調査結果の検索結果

今回の調査では、小学校における調べ学習の方法として、「本（91.7％）」に次いで「インターネット（80.1％）」という回答が多く、授業でのインターネット利用が、すでに広く浸透していることが明らかになった。 （続きを読む）

春の入学シーズンは過ぎてしまったが、今年、親戚や友人の子どもなどに入学祝いや就職祝いを贈った人もいるだろう。相手に喜んでもらえて、その上で役立てられるものを贈ろうと思うと、なかなかプレゼントを決められないものだ。インターネットコムとgooリサーチでは、「入学、就職祝い」に関する調査を行い、小・中・高校など年代ごとの祝い品に着目してみた。 （続きを読む）

全体のうち約8割が子どもを対象とした企業の社会貢献活動を認知し、約5～6割に参加経験があることがわかりました。子どもが企業の社会貢献活動に参加した後、親の約半数が企業イメージ、商品・サービスへの魅力度が向上したと回答しました。また、同じく約半数が、企業のホームページ閲覧やサービス・商品の購入・利用検討、購入・利用といった消費行動に変化が生じていることから、子どもを対象とした企業の社会貢献活動の消費者に与える影響の大きさがうかがえました。 （続きを読む）

4月は、入学、就職の季節である。家族や親せきなどの身近に入学や就職する子どものいる人にとっては、お祝いの季節でもある。 そこで、インターネットコムとgooリサーチでは、「入学/就職祝い」に関する調査を... （続きを読む）

インターネット開始時期のトップは「小学校1年生（21.8％）」、次いで「小学校3年生（18.6％）」となり、首位は昨年と同様の傾向を示しました。また、昨年に比べて僅かではあるものの、小学校2年生以下の全ての選択肢において、ポイントが増えています。小学生がいる家庭の25.8％はフィルタリングサービスを利用しており、特に"子ども専用のパソコン"の方が"親と共有のパソコン"に比べてフィルタリングサービスの使用率が高い結果となりました。 （続きを読む）

小学生携帯ユーザの9割近くがメールを利用しており、そのうち6割以上がメールをもらってから「10分以内」に返信している現状が明らかとなりました。現在携帯電話を利用していない小学生のうち、「携帯電話が欲しい」派は85％となり、欲しい理由の１位は「メールやカメラ、ゲームなど使ってみたい機能があるから」となりました。 （続きを読む）

今回の調査により、小学生のインターネットの利用は一般化し、6年生では約9割が利用していることが明らかになりました。また、小学生のいる家庭においてフィルタリングサービスの利用は2年連続で増加、小学生がいる家庭の25％はフィルタリングサービスを利用しており、着実に普及が進んでいることが伺えます。一方、小学校の指導要領で義務化された「情報モラル」教育を理解している保護者は2割弱にとどまりました。 （続きを読む）

今回の調査結果により、小学生全体での携帯電話利用率、自分専用の携帯電話（端末）の利用率（保有率）ともに平成19年11月に実施した前回調査結果から約1年後の今回調査では、増加していることがわかりました。調査対象となった小学生全体では、「必要な時のみ親から借りて」の利用も含めると6割を超える66.0％が利用し、また、4割以上が自分専用の携帯電話を保有・利用しているという結果となり、全体的に増加が認められます。携帯電話利用についてルールを設定している家庭は、前回調査と比べると、全体的に増加傾向にあり、「利用する機能について」や「電話やメールの相手について」ルールを設定している家庭が増えている実情がわかりました。 （続きを読む）

日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際ＴＯＥＦＬでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20％が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21％でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1％で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。 （続きを読む）

少子化問題が取りざたされて久しい。未婚・既婚女性ともに、経済的不安、子育てそのものへの不安を感じている女性が多く、国の施策として「エンゼルプラン」「子ども・子育て応援プラン」を実施しているが、いまだ有効な手立てとはなっていない。夫の家事・育児参加、地域全体が子育てに協力する姿勢などで、子どもを持つことの不安を取り除き、子どもを持つことのメリットをアピールすることが重要である。 （続きを読む）

子どもからインターネット利用に伴うトラブルの相談を受けた場合に備え、普段から何らかの対策を行っている家庭と何も行っていない家庭との割合は半々に二分された。特筆すべきは、約15％の保護者が「的確な対応を子どもにアドバイスできるかあまり自信がない」と回答していることで、昨今の子どもに対する事件やトラブルについて保護者も対応策に苦慮している様子が浮き彫りになる結果となった。また、パソコンのインターネット利用についてはルール設定のみでとどまっている家庭が多いのに対し、携帯電話利用に関してはルールのみにとどまらず、実際にサービス制限などの利用制限機能を導入している家庭が多いという結果となった。 （続きを読む）

新しい学習指導要領を審議している国の中央教育審議会が昨年１０月、小学校で英語の授業を行うことを中間報告に盛り込みました。英語について１０～３０歳代がどのように考えているのか、意識を探ってみました。 （続きを読む）

今回の調査結果により、小学生の約6割が日常的に携帯電話を利用し、3割以上が自分専用の携帯電話を使っていることがわかりました。また、携帯電話を持ち始めたきっかけとしては、子ども自身の意向よりも親や学校・塾などの勧めをきっかけにしている割合の方が多いことから、習い事や塾通いなどで自宅を離れる機会が増加していることなどが背景にあることが伺えます。 （続きを読む）

8割の子どもが普段ゲームを「やっている」と答えており、そのうち約99％の子どもは自分の家でゲームをやっていることがわかりました。また、「複数（2台以上）もっている家庭」が8割以上という結果から「一家に一台」から「一人に一台」という傾向が伺えます。自分の家でゲームをする時に「ひとりでする」と答えた子どもが7割と最も多く、一人っ子の増加、地域の友だちとの交流の希薄化といった環境が垣間見える結果となりました。 （続きを読む）

「乳幼児医療費助成／小児医療費助成」制度は、公的子育て支援において重要な役割を果たしていながらも、自分の住む自治体の医療費助成については4割以上が不満を抱えており、適用年齢の上限の拡大や年収制限の緩和が期待される。 （続きを読む）

「学力は高いが低下傾向が顕著」という日本の子供の現状が明らかになった。学力が低下する理由は約7割がゆとり教育の導入による影響と回答。親世代の大半が現行の教育システムに問題を感じており、子供の学力向上のためなら多少の費用負担はしかたない、と考えているようだ。一方、問題は学力低下ではなく「意欲低下」という説もある。中韓に比べて日本の小学生は際だって学習意欲が低い。子供の学習意欲の低下は教育現場だけでなく、社会のさまざまな要因が反映された結果といえそうだ。 （続きを読む）

いじめにからむ事件が後を絶たない。警察庁のまとめによるといじめに起因する事件の件数は4年連続で増加している。全体の発生件数、検挙された人数は、いずれも中学生が約半数を占めた。保健室登校児童の半数がいじめや友人関係を理由に心身の健康問題を抱えているといわれている。また、ストレスから鬱病や神経症を患う教師が増えており、人間関係や保護者への対応、いじめ問題など、教育現場における教師の立場の厳しさが顕著に表れている。 （続きを読む）

受験の低年齢化が進んでいる。かつて受験戦争といえば、高校・大学受験を指していたが、最近では幼稚園・小中学校への受験が過熱化。そんな受験競争は「中高一貫校への入学」を目指した中学受験者数が急増している。親たちの本音は経済的な理由で、公立の一貫教育に注目している。一方、欧米の学校は、教育に対する概念が日本とは大きく異なり、入学することよりも何を習得して卒業するかに重点が置かれている。また、アジア諸国では、厳しい受験戦争を体験する子供が多いが、大学受験が主軸だ。 （続きを読む）

少子化社会となった日本、子供1人あたりの教育費が増えている。世帯主の所得伸び率よりも、教育費の伸び率のほうが大きくなっているのだ。学校以外の教育費が全体的に増加していることから、子供を塾などに通わせている親が多いことがうかがえる。かさむ一方の教育費、世帯の生活費を節約したり、子供自身のアルバイトや奨学金で捻出している。欧米諸国はドイツ以外、公財政支出が平均値と同等、または上回っている。私費負担が最も高いのは韓国。 （続きを読む）