調査結果の検索結果

少し前に、機械翻訳された文章がチェック不十分なまま書籍として出版されて回収騒ぎになったり、機械翻訳しただけで意味不明のコンテンツをWebサイトに掲載してサービス中断になったりするなど、適材適所で活用す... （続きを読む）

海外生活全般の総合的な満足度について、約7割が満足と回答しており、全般的に満足度が高いことが分かりました。個別満足度でみると、満足の割合は「住宅」が約6割と高い一方、不満は「食生活」となり3割半ばでした。具体的な不満として「日本の食材の入手が困難」などが挙げられています。生活全般の総合的な満足度に影響を与えている要因を把握するため共分散構造分析を行ったところ、「住宅」や「食生活」「地域住民との関係」を要素とする『快適度』が最も大きな効果を与えていることが分かりました。 （続きを読む）

語学学習ソフトウェアをパッケージとオンラインサービスで販売するロゼッタストーン・ジャパンの調査では、英語に次いで中国語が注目されているようだ。インターネットコムとgooリサーチは、「外国語学習」に関する調査を行ってみた。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが、「満足できた国際線エアライン」はどこかをたずねました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが、「乗ってみたい外国車ブランド」は何かをたずねました。 （続きを読む）

高度経済成長期以降、夫に妻が従うという夫婦の関係に変化画生じている。婚姻数は1972年に110万件をピークに年々減少し、1980年代以降は70万件代で推移している。つまり未婚が増えているということ。一方で離婚率は高く、2007年は254万7475組が離婚している。ただし、「いずれは結婚したい」という未婚者は全体の9割おり、家族を持ちたいという希望者は多い。既婚者の関係では、若い夫婦はコミュニケーションを重視しているが、熟年世代では「妻に依存する夫と、家庭の外に楽しみを見つけようとする妻」という関係が生まれ、夫婦間の意識のすれ違いが目立つ。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。 （続きを読む）

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を実施した。第1回目は、生活者のデザインに対する全体イメージを把握することを目的に実施し、各世代を通して72%がデザインに興味を示すことがわかった。 （続きを読む）

ワインの1人当たり年間消費量世界一は、ルクセンブルクである。国際ワイン機構の統計によると、1人当たりの年間消費量は55.8リットル。これは日本の約27.9倍の量である。僅差で2位はフランス、3位がイタリアとなっている。国別の消費量でみると、1位フランス、2位イタリア。総生産量でも同様に、1位フランス、2位イタリアである。 （続きを読む）

フランス政府が「安眠推進行動計画」を策定したらしい。睡眠の科学的な研究を促進するとともに、睡眠に関する相談窓口も開設。2007年だけで11億円強の予算を計上するというから本格的だ。フランス保健連帯省によれば、フランス人の3分の1が睡眠に障害を抱えているとのこと。研究の結果、業務効率改善などの効果が実証されれば、勤務時間中の「仮眠」の推進も検討するという。いかにも、人間の暮らしを単なる市場メカニズムに委ねないフランスらしい行政である。 （続きを読む）

2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。 （続きを読む）

32兆1111億円。2004年度の国民医療費の額である。前年度に比べると5737億円、1.8％の増加となっている。国民1人当たりに換算すると25万1500円。これも前年度比で1.8％増である。 （続きを読む）

宗教や人種や時代を問わず、世界中のどこにでもギャンブルは存在する。賭け事がもたらす興奮は、良くも悪くも人間の根源的な欲望からくるものだろう。だからこそ昔から「ギャンブルは不況に強い」と言われ続けてきた。危険、犯罪といったギャンブルの持つマイナスイメージも、近年は身近なレジャーとして幅広い層に幅広い年代に認知されることで払拭され、競馬場などでは女性や家族連れの姿が当たり前になるほど浸透してきた。 （続きを読む）

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。 （続きを読む）

年金受給年齢の段階的引き上げ、全事業所への高年齢者雇用確保措置の義務付けなど、高齢者と仕事を取り巻く環境が近年大きく変わっている。こうしたなか、団塊の世代の数百万人が定年退職を迎える「2007年問題」が顕在化した。とはいえ、大多数が定年を迎える60歳はまだまだ気力・体力ともに充実しており、"現役"を続けたいと望む人も多い。 （続きを読む）

高度経済成長期、日本人はその長い労働時間から、海外より「働きバチ」と揶揄された。2000年代、バブル後のリストラで人員が削減された業務をカバーするため正社員の労働時間はそれほど減らなかった一方で、パートやアルバイトなどの短時間労働者が増えたことで、全体の総実労働時間は押し下げられたという構図が見えてくる。また、休暇を取るのもままならず、年間10日程度の有給休暇を次年度に繰り越している、という正社員像が浮かび上がってくる。休暇の面でも、日本人の「働きすぎ」傾向がはっきりと表れている。 （続きを読む）

景気回復の影響は、失業率の改善だけでなく求人の面にも表れてきている。バブル崩壊後、「終身雇用」と「年功序列」という日本独特の雇用システムも、リストラや成果主義などを導入する企業も現れた。それに伴い格差が問題となっている。この10年間で主に中間層から低所得層へと下方シフトが起こり、所得の二極分化が進んだといえそうだ。格差の拡大・固定を回避するには「機会の不平等」を排除し「結果の不平等」を容認することが必要だ。 （続きを読む）

日本の人口問題を語るとき、初めて人口の自然減を体験した2005年はターニングポイントとして記憶されるだろう。今後44年間で3260万人、1年平均すると約74万人減ることになる。静岡市規模の都市が毎年一つずつ減っていくことになる。労働力人口の減少は経済成長率にマイナスの影響を及ぼす。出生数の減少により若年労働者は減りつつある。労働力人口は高齢化しながら減っていくことになる。人口の減少が日本の社会に及ぼす影響は不透明だが、新しい経営戦略、新しいビジネスモデル、新しいマーケティングが求められることは間違いない。 （続きを読む）