調査結果の検索結果

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。 （続きを読む）

100年に1度と言われる金融危機に直面し、株式市場は大きく下落した。「個人投資家は、底値近辺で果敢に買い出動する傾向がある」と株式市場では見られているが、実際はどうなのか。現状を歴史的買い場と見ているのか、様子見が得策と考えているのか。ネットユーザーに、株式投資についての考え方を聞いた。 （続きを読む）

金融危機以前に50代以上のビジネスパーソンを対象に行った調査によれば、預貯金以外の資産運用を行っている人は44％。その手段は「株式投資」（62％）と「投資信託」（52％）であった。サブライム問題が表面化して以降、投資から預貯金への再シフトが起こったものの、日本証券業協会によれば、投資環境が悪化している中でも口座数は毎月増加傾向にあるという。こうした環境下での個人金融資産のスタンスは長期投資であるということ。この前提を踏まえ、自らの金融資産を守るためにも金融リテラシーを高めることが不可欠といえる。 （続きを読む）

低金利が続き、国内株式市場も低調、円高で外貨預金なども不調だ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、人々がどう資産運用しているかをインターネットでアンケート調査した。全体の４４％が日本円の預貯金以外で資産形成をしていると回答した。年齢が高いほど割合も高くなり、２０代は２９％だが、６０代以上では６２％だった。資産運用の手段は、株式投資と投資信託が多かった。 （続きを読む）

かつて、日本の個人金融資産は、現金と預貯金が中心といわれていた。このため、日本人は安全資産に慣れ親しんでしまった面もある。しかし、かつては60％を超えるといわれた日本の現預金は、他の金融商品に着実にシフトしつつある。 （続きを読む）

2006年第3四半期末の日本の個人金融資産残高は1495兆139億円。「家計調査（貯蓄・負債編）」の2005年年報によると、全世帯平均による1世帯当たりの貯蓄現在高は1728万円。景気回復の影響もあってか、2004年に比べ2.1％あまり増加している。数字の上では「日本人は貯蓄好き」との説は依然健在のようだ。しかし2000年代に入ると日本の家計貯蓄率は急速に低下している。 （続きを読む）

６月は株主総会シーズン。読売新聞とgooリサーチが行ったインターネットによるアンケートでは、上場企業の株を「持っている」と答えた人は３４％で、このうち株主総会に「出席したことがある」人は１３％だった。 （続きを読む）

ネットバンキング、ネット証券のサービスが広がりをみせているが、今回は、「金融商品購入時におけるPC、携帯電話の利用について」と題して調査を実施。金融商品に関する情報収集や売買におけるPC、携帯電話のウェブサイトの利用状況、利用意向をレポートした。 （続きを読む）

「ライブドア・ショック」が多くの個人ネット投資家に"被害"を与えたことが浮き彫りになった。ただ、短期売買の多いネット投資家の８割が、今後も投資姿勢を変えないとしており、ライブドア事件の教訓が、どう生かされるのかは不透明だ。 （続きを読む）

株式・株式投資信託への投資経験は全体の約36.8%と約4割に留まっているが、今後の投資意向は約7割と大幅に増えており、特に株式投資信託よりも一般株式への投資意欲が強くなっていることが特徴として見て取れる。 （続きを読む）