医師と患者のコミュニケーションに関する調査

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医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4~5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。

女性のがんに関する意識調査

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ハリウッド女優のアンジェリーナ・ジョリーさんが、遺伝性のがんの予防のため、乳房と卵巣・卵管切除の手術を受けたというニュースが大きな話題となりました。それを受け、今回、仕事をもつ25歳~45歳までの女性を対象に、女性のがんに対する意識調査を実施しました。

人間ドックに関する意識調査

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調査の結果、人間ドックの受診経験者は54.2%、婦人科検診・レディースドック受診経験者は60.3%となりました。一方、受診意向については、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに8割以上と、高い関心が明らかになりました。現状、人間ドックは「健保や会社のすすめによる受診」がもっとも多いものの、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに受診背景には、「年齢的に検診が必要である」という意識や、「早期発見の重要性」への意識が高くあることがわかりました。

海外生活満足度に関する調査

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海外生活全般の総合的な満足度について、約7割が満足と回答しており、全般的に満足度が高いことが分かりました。個別満足度でみると、満足の割合は「住宅」が約6割と高い一方、不満は「食生活」となり3割半ばでした。具体的な不満として「日本の食材の入手が困難」などが挙げられています。生活全般の総合的な満足度に影響を与えている要因を把握するため共分散構造分析を行ったところ、「住宅」や「食生活」「地域住民との関係」を要素とする『快適度』が最も大きな効果を与えていることが分かりました。

企業のCSR活動と消費者の購買意欲に関するアンケート

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地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。

データで検証する日本の「医師不足」

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救急および地域医療体制の不備要因と指摘される医師不足を検証した。OECDによれば、「人口1000人あたりの医師数」は加盟国平均3.0人に対して日本は2.0人と、たしかに少ない。また、「医師の労働実態調査」によれば、過半数の医師が週57時間以上、うち15.0%が週73時間以上という過酷な労働状況にあった。「病院経営の現況調査」に回答した2837病院の43%が赤字という結果を、医師の過酷な労働状態の一因ともとらえられる。医師不足は医療問題の最大要因であると同時に、山積する問題の象徴ともいえそうだ。

古くて新しい医療、代替医療(ホリスティック)

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西洋医学中心の医療現場で、欧米を中心に「代替医療」が広まりつつある。人が本来持っている生命力や免疫力を向上させることに主眼が置かれ、急激な治療の効果は期待できないが、継続することによって徐々に症状が緩和されるなどの効果が期待できる。日本の医療機関でも代替医療に対する注目が高まってきている。日本の伝統医療分野であり手軽に利用できる漢方薬、あん摩・マッサージ・指圧、鍼灸などの代替医療も年々市場が拡大している。ただし、代替医療が万能というわけではないので、十分な注意が必要。

定額給付金などに関する調査

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総額2兆円の定額給付金について、もらえるのを「うれしい」と思う人は69%に上った。給付金を評価しない人でも「うれしい」が59%の高率。ただ、「うれしい」人のうち、「麻生内閣を支持する」は18%。給付金が政権浮揚に直結しないことをうかがわせた。

子どもがやりたい職業、若者が就きたい職業

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今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。

第4回 乳がんに関する2万人女性の意識調査

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2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診(自己検診を含む)を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。

ジェネリック(後発)医薬品に関するアンケート

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特許が切れた先発医薬品(新薬)と成分が同じで価格が安いジェネリック(後発)医薬品。4月から、医師が特に禁止しない限り、原則、使用できるようになった。読売新聞社とgooリサーチは、ジェネリック医薬品の使用経験などについて消費者にアンケート調査した。ジェネリック医薬品を「全く知らない」と答えた人は4%にとどまり、使ったことがある人は23%だった。

メタボ健診などに関する調査

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毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、新年度から始まった特定健診・保健指導(メタボ健診)を「歓迎する」と答えた人は男性の59%、女性の70%に上った。

薬と病院に関する調査

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かかりつけの病院や医師のいる人は、保険薬局などその後の情報行動において、意識が高いことがわかった。例えば病院では76.6%が、保険薬局では58.1%が処方される薬について相談している。処方された薬について自分でインターネットで調べる人が約6割、お薬手帳の利用も比較的高くなっている。しかし、かかりつけ医がいる人もジェネリック医薬品や漢方薬の処方の相談をする人は少数派であることや、「現在かかりつけ医はいないが今後、欲しい」と考える人が約半数なことからも、健康や薬についての啓蒙活動は今後ますます重要になってくると思われる。

産婦人科医が足りない!産科医療崩壊の足音

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出生率が6年ぶりにわずかながらも上向き、少子化にかすかな明かりが差す一方で、肝心の"産婦人科医"や"産む場所"の不足が問題となっている。1984年から2004年の間に、医師総数は約32%増加しているにもかかわらず、産婦人科医は、約15%も減少している。さらに、年齢階級別医師構成割合をみると、29歳以下は8%程度にとどまり、50歳以上が全体の46.5%に達している。医師の高齢化という問題も加わり、今後、ますます産婦人科医師不足が加速することが予想される。

第3回 乳がんに関する2万人女性の意識調査

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乳がん検診を受診したことがある人の割合が、初めて半数を超えた。特に、自己検診を行ったことがある人が増えており、定期的な検診が必要であるという認識が次第に高まってきている。その一方で、乳がん検診を受けない理由のトップは依然として「現在に乳房に異常が見られないから」であり、2位の「検診を受ける機会がない」、3位の「費用が高そう」と合わせて過去2年間での調査結果と同じ結果となった。

新型インフルエンザに関する3万人の意識調査(第2回)

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新型インフルエンザの発生が懸念されている。感染拡大を防ぐためには、感染者が小規模な段階で、非感染者への感染を防ぐための「封じ込め対策」が重要とされている。しかしながら、今回の調査では回答者の約6割が日本国内で新型インフルエンザ患者が発生した場合に「封じ込め対策」が十分に機能しないと考えていることが分かった。

爽快な睡眠は難しい時代に

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フランス政府が「安眠推進行動計画」を策定したらしい。睡眠の科学的な研究を促進するとともに、睡眠に関する相談窓口も開設。2007年だけで11億円強の予算を計上するというから本格的だ。フランス保健連帯省によれば、フランス人の3分の1が睡眠に障害を抱えているとのこと。研究の結果、業務効率改善などの効果が実証されれば、勤務時間中の「仮眠」の推進も検討するという。いかにも、人間の暮らしを単なる市場メカニズムに委ねないフランスらしい行政である。

医薬品の新しいトレンド

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薬剤費は国民医療費の2割程度を占めている。医療費削減のためには厚生労働省は医薬分業を推進する一方では薬価の引き下げも推し進めてきた。規制を緩和し、ジェネリック医薬品(後発医薬品)の使用に道を広げてきたのもそのためだ。

病院淘汰が始まった

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病院が減り続けている。厚生労働省の医療施設調査によれば、1990年には全国で1万96軒あった病院が、2005年には9026軒になっている。15年間で1000軒以上の病院がなくなっているのだ。これは20床以上の入院施設を持つ病院に限ったことで、入院施設が20床未満か入院施設がない一般診療所や歯科診療所は逆に増えている。