調査結果の検索結果

本格的な少子高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く就業者に対し、会社組織内で以前と比べてどのような変化が起きているかを尋ねた調査を実施しました。仕事での充実感、会社や上司からの理不尽な指示・命令... （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

イントラ導入企業に勤めている人のうち約4割の人が2時間以上これを利用している中、Web2.0の技術が企業内でも利用され始めている。社員が期待する効果は業務の効率化と社員間でのナレッジ共有、交換、活用や経営層との双方向コミュニケーションであることがわかった。 （続きを読む）

社会保険庁が広告やホームページで発信している「年金の記録が訂正された例」に関して尋ねたところ、発信情報の到達状況が低いことがわかった。また、85.2％が社会保険庁の情報提供を不十分と考えており、現在の取り組みについても84.4％が低い評価をしている。 （続きを読む）

就業層を対象に本格的な高齢化社会、格差社会を迎える日本の企業で働く個人が、今何を考え、組織に何を求めているか、また、どの程度の満足感があるのか、調査しました。 ＜ポイント＞ 約6割のビジネスパーソンが... （続きを読む）

20世紀末から急速に普及し、情報入手の主要ツールとなったインターネット。しかし、現在では単なる情報入手ツールにとどまらず、コミュニケーション・ツールとして不可欠の存在になっている。しかも、必要な時に必要な情報を取り出せるという意味では、既存の活字や放送より利便性が高いため、メディアの世界においても主役といっていい存在になっている。 （続きを読む）

日本の労働人口は1998年の6793万人をピークに減少の一途をたどっている。企業研修や能力開発に積極的な企業ほど、業績がアップする傾向が強いという結果がでている。一方、社員側も能力開発に対する積極的な態度がうかがえる。企業研修の中でも特に急増しているのが「eラーニング」だ。組織における人材開発の目的で最も多かったのが「長期的人材の育成」で71.9％を占めている。社員に修得・強化して欲しいと考えているのは「マネジメント能力」（70.8％）と圧倒的なトップを占めている。 （続きを読む）

日本版SOX法対応のうち、主にIT全般統制にかかる準備状況について、自社の状況に関して調査したところ、文書化等の内部統制の準備は進んでいるが、IT全般統制、特にITガバナンスやIT組織の整備が従来から比べても進化したとは言えない状況との結果となった。内部統制を実際に運用して行くにあたって、IT統制面で不安があることが明らかとなった。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で行った消費者モニター調査で、8割以上の人が魚介類の食事を好み、一番人気のマグロは半数近い人が好きと答えた。資源を守るために進められているマグロの漁獲量削減の動きについて、9割を超える人が「知っている」と答え、関心の高さを裏付けた。 （続きを読む）

本調査は今年で7回目を数え、「gooリサーチ」に加え、環境情報ポータルサイト「環境goo」も連動した。環境・社会報告書の到達率(認知・閲読状況)、満足度とも低下傾向にある。課題としては、内容や書式が企業間で異なる点や、客観性がない点が多く挙げられている。また近年、専門知識がなくても分かりやすい報告書の作成が求められている。 （続きを読む）

家庭用一般製品（家具や住宅関連の製品・衣類等・家電製品・その他消耗品等）に関するトラブル発生時の「情報収集」は、約4〜5割が「製造業者に問い合わせる」と回答しています。また、情報源としての各媒体の信頼度に関しては、「新聞」「テレビ」「インターネット上の情報」は約7割から信頼されています。特に「インターネット」については、製造業者や消費者相談センター自らが豊富な情報をいつでも発信できる媒体であるため、今後積極的に活用することが効果的であると思われます。 （続きを読む）

5月1日施工の「新会社法」について企業の経営者層に対して、アンケートを実施した。 それによれば、回答者のおよそ6割が会社法の内容をある程度知っており、そのうち経営にとって「メリットがある」と感じている層は34％、全体では2割止まりであった。 （続きを読む）

調査対象とした業種（エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。 （続きを読む）

企業の経営者層、一般ビジネスマンともに情報セキュリティーにかかわる教育の重要性は認識しつつも、必ずしも十分な対応ができていないことが、日刊工業新聞社がＮＴＴレゾナントと共同で実施した情報セキュリティーに関する意識調査から明らかになった。 （続きを読む）

ビジネスパーソンの平日の朝食及び昼食については、約半数がひとりで食事をすると回答し、特に昼食に関してはオフィスでの個食化が浸透していることがうかがえる。 （続きを読む）

防犯への関心はあるが、具体的な対策は必ずしも十分ではない。住宅・不動産など事業者側の対応も、重要性は認識しているもののスローペース。 （続きを読む）

環境・社会報告書を「読んだことがある」割合は17％、「読んだことはないが目にしたことがある」が同じく17％程度で、昨年と比較して数値は若干減少している。むしろ「環境・社会報告書というものがあることを知らない」との回答が約35％にも上り、認知度および到達率はまだまだ低い。 （続きを読む）

日本の社会は10年前と比べて安全かどうかとの問いに85.7％が「危険」と回答。「安全」であると答えたのはわずか1.3％。感じ方は年代によって異なるものの、混沌とする現在の社会情勢の中でそれぞれが様々な形で危機感を覚えていることが伺える。 （続きを読む）

企業の「環境報告書担当者」、および「環境goo」会員、「gooリサーチ・モニター」を含むユーザを対象に、環境報告書に関する意識調査を実施した。企業の環境報告書発行率は企業規模によって大きな開きがあり、従業員1,000人未満の企業では約8割が「発行の予定なし」と回答した。 （続きを読む）

国内最大のインターネットリサーチ・サービス「gooリサーチ」を共同提供する株式会社NTT-Xと株式会社三菱総合研究所は、NTT-Xが提供するインターネットポータルサイト「goo」の自主調査として、一般消費者、および企業の環境報告書発行担当者に対する「環境報告書に関する意識調査」を実施した。 （続きを読む）