調査結果の検索結果

昨年の衆議院選挙で、有権者との新しいタッチポイントとして各政党や候補者が活用を本格化したインターネット選挙。インターネットコムとNTTコム リサーチでは「インターネット選挙運動」に関する調査を行った。 （続きを読む）

インターネットを利用した選挙運動を解禁する公職選挙法の改正に与野党は合意したが、通常国会では改正が見送られ、７月１１日投開票の参院選では従来通り２４日の公示以降、ネット利用ができなくなる。毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、選挙期間中の政党と候補者のホームページ（ＨＰ）とブログの更新を可能とする与野党合意を「評価する」との回答が８０％に達した。 （続きを読む）

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で「１０年は日本にとって前年より良い年になる」と思う人は６４％を占めた。「０９年は悪い年だった」と考える人は７５％。多くの人が０９年に底は打ったと考え、今年に期待している。 （続きを読む）

7月21日に衆議院が解散し、8月30日への投開票に向けた動きが本格化している。各政党からマニフェストも公表され、政策の違いも明らかになってきた。そこで、今度の衆院選で何を基準に投票するかを聞いた。 （続きを読む）

自民党は「傲慢（ごうまん）」で「不信」感を抱かせる一方、民主党は相変わらず「未熟」だが「期待」が持てる――。毎日新聞が参院選公示前にＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、自民、民主両党のイメージを尋ねたところ、自民惨敗、民主躍進となった今回の選挙結果をある程度見通せる数字が出ていた。 （続きを読む）

毎日新聞が12～18日にＮＴＴレゾナントの協力で行ったインターネット調査で、自民、民主両党のイメージを八つの言葉から三つまで選んでもらったところ、自民党で最も多かったのは「傲慢（ごうまん）」の約５７％で、民主党は「未熟」の約６２％だった。 （続きを読む）

郵政マネーをより効率的な民間が運用すれば経済活性化するとの指摘は根強い。毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力で行ったインターネット上のアンケートでも、郵便局が日本最大の金融機関であることについて、７３％が「資金運用が政府の影響下にあり結果的に特殊法人などの無駄遣いを支えている」と答えた。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナント社の協力を得て行ったインターネット上でのアンケートで、女性を対象にした「今と何が変わったらもっと子どもを産みたいか」という質問（複数回答）に対し、「子どもがいても働きやすい職場になる」が４３．０％でもっとも多かった。 （続きを読む）

株式会社三菱総合研究所と 株式会社エヌ・ティ・ティ エックスは、共同で運営するインターネット・アンケート・サイト「gooリサーチ」の一般参加型調査として「インターネット投票に関するアンケート」を実施した。 （続きを読む）