アナログゲーム(非電源系ゲーム)に関する調査結果

共同調査 遊ぶ

ゲーム販売店やゲームカフェの数が近年増大しており、特に20代30代の若年層の主に男性中心に関心が高まっています。アナログゲーム(ボードゲーム、カードゲームなど)は「現実世界で役に立つ」とヘビーユーザーの方に肯定的に評価されており、「人と会話するのが楽しいから」「友達ができるから」という友達作りのツールの1つとして若年層に意識されていることがわかりました。

海外生活満足度に関する調査

自主調査 住む

海外生活全般の総合的な満足度について、約7割が満足と回答しており、全般的に満足度が高いことが分かりました。個別満足度でみると、満足の割合は「住宅」が約6割と高い一方、不満は「食生活」となり3割半ばでした。具体的な不満として「日本の食材の入手が困難」などが挙げられています。生活全般の総合的な満足度に影響を与えている要因を把握するため共分散構造分析を行ったところ、「住宅」や「食生活」「地域住民との関係」を要素とする『快適度』が最も大きな効果を与えていることが分かりました。

金融リテラシーに関する調査

共同調査 費やす

一般個人(20歳以上、学生・フリーターを除く)の最近の金融取引動向や、「金融リテラシー」に応じた行動プロセスや運用スタイルの特性を把握するため、調査を実施した。 高リテラシー層は、必要な情報を主体的に...

企業のCSR活動と消費者の購買意欲に関するアンケート

共同調査 費やす

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。

若者の労働事情

トレンド 働く

近年、若者の就労形態で増えてきている「フリーター」。2003年には217万人にまで増加したが、その後は漸減傾向にある。フリーターとともに、若年層の間で増加しているのが、就学、就労、職業訓練のいずれも行っていない「ニート(NEET)」と呼ばれる層。その数は2005年には64万人と、ここ4年間横ばいの状態が続いている。フリーターやニートの増加は労働力の質の低下、ひいては日本経済の競争力の減退という事態にもつながりかねない。少子高齢・人口減少社会が本格化した日本にとっては早急に手を打つべき問題となっている。

広がる格差社会

トレンド 働く

景気回復の影響は、失業率の改善だけでなく求人の面にも表れてきている。バブル崩壊後、「終身雇用」と「年功序列」という日本独特の雇用システムも、リストラや成果主義などを導入する企業も現れた。それに伴い格差が問題となっている。この10年間で主に中間層から低所得層へと下方シフトが起こり、所得の二極分化が進んだといえそうだ。格差の拡大・固定を回避するには「機会の不平等」を排除し「結果の不平等」を容認することが必要だ。

「格差社会」に関するアンケート

共同調査 働く

日刊工業新聞社はgooリサーチと共同で、20代、30代に回答者を限定してネットアンケートを実施した。「最も深刻な格差」の95%以上が「所得」と回答。その「弊害」として、9割近い人が 「貧困層の増大による社会不安」と回答を得た。

「日本人の品格・道徳観」に関する調査結果

自主調査 生きる

昨今「日本人の品格・道徳観」に関する書物が発売され話題となっているが、最近の風潮として、日本人が「礼儀正しさ」や「謙虚さ」を忘れつつあり、各種社会問題の背景、一因になっているとの見方が多いことが明らかとなった。今後の道徳観の維持・回復の施策としては、家庭におけるしつけが期待されているといえる。

パソコンによるテレビ視聴の実態調査

自主調査 伝える

テレビチューナー内蔵型パソコンを全体の約3割が保有、そのうちパソコンでテレビ視聴する人は7割近い。主にHDDへの番組録画、第2のテレビとして、省スペース対策といったそれぞれのライフスタイルに合った目的での利用が進んできており、今後はテレビ市場シェアの変化の可能性も考えられるが、テレビ機能の不満要素を改善する必要もある。

ニート・フリーターに関するアンケート

共同調査 働く

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。