第13回大学のオープン化に関する調査

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国内のMOOCの受講者は昨年5月に約100万人を超えた。学習時間や場所、その方法も多様化し、学校の授業や会社でなどその利用が増加し生活に浸透しつつあります。 「無料のWEB講座」を求める声は多いものの、「書籍による自主学習」への支持が昨年より回復している点、「MOOCでの対面学習」への受講意向が若干減少している点など、今回の結果から、学習モチベーションの向上につれて、MOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察されます。 学習したい分野は、男性は「ビジネス・実務系」分野の人気が依然高く、女性は心理学のほか「教養系」「生活密着系」の分野への関心が全般的に高くなっています。

日本の国際化と“英語熱”

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日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際TOEFLでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20%が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21%でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1%で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。

大学淘汰時代の到来

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いまや高校生の半数以上が、大学または短大へ進学する時代。少子化の影響から日本の18歳人口は激減し、この先も先細る一方だ。しかし、大学新増設の流れは今も続いていて、大学に誰でも入れる時代が訪れるのは時間の問題といえる。最近では、一部の有名私大に志願者が集中する一方で、地方の大学で定員割れが進むなど二極化が進んでいる。大学は、生き残りをかけて大胆な大学改革に着手している。また、高度で専門的な職業能力を持ったスペシャリスト育成に特化した「専門職大学院」の設置が急増している。