第13回大学のオープン化に関する調査

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国内のMOOCの受講者は昨年5月に約100万人を超えた。学習時間や場所、その方法も多様化し、学校の授業や会社でなどその利用が増加し生活に浸透しつつあります。 「無料のWEB講座」を求める声は多いものの、「書籍による自主学習」への支持が昨年より回復している点、「MOOCでの対面学習」への受講意向が若干減少している点など、今回の結果から、学習モチベーションの向上につれて、MOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察されます。 学習したい分野は、男性は「ビジネス・実務系」分野の人気が依然高く、女性は心理学のほか「教養系」「生活密着系」の分野への関心が全般的に高くなっています。

第8回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

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調査の結果、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人の割合は40.3%となり、2015年調査から続いた減少傾向から5年ぶりに40%台に回復しました。大ヒットを記録した「ボヘミアン・ラプソディ」は、男性では40代50代、女性では50代60代の鑑賞率が最も高く、「クイーン」の活躍を知る世代が映画館に足を運び、人気を支えたことがわかりました。

AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査

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AI搭載の自動運転車が社会にもたらす効果に対する期待度については、4カ国とも「高齢者・障害者の移動支援」「効率的な運転による燃料費の節約」「重大事故の減少」の3点が高く、日本が最も期待が高い傾向です。しかし自動車の所有者が自動運転機能を搭載した車に追加で支払う価格を聞いた結果では、米国・英国・スウェーデン人は、現在の車の購入価格の約半額までなら追加で支払う意欲がある一方、日本人は現在の車の購入価格の1/4程度の価格しか追加で支払う意欲がないことがわかりました。日本の消費者は他の3カ国に比べて、先端技術に対する期待はより強いものの、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する不安感が高いという結果となっています。

大学のオープン化に関する調査結果(2018年)

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国内のMOOCの受講者は約91万人で、学習場所や時間に捉われず、スマホ・タブレット等の活用で好きな時に学ぶ利用者が増えています。学生時代に専攻した科目の「学び直し」経験者は40.5%と半数以下ながら、昨年比で18.2ポイントも増え「学び直し」のニーズの増加が伺えます。学習の希望分野に「ビジネス・実学系」が男性の上位を独占したことや、「学び直し」理由に「将来のキャリアアップのために必要だから」が上昇したこと等、自己研鑽を目的とした受講者が増えており、今後の成長の可能性が予想されます。

消費者の自由裁量所得と使途の状況に関する調査結果

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毎月の自由裁量所得額は同居がいる方に比べ、単身居住者のほうが金額が多く、様々な用途への支出や、消費時間が多い傾向が見られます。特に「外食・グルメ」「貯蓄」では毎月平均1万円前後も支出額が多く、毎週の平均消費時間も「ゲーム、PC、家電、スポーツ・フィットネス」などに費やす時間が長いようです。単身と同居者のそれぞれで用途毎に消費する金額と時間の傾向について、選好するものに特徴が見られる結果となりました。

第7回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

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調査の結果、今年公開された「グレイテスト・ショーマン」をはじめ、近年のミュージカル映画のヒットの背景で、20代女性の鑑賞率が特に高いことがわかりました。また、利用が広がっている有料動画配信サービスについては、映画館での映画鑑賞との関係を確認したところ、映画館での鑑賞本数が多いほど、動画配信サービスの利用率が高まる傾向がみられ、両者は競合関係というより共存関係にあると考えられます。

大学のオープン化に関する調査結果(2017)

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取り組みがスタートして3年半が経過した日本のMOOCの受講者は40万人にまで拡大している。受講理由として「職業上必要」の回答が前年比で大幅に増加し、今後、自身のキャリア上のスキルアップの選択肢としての活用や、学び直しニーズが増える可能性がデータから伺えます。MOOCで学習したい分野は、音楽・映画が最も人気だが、男性は歴史、女性は心理学が過去4年間で普遍的に人気分野となっています。

消費者の情報探索方法と余暇時の機器の併用に関する調査

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興味を持つ商品・サービスの情報取得の方法について、男性は「Web上の特定のサイトから」、女性は「テレビから」が最も高いものの、商品・サービスの購買を検討する際に参考にする情報源では、女性は「家族の意見」が全ての年代で1位と最も参考にしております。家での自由時間に使用する機器は、テレビ、パソコンが高いものの、女性20代に限ってはスマートフォンの使用が顕著に高い傾向が見られます。最近は複数の機器を同時併用して情報探索する傾向が全年代で7割弱まで進み、特に「テレビ・パソコン」、「テレビ・スマホ」、「パソコン・スマホ」の併用パターンが多くなっております。

大学のオープン化に関する調査結果(2016)

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取り組みがスタートして2年半が経過した日本のMOOCの受講者は27万人にまで拡大している。ITを活用した教育の進展によって、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整いつつあるが、社会人の「学び直し」経験者は未だに少なく、今後の学び直しを希望する層を合わせると、その率は約半数に上る。学び直しの手段としては、無料のWEB講座と書物を求める声が多く、今後の、MOOCでの学びにポテンシャルが高い結果であることが伺える。

第5回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

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全国10代~70代の男女を対象に、今回で5回目となる「映画館での映画鑑賞」について調査を実施しました。調査の結果、10代の鑑賞率と鑑賞本数が増加し、男性10代については過去4回調査の中で最高の鑑賞率となりました。また、直近1年以内で最もヒットした「スターウォーズ フォースの覚醒」では、映画館に足を運んだ60代男性の約2人に1人が観たほか、オリジナルシリーズを知らない20代男性の鑑賞率も高いことがわかりました。

第7回 企業におけるソーシャルメディア活用に関する調査

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ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。

「光コラボレーションモデル」に関する調査結果

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2015年2月からスタートしたNTT東西「フレッツ光」の卸売サービス「光コラボレーションモデル」。サービス開始後3ヶ月時点での意識調査を行ったところ、「ドコモ光」「SoftBank光」といったブランド名の認知は進んでいるものの、詳しく知っている人は1割未満。現時点で光コラボを利用している(申込んでいる)のは5%程度。「インターネット料金が安くなる」点に魅力を感じて申込んだ一方で、実際に利用してみると「それほど安くならない」といった厳しい声も。ユーザーの大半は現状に不満がなく、変更手続きが必要な割には思ったより安くならない光コラボの利用意向は想定より高くない、というのが今の実態だ。

動画配信サービスに関する調査

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ドラマやアニメ、映画などを幅広く配信する「動画配信サービス」。端末もタブレットからPC、テレビまでさまざまなものから楽しめるようになっているが、実際にこの「動画配信サービス」には、どれくらいの利用者がいるのだろうか。インターネットコムと NTTコム リサーチでは「動画配信サービス」に関する調査を行った。

「マーケティング・オートメーション」に関する調査結果

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デジタルマーケティングの本格的な普及拡大に伴い、アドテクノロジー(ネット広告における配信技術や広告流通の技術)やマーケティングテクノロジーも日々進化しております。WEBマーケティングに携わっている方を対象に調査を実施したところ、マーケティング・オートメーションの認知度は40%を超え、大企業では、効率的なリード獲得と多様な顧客アプローチが求められている現状が浮き彫りになりました。

バイラルメディアに関する調査

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ユーザーが周りとシェアしたいと思うようなコンテンツを配信し、ソーシャルサイト上での拡散を狙う「バイラルメディア」をご存知だろうか?そのコンテンツは「まとめ系」のコンテンツや、感動的なストーリー、面白いこぼれ話など多岐にわたるが、ソーシャルサイト上での拡散を通じて、短期間で膨大なトラフィックの獲得を狙うのが特徴的だ。インターネットコムとNTTコム リサーチでは「バイラルメディア」に関する調査を行った。

第5回 新映像サービスに関する調査

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このレポートは、インターネットコムと NTTコム リサーチが携帯電話やインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「新映像サービス」について調査した第5回である。