調査結果の検索結果

東日本大震災や台風、豪雨等による災害をうけて、BCP（事業継続計画）への関心が高まっています。BCPを策定し運用しておくことは、企業にとって重要な経営課題の１つです。そこで今回は、ビジネスマンを対象に... （続きを読む）

個人情報保護の対策を講じることは、自社の取り組みを取引先に示し、信頼性を高めることにつながります。そこで今回は、企業における個人情報の取り扱いの実態を把握する調査を実施しました。 （エヌ・ティ・ティ ... （続きを読む）

インターネットの利用は業務効率の向上に欠かせないものとなっていますが、一方で様々な脅威にさらされる可能性も高まっています。企業側では脅威への対策を講じていますが、それを機能させるには実際に利用するユー... （続きを読む）

業務で使用されるパソコンは、その性能や可用性、使用方法などが業務効率や情報セキュリティに直接影響します。そのため、パソコンの「導入管理、運用管理、廃棄管理」などのライフサイクル管理は重要な... （続きを読む）

情報セキュリティ対策は、経営にとってますます重要なテーマとなっている。そこで今回は、ビジネスマンを対象に、情報セキュリティへの意識や勤務先における情報セキュリティ教育に関して調査を行った。 （エヌ・テ... （続きを読む）

仕事中にスマートフォンを手にするビジネスマンが急増しています。今回「仕事で使っているスマートフォン」について、500人未満企業のビジネスマンにアンケートを行い、導入形態や業務効率の効果について調査しま... （続きを読む）

業務に必要な大切なファイルが消えてしまった、そんな経験はありませんか？「大事なことは承知している」が、中々できないのがバックアップというものです。会社はいま、この課題にどのように向き合えばいいのでしょ... （続きを読む）

今回の調査では、小学校における調べ学習の方法として、「本（91.7％）」に次いで「インターネット（80.1％）」という回答が多く、授業でのインターネット利用が、すでに広く浸透していることが明らかになった。 （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3～4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。 （続きを読む）

マンガ文化が浸透している中、マンガに関する実態を調べたところ、15歳～44歳の約75％が「マンガが好きだ」と回答しました。電子コミックの利用状況では、有料の電子コミック利用者は約5％にとどまったものの、今後の利用意向がある人は約14％で、特に男性25歳～34歳で高く20％を超えました。コミック誌（マンガ雑誌・週刊誌）の電子化ニーズも約20％であることからも、スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、マンガの電子化ニーズが今後ますます高まることが予想されます。 （続きを読む）

「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。 （続きを読む）

2月29日が「円満離婚の日」として新たな記念日に制定されたことを背景に、夫婦のインターネット（メールやＳＮＳなど）を介したコミュニケーション状況や「結婚式」の逆となる「離婚式」の認知度について、20代～40代の既婚者を対象に調査を実施しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、安否確認や連絡手段の一つとして「ソーシャルメディアの有用性」が高く評価されたものの、平常時における率直な考えとしては、「お互いのプライバシーを尊重するため」などの様々な理由により『つながりたくない派』が多い結果になりました。 （続きを読む）

2011年のクリスマスに向けて、一都三県在住・男女20～40代の約500名にプレゼントへの意識を伺いました。プレゼントを選ぶ際に最も重視して欲しい点では「日常的に使える・実用的」が挙がりました。また、「実用品だけど実はプレゼントとして喜ばれそうなもの」では、「IT機器・AV機器」「健康・美容家電」で高い数値を示す結果となりました。 （続きを読む）

学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった（取れなかった）」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。 （続きを読む）

書籍をスキャナなどを用いて電子化する"自炊"についての実態調査の結果を発表しました。 調査対象は、インプレスR＆Dが発行する電子出版産業に携わる人向けの電子雑誌 「OnDeck（オンデッキ）」の読者、... （続きを読む）

スマートフォン上で利用するアプリやサービスにおけるプライバシー情報の公開状況の実態について把握する調査を実施した。利用しているアプリやサービス上で、自分のプライバシー情報を公開している割合は、44.1％である。公開している情報として多く挙げられたのは、「日常生活や趣味、仕事などの個人的な情報」「個人名」「位置情報（今いるお店なども含む）」で、上位3位に個人が特定されやすい情報が入っていることが分かった。 （続きを読む）

調査の結果、賃貸・持ち家ともに住居選びのポイントは「最寄駅からの所用時間」が第1位となった。また、20代・30代では住居探しの媒体として、「インターネット」を利用する人が約半数と、他の年代に比べて非常に高い。現在の住居の総合満足度について100点満点で評価してもらったところ、『賃貸』は70.3点、『持ち家』は77.7点となり、『持ち家』の方が7.4点高い結果となった。 （続きを読む）

調査の結果、携帯電話ユーザ・スマートフォンユーザの印刷頻度や印刷対象ジャンルに有意な差はなく、ビジネス利用においてはスマートフォン普及によるペーパーレス化が謳われている一方で、プライベートシーンにおいて「スマートフォンを持つことによって、今まで紙に出していた情報をスマートフォンで持ち歩く／管理する」という傾向は見られなかった。また、携帯端末で撮影した写真の共有方法については「メールに添付する」がスマートフォン・携帯電話ともに半数を超え最も多い結果となったことから、WEB上でのサービスやスマートフォンアプリの普及はこれからであると伺える。 （続きを読む）

調査の結果、人間ドックの受診経験者は54.2％、婦人科検診・レディースドック受診経験者は60.3％となりました。一方、受診意向については、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに8割以上と、高い関心が明らかになりました。現状、人間ドックは「健保や会社のすすめによる受診」がもっとも多いものの、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに受診背景には、「年齢的に検診が必要である」という意識や、「早期発見の重要性」への意識が高くあることがわかりました。 （続きを読む）