入学、就職祝いに関する調査

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春の入学シーズンは過ぎてしまったが、今年、親戚や友人の子どもなどに入学祝いや就職祝いを贈った人もいるだろう。相手に喜んでもらえて、その上で役立てられるものを贈ろうと思うと、なかなかプレゼントを決められないものだ。インターネットコムとgooリサーチでは、「入学、就職祝い」に関する調査を行い、小・中・高校など年代ごとの祝い品に着目してみた。

第3回中高生の保護者対象調査:震災時の学校とのコミュニケーションに関する調査

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学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった(取れなかった)」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。

第8回 「小学生のインターネット利用に関する調査結果」

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インターネット開始時期のトップは「小学校1年生(21.8%)」、次いで「小学校3年生(18.6%)」となり、首位は昨年と同様の傾向を示しました。また、昨年に比べて僅かではあるものの、小学校2年生以下の全ての選択肢において、ポイントが増えています。小学生がいる家庭の25.8%はフィルタリングサービスを利用しており、特に"子ども専用のパソコン"の方が"親と共有のパソコン"に比べてフィルタリングサービスの使用率が高い結果となりました。

中高生の保護者対象:受験校に関する情報収集とIT活用に関するアンケート

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今回の調査では、受験校選びに活用した情報源は「学校説明会」「学校の先生からの話」「学校ホームページ」がいずれも半数を超え、第三者からの情報(「受験雑誌・学校情報誌」「インターネットの受験情報サイト」「塾の先生からの話」など)よりも、学校から直接発信される情報を重要視する傾向が高いことが明らかになりました。

外国語学習に関する調査

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語学学習ソフトウェアをパッケージとオンラインサービスで販売するロゼッタストーン・ジャパンの調査では、英語に次いで中国語が注目されているようだ。インターネットコムとgooリサーチは、「外国語学習」に関する調査を行ってみた。

『土曜授業』などに関する調査

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東京都教委が月2回を上限に小中学校での土曜授業を認める通知を出したが、毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、土曜授業について約9割の人が「実施すべきだ」と回答した。

企業のCSR活動と消費者の購買意欲に関するアンケート

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地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。

ラジオを聴く中高年

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かって家庭の中心にあったラジオは、1950年代にその地位をテレビに奪われた。その後、若者向けのメディアを経て、今では中高年に最も好まれるメディアと化しつつある。深夜放送を聴いて育ってきた"団塊の世代"が高齢化してきたという説もあるが、若者向けのにぎやかなテレビに対し、静かに語りかけるようなラジオが好まれるようになったのかもしれない。確かにラジオの国内出荷台数も年々減少傾向にあるが、地震などの災害時になるとその強みを発揮し、頼りになる情報インフラとして評価されている。

日本の国際化と“英語熱”

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日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際TOEFLでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20%が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21%でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1%で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。

日本の住宅はなぜ住み継がれないのか

トレンド 住む

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。

子どもがやりたい職業、若者が就きたい職業

トレンド 働く

今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。

フランスにベビーブーム到来! 日本の未来は?

トレンド 生きる

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。

教育機関の情報収集に関する調査

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教育機関での学習を希望する人に、各種学校へのニーズについてアンケートを行った。学びたいと考えている教育機関が実際の授業ビデオをインターネットで公開していた場合に、これから進学・受講したいと考えている人のうち8割以上が視聴したいと回答し、具体的な授業内容のインターネットでの公開を求めていることがうかがえる結果となった。

親が入れたい中学・高校ランキング

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gooリサーチと読売ウイークリーの「息子・娘を入れたい中学・高校」ランキング調査によると、「息子」の場合、開成(東京)や灘(兵庫)など、進学校である私立男子校に人気が集中している。一方、「娘」の場合は、ブランド私大の付属校や、お嬢様学校と呼ばれる私立女子校がランクインしている。慶応女子(東京)やフェリス女学院(神奈川)、南山(愛知)、神戸女学院(兵庫)などである。