調査結果の検索結果

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率では、Facebookが約8割、Twitterが5割超と昨年と比べほぼ横ばいであったのに対し、LINE、Google+を活用する企業がいずれも3割を超え活用率が伸びていることが分かりました。 （続きを読む）

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業では、Facebook活用率が約8割、Twitter活用率が5割超、mixi、Google+、LINEが約25％と利用が加速し、企業のブランディング、自社サイトへの流入増加、EC連動等目的に応じて複数のソーシャルメディアを使いこなしていることが確認されます。 （続きを読む）

ソーシャルメディアの利用が一般消費者の中でより普及し、企業がソーシャルメディアを活用するケースが増えました。同時に、どのソーシャルメディアを活用するかによって、ユーザーが抱くイメージも異なることが想定されます。どのような企業・ブランド・キャラクター等を思いうかべることが多いのか、一般消費者の意識やソーシャルメディア別のイメージを把握することを目的に本調査を実施致しました。 （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で取り組みが本格化しつつあるソーシャルメディアのマーケティング活用の実態について把握することを目的としました。第1回、第2回調査では、公式Twitterアカウントの所有が前提でしたが、第3回目にあたる今回は、「Facebook」などを含むソーシャルメディア全般の利用動向を明らかにしています。また、前提条件を合わせた上で第1回、第2回結果との比較を行い、トレンド変化の観察も行いました。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で広がりをみせつつあるソーシャルメディア活用の実態を明らかにし、前回調査との変化を観察することを目的としました。 （続きを読む）

今回の調査では、1週間における各メディアの毎日利用の割合が「テレビ」で91.1％と最も高く、続いて「PCからインターネット(88.9％）」となりました。前回調査結果（H22.7）と比較して、「テレビ」が3.6ポイント増、「PCからインターネット」が1.1ポイント増、「スマートフォンからインターネット」も3.1ポイント増となるなど、メディア全体で毎日利用の割合が増加傾向にあります。 （続きを読む）

日本の企業で広がりをみせつつあるTwitter活用の実態を調査した。2010年に入りTwitter企業アカウントを開始した企業が6割台半ばとなり、多くの企業が導入の初期段階であることが分かった。1000人以上規模の企業で「公式ブログへのアクセスが伸びた」などの『効果あり』が平均7割を超え、企業規模が大きくなる程、活用効果を得ている傾向が強いことが明らかとなった。 （続きを読む）