働き方改革2022 with コロナ

共同調査 働く

本調査では、働き方改革の取り組み状況とその効果のほか、2019年より調査を行っている「就業時間外の連絡(つながらない権利)」についても経年で概観し、コロナ禍を経た従業員のキャリア志向の変化を調査分析し...

働き方改革2021 with コロナ

共同調査 働く

2019年4月1日からの働き方改革関連法の施行、そして新型コロナウイルス感染症対策に迫られた2020年以来、働き方改革に取り組む企業は年々増加しています。今回の調査でも前回調査と比べて6.7ポイント増...

消費者のネット環境を基礎としたコミュニケーション手段と羞恥心に関する調査

共同調査 伝える

ほとんどの世代にLINEが浸透しており、全体では70.8%が利用していました。一方、電話や対面などの直接的なコミュニケーションは、10代、20代で少なく、特に男性10代では電話などでの通話が3割以下でした。普段の他者とのコミュニケーションの中で、恥ずかしいと感じる場面は、性別・世代別に関わらず多くの人が、大勢の人の前で話すときと、好きな人に面前や電話で告白するときという結果となりました。

「電力小売自由化」に関する調査結果

自主調査 費やす

2016年4月1日から「電力の完全小売自由化」がスタートし、様々な事業者が電気の小売市場に参入、様々な料金メニュー・サービスを提供する事業者が続々と登場している。これまで自由に選べなかった電力供給会社を、各家庭で電気を購入できるようになったが、実際に変更した人はどのくらいいるのだろうか。5月末時点で電力会社を変更した(申込んだ)世帯は4.4%で、変更を検討した世帯は17.5%、63.9%が様子見という結果であった。

「光コラボレーションモデル」に関する調査結果

自主調査 費やす

2015年2月からスタートしたNTT東西「フレッツ光」の卸売サービス「光コラボレーションモデル」。サービス開始後3ヶ月時点での意識調査を行ったところ、「ドコモ光」「SoftBank光」といったブランド名の認知は進んでいるものの、詳しく知っている人は1割未満。現時点で光コラボを利用している(申込んでいる)のは5%程度。「インターネット料金が安くなる」点に魅力を感じて申込んだ一方で、実際に利用してみると「それほど安くならない」といった厳しい声も。ユーザーの大半は現状に不満がなく、変更手続きが必要な割には思ったより安くならない光コラボの利用意向は想定より高くない、というのが今の実態だ。

第4回電子マネーに関する調査

共同調査 伝える

インターネットコムとNTTコム リサーチがアンケート調査を定期的に行い、今回は「電子マネー」について調査した第4回である。まず、電子マネーの利用率を確認する。使っている人の割合は「スマートフォン/携帯電話で使っている」が20.7%、「パソコンで使っている」が14.3%、「IC/磁気カードで使っている」が55.5%だった。一方「使っていない」人は28.0%。

第14回 モバイル機器に関する調査

共同調査 伝える

このレポートは、インターネットコムとNTTコム リサーチがインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「モバイル機器」について調査した第14回である。

第3回電子マネーに関する調査

共同調査 伝える

このレポートは、インターネットコムとNTTコム リサーチがインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「電子マネー」について調査した第3回である。