調査結果の検索結果

gooリサーチと株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンは、自宅で自動車を保有している一般消費者の方を対象に「車の空気清浄機利用」に関する意識調査と、2013年春に発売予定の車載用空気清浄機「Philips GoPure2(フィリップス ゴーピュア2)」のモニター調査を実施しました。 （続きを読む）

ソーシャルメディアの利用が一般消費者の中でより普及し、企業がソーシャルメディアを活用するケースが増えました。同時に、どのソーシャルメディアを活用するかによって、ユーザーが抱くイメージも異なることが想定されます。どのような企業・ブランド・キャラクター等を思いうかべることが多いのか、一般消費者の意識やソーシャルメディア別のイメージを把握することを目的に本調査を実施致しました。 （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

調べものをするとき、インターネットを活用することが当たり前になっている。関連キーワードで検索してみれば、ニュース記事をはじめ、個人ブログやTwitterでの投稿、画像や動画まで、関連情報が大量に表示される。しかし、その中に誤った情報が含まれていることも少なくない。インターネットコムとgooリサーチでは「情報の信頼性」に関する調査を行い、情報を得るうえでネットユーザーが経験したことに着目してみた。 （続きを読む）

昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3～4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。 （続きを読む）

2月29日が「円満離婚の日」として新たな記念日に制定されたことを背景に、夫婦のインターネット（メールやＳＮＳなど）を介したコミュニケーション状況や「結婚式」の逆となる「離婚式」の認知度について、20代～40代の既婚者を対象に調査を実施しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、安否確認や連絡手段の一つとして「ソーシャルメディアの有用性」が高く評価されたものの、平常時における率直な考えとしては、「お互いのプライバシーを尊重するため」などの様々な理由により『つながりたくない派』が多い結果になりました。 （続きを読む）

調査の結果、携帯電話ユーザ・スマートフォンユーザの印刷頻度や印刷対象ジャンルに有意な差はなく、ビジネス利用においてはスマートフォン普及によるペーパーレス化が謳われている一方で、プライベートシーンにおいて「スマートフォンを持つことによって、今まで紙に出していた情報をスマートフォンで持ち歩く／管理する」という傾向は見られなかった。また、携帯端末で撮影した写真の共有方法については「メールに添付する」がスマートフォン・携帯電話ともに半数を超え最も多い結果となったことから、WEB上でのサービスやスマートフォンアプリの普及はこれからであると伺える。 （続きを読む）

2012年度に団塊世代が65歳を迎え、大量に労働社会から引退することを背景に、シニア世代の生活実態を明らかにすることを目的として、今回は情報端末の保有状況等について、60歳以上のgooリサーチモニターを対象に実施しました。 （続きを読む）

インターネットアンケート・サービスを提供する「gooリサーチ」は、消費者のメディア接触行動に関する調査を実施しました。本調査は、メディア利用におけるトレンドや変化の兆しを把握・分析する「メディア利用状況」に関する調査の第3回目です。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で取り組みが本格化しつつあるソーシャルメディアのマーケティング活用の実態について把握することを目的としました。第1回、第2回調査では、公式Twitterアカウントの所有が前提でしたが、第3回目にあたる今回は、「Facebook」などを含むソーシャルメディア全般の利用動向を明らかにしています。また、前提条件を合わせた上で第1回、第2回結果との比較を行い、トレンド変化の観察も行いました。 （続きを読む）