調査結果の検索結果

本調査では、我が国の少子化問題の加速を背景に、国内在住の20代～50代の男女を対象に子育て当事者の課題と子育て支援策のニーズに関してアンケート調査を行った結果、以下のことが明らかとなりました。 ■主な... （続きを読む）

「ふるさと納税」に関する調査を行いました。 （続きを読む）

調査の結果、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人の割合は40.3％となり、2015年調査から続いた減少傾向から5年ぶりに40％台に回復しました。大ヒットを記録した「ボヘミアン・ラプソディ」は、男性では40代50代、女性では50代60代の鑑賞率が最も高く、「クイーン」の活躍を知る世代が映画館に足を運び、人気を支えたことがわかりました。 （続きを読む）

興味を持つ商品・サービスの情報取得の方法について、男性は「Web上の特定のサイトから」、女性は「テレビから」が最も高いものの、商品・サービスの購買を検討する際に参考にする情報源では、女性は「家族の意見」が全ての年代で1位と最も参考にしております。家での自由時間に使用する機器は、テレビ、パソコンが高いものの、女性20代に限ってはスマートフォンの使用が顕著に高い傾向が見られます。最近は複数の機器を同時併用して情報探索する傾向が全年代で7割弱まで進み、特に「テレビ・パソコン」、「テレビ・スマホ」、「パソコン・スマホ」の併用パターンが多くなっております。 （続きを読む）

2012年の日本の映画興行収入は、対前年比で増収となりました。しかし、その実態は洋画の対前年比の大幅減収を、邦画の興行収入が補った格好です。洋画の低迷が顕著になる中、その背景にあるものは何か。昨年同時期に実施したアンケート調査の2回目を実施しました。 （続きを読む）

今回の調査では、小学校における調べ学習の方法として、「本（91.7％）」に次いで「インターネット（80.1％）」という回答が多く、授業でのインターネット利用が、すでに広く浸透していることが明らかになった。 （続きを読む）

今夏、沖縄では6月後半、関東では7月17日ごろに梅雨明けとなった。梅雨の期間は天気が変わりやすく、急に雨が降ってきて困ったという人も多いだろう。現在ではスマートフォンのホーム画面や各ポータルサイトなど... （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3～4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。 （続きを読む）

マンガ文化が浸透している中、マンガに関する実態を調べたところ、15歳～44歳の約75％が「マンガが好きだ」と回答しました。電子コミックの利用状況では、有料の電子コミック利用者は約5％にとどまったものの、今後の利用意向がある人は約14％で、特に男性25歳～34歳で高く20％を超えました。コミック誌（マンガ雑誌・週刊誌）の電子化ニーズも約20％であることからも、スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、マンガの電子化ニーズが今後ますます高まることが予想されます。 （続きを読む）

「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。 （続きを読む）

2月29日が「円満離婚の日」として新たな記念日に制定されたことを背景に、夫婦のインターネット（メールやＳＮＳなど）を介したコミュニケーション状況や「結婚式」の逆となる「離婚式」の認知度について、20代～40代の既婚者を対象に調査を実施しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、安否確認や連絡手段の一つとして「ソーシャルメディアの有用性」が高く評価されたものの、平常時における率直な考えとしては、「お互いのプライバシーを尊重するため」などの様々な理由により『つながりたくない派』が多い結果になりました。 （続きを読む）

学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった（取れなかった）」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。 （続きを読む）

スマートフォン上で利用するアプリやサービスにおけるプライバシー情報の公開状況の実態について把握する調査を実施した。利用しているアプリやサービス上で、自分のプライバシー情報を公開している割合は、44.1％である。公開している情報として多く挙げられたのは、「日常生活や趣味、仕事などの個人的な情報」「個人名」「位置情報（今いるお店なども含む）」で、上位3位に個人が特定されやすい情報が入っていることが分かった。 （続きを読む）

調査の結果、携帯電話ユーザ・スマートフォンユーザの印刷頻度や印刷対象ジャンルに有意な差はなく、ビジネス利用においてはスマートフォン普及によるペーパーレス化が謳われている一方で、プライベートシーンにおいて「スマートフォンを持つことによって、今まで紙に出していた情報をスマートフォンで持ち歩く／管理する」という傾向は見られなかった。また、携帯端末で撮影した写真の共有方法については「メールに添付する」がスマートフォン・携帯電話ともに半数を超え最も多い結果となったことから、WEB上でのサービスやスマートフォンアプリの普及はこれからであると伺える。 （続きを読む）

調査の結果、人間ドックの受診経験者は54.2％、婦人科検診・レディースドック受診経験者は60.3％となりました。一方、受診意向については、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに8割以上と、高い関心が明らかになりました。現状、人間ドックは「健保や会社のすすめによる受診」がもっとも多いものの、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに受診背景には、「年齢的に検診が必要である」という意識や、「早期発見の重要性」への意識が高くあることがわかりました。 （続きを読む）

2012年度に団塊世代が65歳を迎え、大量に労働社会から引退することを背景に、シニア世代の生活実態を明らかにすることを目的として、今回は情報端末の保有状況等について、60歳以上のgooリサーチモニターを対象に実施しました。 （続きを読む）

今年の夏モデルよりスマートフォンにおサイフケータイ対応機種が増えることから、現状の電子マネー活用状況や比較的少額な決済に関するお支払い時に関する意識、節約術の一助となるポイント活用状況を確認するために調査を行いました。また、電子マネーの支払い方式のうち「ポストペイ（後払い）方式」にも着目し、意識を確認致しました。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で取り組みが本格化しつつあるソーシャルメディアのマーケティング活用の実態について把握することを目的としました。第1回、第2回調査では、公式Twitterアカウントの所有が前提でしたが、第3回目にあたる今回は、「Facebook」などを含むソーシャルメディア全般の利用動向を明らかにしています。また、前提条件を合わせた上で第1回、第2回結果との比較を行い、トレンド変化の観察も行いました。 （続きを読む）