調査結果の検索結果

調査の結果、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人の割合は40.3％となり、2015年調査から続いた減少傾向から5年ぶりに40％台に回復しました。大ヒットを記録した「ボヘミアン・ラプソディ」は、男性では40代50代、女性では50代60代の鑑賞率が最も高く、「クイーン」の活躍を知る世代が映画館に足を運び、人気を支えたことがわかりました。 （続きを読む）

調査の結果、今年公開された「グレイテスト・ショーマン」をはじめ、近年のミュージカル映画のヒットの背景で、20代女性の鑑賞率が特に高いことがわかりました。また、利用が広がっている有料動画配信サービスについては、映画館での映画鑑賞との関係を確認したところ、映画館での鑑賞本数が多いほど、動画配信サービスの利用率が高まる傾向がみられ、両者は競合関係というより共存関係にあると考えられます。 （続きを読む）

働き方改革2017：働き方改革の取り組みと職場へのインパクト 一億総活躍社会の実現に向けた最大のチャレンジに向けて、多くの企業・団体等で働き方改革の取組みが活発です。働き方改革の取り組み状況や職場への... （続きを読む）

全国10代～70代の男女を対象に、今回で6回目となる「映画館での映画鑑賞」について調査を実施しました。調査の結果、「邦画アニメ」の鑑賞率が昨年の調査から20ポイント増え62.6％となり「邦画実写」の鑑賞率とほぼ並びました。歴史的ヒットとなりました「君の名は。」を観た人全体のリピート鑑賞率は16.8％、特に男性20代では27.4％という高い結果となりました。また、ロングランを記録した「この世界の片隅に」を観た人の22.6%が感想をSNSなどに書き込みました。他のヒット作の平均が15％前後であることから、多くの口コミがオンラインで広く拡散されたことがわかりました。 （続きを読む）

全国10代～70代の男女を対象に、今回で5回目となる「映画館での映画鑑賞」について調査を実施しました。調査の結果、10代の鑑賞率と鑑賞本数が増加し、男性10代については過去4回調査の中で最高の鑑賞率となりました。また、直近1年以内で最もヒットした「スターウォーズ フォースの覚醒」では、映画館に足を運んだ60代男性の約2人に1人が観たほか、オリジナルシリーズを知らない20代男性の鑑賞率も高いことがわかりました。 （続きを読む）

再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。 （続きを読む）

2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の4回目。調査の結果、映画館で映画を観る人の鑑賞率は低下し、過去調査の中で最も低い鑑賞率となりましたが、1人あたりの平均鑑賞本数は増加したことが明らかになりました。また、久しく続く「邦高洋低」傾向において、今回調査では、洋画、特に洋画実写映画に復興の兆しがみられ、若年層を中心に鑑賞率が上昇しました。洋画実写映画において、女性向けのタイトルが顕著にヒットする傾向があるなか、「アメリカン・スナイパー」が異例のヒットを遂げた背景を探ると、人口比率の高い男性シニア層を多く取り込めたことが要因として考えれました。 （続きを読む）

2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の3回目。調査の結果、女性は「誰かと一緒に観に行く」複数名鑑賞者が多いことや、観た後に、周りの知人に口コミで広める傾向が強いことが分かりました。また、現在公開中で歴史的ヒットとなっている「アナと雪の女王」は、家族連れでの鑑賞者が3割を超えるとともに、直近1年間で「1本のみ」「2～4本」の映画を鑑賞したライトユーザーの鑑賞率が高いことが分かりました。 （続きを読む）

景気回復で就職内定率が改善しているものの、依然として企業側は厳選採用の傾向にあり、就職環境は厳しい状況にあります。その情勢を受けてか、女子大生も現在働いている20代未婚女性も「エキスパート型」人材タイプの志向者が多く、「リーダー型」人材志向者が少ないことがわかりました。 （続きを読む）

2012年の日本の映画興行収入は、対前年比で増収となりました。しかし、その実態は洋画の対前年比の大幅減収を、邦画の興行収入が補った格好です。洋画の低迷が顕著になる中、その背景にあるものは何か。昨年同時期に実施したアンケート調査の2回目を実施しました。 （続きを読む）

昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3～4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。 （続きを読む）

雑誌「プレジデント」とgoo リサーチの共同調査。年収別に分けて、現代のビジネスマンたちの「時間の使い方」についてアンケートを行いました。日々のスケジューリングから、中長期に渡る目標設定の立て方、また、健康管理、自己啓発、お金の管理等、日々の習慣について探りました。 （続きを読む）

欧米諸国で一般的になりつつあるフェアトレードについて、日本での普及実態を調べた結果、4割がフェアトレードを認知していることが分かりました。フェアトレード商品購入経験者の過半数が国際協力を理由に挙げていることが明らかになりました。また、今後におけるフェアトレード商品購入意向者の7割以上が、一般商品よりも高価格であることを受容していることから、フェアトレード商品に対する関心の高さが伺えます。一方で、フェアトレードの内容を認知しながらも、購入可能な場所や商品自体の情報不足等により購入機会を得られていない消費者が数多く存在する背景には、フェアトレード商品の普及が未だ限定的である現状が見てとれます。 （続きを読む）

6歳以下の子どもを持つ既婚女性が働く理由の第一位は「食費、生活費など家計を支えるため」となり、8割を超えました。また、今後欲しい育児サポート制度として「育児サービス利用料の補助」が最も多かったことからも、厳しい家計状況が伺えました。今年の6月に支給が開始した子ども手当の支給方法については、「現在のまま（年３回でよい）」が最も多く約6割となりました。一方、「分割ではなく、毎月で欲しい」という声も、世帯年収600万円未満では3割以上となりました。 （続きを読む）

バブル期のように、結婚の条件として「3高（高学歴、高年収、高身長）」があからさまに言われなくなった。本当に高学歴は、結婚に有利なのか。男女1040人を対象とした調査を行ったところ、やはり高学歴男性のほ... （続きを読む）

かって家庭の中心にあったラジオは、1950年代にその地位をテレビに奪われた。その後、若者向けのメディアを経て、今では中高年に最も好まれるメディアと化しつつある。深夜放送を聴いて育ってきた"団塊の世代"が高齢化してきたという説もあるが、若者向けのにぎやかなテレビに対し、静かに語りかけるようなラジオが好まれるようになったのかもしれない。確かにラジオの国内出荷台数も年々減少傾向にあるが、地震などの災害時になるとその強みを発揮し、頼りになる情報インフラとして評価されている。 （続きを読む）

仕事を持つ若い独身女性が増えている。行動力や購買欲が旺盛で、どの業界も「おひとりさま」と呼ばれる女性客の獲得を狙った商品開発やサービスに力を入れる。単身女性の資産保有額は30代で477万円、40代で890万円、生活費を自己負担しながら貯蓄もしており経済力とともに自立心の高さも感じ取れる。しかしながら、堅実と思われる一方で寂しさも感じており、ペットを飼育することで紛らわしている面もあるようだ。 （続きを読む）

おコメには、つねに需給のアンバランスがつきまとう。この数年、販売価格は上がらず、米作農家は1次生産コストを回収するだけの収入しか得ていない。また、就業人口は1960年の1454万人をピークに299万人にまで激減。消費量も最盛期の年間1400万トンから900万トン前後に減少した。問題視される減反、転作は生産過剰を回避し、大規模化を実現するために不可欠な方策ともいえる。そうした中、消費減対策として期待されるのが、加工・飼料用の国産低コスト米と、食の安全と小麦価格の高騰に呼応した「コメ消費回帰」だ。 （続きを読む）

2007年10月1日現在、3カ月以上を海外で過ごす日本人の長期滞在者と永住者を合わせた海外在留邦人数は108万5671人。1987年に50万人を、2005年には100万人を突破し、その数は政府の統計開始以来一度も減少していない。国別でみると、アメリカが37万4732人と全体の約4割、次いで中国、イギリスと続く。滞在者は、民間企業のビジネスマン、留学生・研究者、国際機関従事者などが多い。海外長期滞在といえば、定年後のシルバー世代の「ロングステイ」も最近話題。今後も世界にはばたく日本人の数はますます増えていきそうだ。 （続きを読む）

かつて、通勤電車内で過ごす時間を楽しむツールと言えば新聞や雑誌、書籍だったが、最近は様変わりしているようだ。会社員1000人を対象にしたアンケート調査よると、通勤時間の気分転換として最も多く利用しているのが携帯デジタル音楽プレーヤーによる「音楽鑑賞」、続いて「携帯電話でメールを送る」「読書」となった。混雑する通勤時間を過ごすツールとして小型で持ち運びにも便利な携帯電話は、すでに電話機としての機能を超えて、インターネット、テレビ、ゲーム機、電子書籍として多様な楽しみを提供しているといえそうだ。 （続きを読む）