調査結果の検索結果

事務処理効率化と緊急時の安否確認、事業継続などにより携帯電話・PHS、スマートフォンを配布型に切り替える企業が年々増加している実態と、スマートフォンも徐々にだが企業に導入されはじめた実態が明らかになっ... （続きを読む）

このレポートは、インターネットコムとgooリサーチが携帯電話やインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「ショッピング利用」について調査した第1回である... （続きを読む）

Twitterでちょっとつぶやいた一言が思わぬ反響を呼び、名前や住所、勤務先などの個人情報がネットにさらされてしまった、という事態が、インターネットでは起こりうる。 ひとつひとつは無害な情報でも、We... （続きを読む）

今後の近所や地域内での付合い・活動に対する意識は、情報交換で「病院や医療」「住まい」、地域活動参加で「地域内サークル」「ボランティア」が高まりつつあり、震災の影響等が少なからず関係している可能性がある。近所や地域内での情報交換をする上で不安・不満（抵抗）に感じられることも多く、近所や地域活動の促進・普及にもまだまだ課題が多い。地域内でより個人を活かせる場の仕組み作りも求められる。 （続きを読む）

近年では、年賀状離れが叫ばれる中、インターネットユーザーはどのような形で年賀状の習慣を捉えているだろうか。 インターネットコムでは、gooリサーチと協力して、年賀状に関するアンケート調査を実施、その結... （続きを読む）

通信料金の低価格化と個人情報保護対策などにより、携帯電話・PHSを配布型に切り替える企業が年々増加している実態が明らかになった。法人名義の携帯電話･PHSを従業員や役員に「配布している」企業は71％、... （続きを読む）

今回の調査では、中学校・高等学校で緊急連絡時に利用される電話連絡網（リレー式）について、「途中で連絡が止まってしまう（61.8％）」や「連絡が終わるまでの時間が読めないため、待ちの状態がいつまでも続く（45.0％）」など、「伝達スピード」を懸念する声が多くあり、今後利用したい情報連絡手段として、「システムによる携帯・PCへのメール全校一斉送信」「個人・クラス・全校など教員が任意の範囲でメッセージを送ことができる双方向連絡」などインターネットを活用した連絡システムの必要性が浮き彫りになった。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手･中堅企業及び学校･医療福祉法人の総務部門を対象に「法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査」を実施した。個人情報保護対策の一環として、携帯電話・PHSを配布型に切り替える企業が年々増加している実態が明らかになった。もともと法人名義主体の12％から、ここ数年で法人名義主体が3倍強の39％に拡大する傾向が浮き彫りとなった。 （続きを読む）

携帯電話のGPSなどを用いた多様な位置情報サービスのうち、最も利用者が多いのは「目的地ナビ」や「天気予報」といった「案内サービス」であり、24.1%だった。また、「今後利用したい」という回答者を含めると65.5%に達し、位置情報サービスが急速に普及している様子がうかがえる。 （続きを読む）

ＥＣサイトが拡大する中、その利用は若年層だけでなく、シニア層のネットユーザにも浸透しており、9割がインターネットショッピングを経験していることがわかった。また、インターネットショッピングについての満足度も82.0％と非常に高いことや、購入品目が食品や家電といった生活用品が多いことから、シニア層にもＥＣサイトは難しいものではなく、日常的に利用されていることがわかった。 （続きを読む）