる

布団の中での携帯電話/スマートフォンの利用状況については、『携帯電話』において「ほぼ毎日」が2割程度にとどまったのに対し、『スマートフォン(Android)』・『スマートフォン(iPhone)』はどちらも5割を超え、利用状況に顕著な差があらわれました。また、利用する機能・コンテンツについては、携帯電話・スマートフォン共通して「メール」が最も高い結果となりました。

お米と食生活に関するアンケート

自主調査 食べる

1年前に比べて、ごはん(お米)を食べる機会が増えた人(16.1ポイント)が、減った人(12.3ポイント)を超えました。また、ごはん(お米)を食べる機会が、増えた理由は「家で食事をする時間が増えたため」、減った理由は「ダイエット(減量)のため」が1位にそれぞれ挙がりました。最も気に入っているお米の品種の1位は「コシヒカリ」、生産地の1位は「新潟県」が選ばれましたが、一方で、「特にこだわりはない」も半数近くという結果になりました。

第8回 「小学生のインターネット利用に関する調査結果」

自主調査 学ぶ

インターネット開始時期のトップは「小学校1年生(21.8%)」、次いで「小学校3年生(18.6%)」となり、首位は昨年と同様の傾向を示しました。また、昨年に比べて僅かではあるものの、小学校2年生以下の全ての選択肢において、ポイントが増えています。小学生がいる家庭の25.8%はフィルタリングサービスを利用しており、特に"子ども専用のパソコン"の方が"親と共有のパソコン"に比べてフィルタリングサービスの使用率が高い結果となりました。

住民満足度に関する調査

自主調査 暮らす

「地域に対する満足度が最も高い地域」は南関東地方(埼玉、東京、千葉、神奈川)であり、以下北海道地方、近畿地方と続いている。一方、「最も満足度が低い地域」は北関東地方(茨城、栃木、群馬)となった。「暮らしやすさ」、「地域への愛着」、「今後の定住意向」に関しては、最も高い地域は、北海道地方であり、最も低い地域は、満足度同様に北関東地方であった。また、満足度向上に向けた最重要改善項目を探ったところ、「経済活動の振興」「出産・子育てしやすい環境」「高齢者の福祉」「医療の充実」といった項目が抽出された。

中高生の保護者対象:受験校に関する情報収集とIT活用に関するアンケート

自主調査 学ぶ

今回の調査では、受験校選びに活用した情報源は「学校説明会」「学校の先生からの話」「学校ホームページ」がいずれも半数を超え、第三者からの情報(「受験雑誌・学校情報誌」「インターネットの受験情報サイト」「塾の先生からの話」など)よりも、学校から直接発信される情報を重要視する傾向が高いことが明らかになりました。

『高齢不明者』などに関する調査

共同調査 生きる

生きていると思われていた高齢者の死亡や所在不明が全国で相次ぐなか、毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で原因を聞いたところ、「自治体や国の制度が機能していない」と指摘する人が47%に上った。

「第6回 乳がんに関する3万人女性の意識調査」調査結果

自主調査 病む

今回32,830名の回答者のうち乳がん経験者という人は417名であった。年齢別にみると全体の77.6%が40歳以上であり、37.4%が「乳がん世代」と言われる40代であった。乳がんがわかったきっかけは約50%が自己検診であり、改めて自己検診の重要性が浮き彫りとなるとともに、手で触れてはじめて乳がんに気付くという実態がわかった。

西日本のターミナルに関する調査結果

自主調査 費やす

大阪都心部、広島市、福岡市を対象にした調査で、今年、中国人観光客含むアジアからの観光客について「増えた」という意見は福岡の2都市(天神、博多駅)、なんばで多く、今後も観光客が増えることについて「良い」とする回答が多く好意的である。現在、各ターミナルで百貨店の建て替え、増床など再開発が進んでおり、新博多駅ビルの核店舗として開業する博多阪急については、福岡在住者の64%が利用したいと回答、百貨店の激戦区である梅田では、阪急うめだ本店については大阪(20km圏)在住者の54.6%が、JR大阪三越伊勢丹については48.7%が利用したいと回答するなどターミナル再開発に対する期待が高さが伺える。

「企業におけるTwitter活用状況」に関する調査

共同調査 伝える

日本の企業で広がりをみせつつあるTwitter活用の実態を調査した。2010年に入りTwitter企業アカウントを開始した企業が6割台半ばとなり、多くの企業が導入の初期段階であることが分かった。1000人以上規模の企業で「公式ブログへのアクセスが伸びた」などの『効果あり』が平均7割を超え、企業規模が大きくなる程、活用効果を得ている傾向が強いことが明らかとなった。

『ネット選挙』などに関する調査

共同調査 生きる

インターネットを利用した選挙運動を解禁する公職選挙法の改正に与野党は合意したが、通常国会では改正が見送られ、7月11日投開票の参院選では従来通り24日の公示以降、ネット利用ができなくなる。毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、選挙期間中の政党と候補者のホームページ(HP)とブログの更新を可能とする与野党合意を「評価する」との回答が80%に達した。

『W杯サッカー』などに関する調査

共同調査 流行る廃る

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、サッカーのワールドカップ(W杯)南アフリカ大会で日本代表が「1次リーグを突破する」と予想する人が43%だった。岡田武史監督が目標に掲げる「ベスト4以上」との回答は3%。「1次リーグで敗退」が過半数の56%に上った。

携帯電話に関するアンケート

自主調査 伝える

消費者モニターの10代から60代までの方を対象に、携帯電話との関係や存在に関する調査を実施しました。主に、携帯電話との現在の関係や理想的な関係を『人』に例えて調査しました。

第2回「研究開発の方向性」に関するアンケート 調査結果

自主調査 働く

昨年に引き続き、研究開発投資の凍結・見直しが増加する厳しい状況下の一方で、「研究開発のポートフォリオやロードマップの策定」が進んでいることや、「中核でない研究分野の売却・移管」、「オープン・イノベーションによる外部連携」、「知財の積極的な活用」への関心が増加していることは、現在の逆風を前向きに捉えた日本企業の動きと言える。

『大型連休分散案』などに関する調査

共同調査 生きる

観光庁が発表した、春と秋の大型連休を地域ごとにずらす休日分散化案について毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で聞いたところ、「反対」が67%で「賛成」33%を大きく上回った。