調査結果の検索結果

核家族化や晩婚化などにより、郊外の一戸建てに住むことに魅力を感じない人が増えている。郊外の一戸建て住宅に住んでいたシニア世代の夫婦が、利便性の高い都心のマンションに移るケースが多く見られる。また、共働き夫婦が職場に近いマンションを選んだり、独身者が一人で住むためのマンションを購入したりする例も増えているという。特に都心部でマンション人気が高まっている最大の理由は、ここ数年、住宅地地価が下落傾向にあり、手ごろな価格で購入できるようになったことだ。 （続きを読む）

新設住宅着工戸数が増加している。住宅需要を後押しする大きな要因が金利や地価の先高感であろう。銀行は固定金利型の住宅ローン金利を一斉に引き上げ、今後、変動金利型住宅ローン金利も引き上げられる予定だ。マンション販売競争が激しくなっている東京都心部でも、「都心回帰がさらに進む」という声がある一方で、「すでに供給過多になりつつある」という指摘もある。少子高齢化社会にあっては土地需要の大きな伸びは期待できないのも事実。今後は住宅の「生き残り」競争が激しくなりそうだ。 （続きを読む）

改めて説明するまでもなく、ここ数十年にわたって日本の産業構造は大きく変化した。第一次産業の占める割合は年々減少し、ＧＤＰ(国内総生産)に対する比率も1％台に落ち込んでいる。それと歩調を合わせるように、農業従事者の数も減少を続けてきた。農林水産省の調査によれば、基幹的農業従事者（農業人口のうち、主に農業を仕事としている者）の数は、1970年には700万人を超えていたが、2005年には約3分の1の224万人に減。 （続きを読む）

戦後、特に高度成長期には、日本人の食生活のスタイルが大きく変化して、家の外で食事を摂る機会が増えてきた。それに伴って、戦後の外食産業は発展の一途をたどってきたといってよい。ところが、外食産業の市場規模は1997年の29兆702億円をピークにして、以後は2005年まで連続で低下している。 （続きを読む）

単身世帯の増加や女性の社会進出といった背景によって、「食」のあり方は大きく変わってきた。その象徴となったのが外食産業の拡大である。ところが、1990年代後半から、外食の市場規模は年々縮小し、代わりに成長を続けているのがコンビニエンスストアの弁当や、スーパーやデパートで販売されている惣菜の売上げである。 （続きを読む）

日本版SOX法対応のうち、主にIT全般統制にかかる準備状況について、自社の状況に関して調査したところ、文書化等の内部統制の準備は進んでいるが、IT全般統制、特にITガバナンスやIT組織の整備が従来から比べても進化したとは言えない状況との結果となった。内部統制を実際に運用して行くにあたって、IT統制面で不安があることが明らかとなった。 （続きを読む）

全国の小学生を対象にスポーツについて調査をしました。今回の調査結果より、多くの子どもにとってスポーツ・運動が生活の中で大きな割合を占めていることが明らかとなりました。一方で、約２割の子どもが運動頻度について「月に数回」「ほとんどやっていない」と回答しており、運動不足の子どもたちも一定の割合で存在することがわかりました。 （続きを読む）

インターネットの無料動画サービスの利用が拡大しており、インターネット動画配信を含む全動画視聴に対する従来型のテレビ放送視聴時間の占める割合は、若年層において6割程度となっています。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学生の漢字読み書き能力の不足が指摘されていることについて「好ましくない」と考える人が９５％に達した。そのうちの過半数が「学校教育のレベル低下を象徴している」ことを理由に挙げた。 （続きを読む）

熊本市の慈恵病院で運用がスタートした「赤ちゃんポスト」について、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったネット調査で賛否を尋ねたところ、「賛成」が63％と「反対」の37％を大きく上回った。 （続きを読む）

日常生活の安定感と我が国の少子化との関係について調査を実施しました。今回の調査結果により、生活の不安定感が未婚者の結婚行動および既婚者の出産行動にマイナスに影響を与えていること、第二に、人生に目標を持つことが結婚行動に、結婚生活に安定感を感じることが出産行動に、それぞれプラスの影響を与えている可能性が明らかになりました。 （続きを読む）

gooリサーチは「ソーシャルネットワーキングサービスの利用実態」に関する調査を実施しました。SNS利用者は約3割を占めており、利用者の約半数がPC・携帯電話の両方から参加可能なSNSに登録しています。 （続きを読む）

米大リーグ初登板・初勝利を挙げた松坂大輔投手の人気がイチロー、松井秀喜両選手に比べて低いことが、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で分かった。プロ野球のドラフトについては「制度を変えても選手獲得の不正行為がなくなると思わない」が81％で、球界への不信感が根強いことを示した。 （続きを読む）

毎日新聞がgooリサーチと行ったインターネット調査で、「発掘！あるある大事典2」のねつ造発覚でテレビへの信頼度が下がったという人は66％に上った。「あるある」以外にも「やらせ」の指摘が相次ぎ、テレビ局が「過剰な演出があったが、やらせではない」と弁明したケースもあるが、こうした"演出"も「許せない」が60％に達した。「面白ければ過剰な演出も構わない」は3％で視聴者の厳しい目が読み取れるが、「ある程度の演出は容認」も37％あった。 （続きを読む）

インターネットコムとgooリサーチが行った調査によると、MAILER-DAEMONと記載された差出人からメールが届いたことがあるのは53.45％と半数以上に上ることがわかった。そのうち3割はMAILE... （続きを読む）

小学生の放課後の過ごし方として、夕方午後3時〜4時に帰宅する子どもが半数近くを占める一方で、1割以上の子どもが午後5時以降に帰宅していることが分かりました。また、誰と一緒に下校するかという質問に対して、「友達と一緒」が6割以上と最も多くを占めましたが、「ひとりで下校している」という回答が「学校や地域で決められているグループ」を上回っていました。午後5時以降に帰宅、及び、ひとりで下校するという子供がいるという結果から、子どもの下校時の安全面での不安を印象づける内容となりました。 （続きを読む）

本調査は今年で7回目を数え、「gooリサーチ」に加え、環境情報ポータルサイト「環境goo」も連動した。環境・社会報告書の到達率(認知・閲読状況)、満足度とも低下傾向にある。課題としては、内容や書式が企業間で異なる点や、客観性がない点が多く挙げられている。また近年、専門知識がなくても分かりやすい報告書の作成が求められている。 （続きを読む）

講義内容公開している大学の取り組みについて肯定的に評価した人が79.4％、「講義内容を見られるWebサイトを利用したい」と回答した人は83.5％を占め、大学が講義内容を公開することへの関心の高さがうかがえます。 （続きを読む）

1都6県在住の「gooリサーチ」登録モニターを対象に「住まい」に関する調査を実施しました。都心の高額賃貸・分譲マンションに対する高所得者層及び高年齢者層の需要が高まっている傾向が見受けられます。64.6％が現状の住環境に対して満足している一方で、引っ越ししたいと考える人も約半数を占めています。 （続きを読む）

企業に勤務するgooリサーチ・ビジネスモニターを対象に「オフィスデザインに関する調査」を実施しました。最近の企業における傾向として、社員のモチベーション向上を目的にオフィスデザインを改善する動きが多く見受けられます。今回の調査により、全回答者の6割以上がオフィスデザインについて、「社員のモチベーション」、「社員間のコミュニケーション」、「社員の創造性」に有効であると肯定的な評価を示しており、今後コストをかけてでも実施すべきであると前向きな意見が見て取れます。 （続きを読む）