調査結果

2020/09/25 自主調査

「ふるさと納税」に関する調査結果

「ふるさと納税」の利用意向は51.1％。制度・税金の仕組みや自治体の取組に対する理解が促進のカギ

「ふるさと納税」に関する調査を行いました。

2020/09/15 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言前後におけるテレワークの実施状況に関する調査

紙・ハンコ文化からの脱却＆業務最適化がニューノーマルへの適応の成否を分ける

新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言前後の国内企業のテレワークの実施状況を把握する目的から、「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言前後におけるテレワークの実施状況に関する調査」を実施しました。本調査では、企業の在宅勤...

2020/08/28 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業の事業継続に係る意識調査（第6回）

コロナ禍においてBCPを発動した企業は2割にとどまる

本調査は、2011年7月に実施した「東日本大震災を受けた企業の事業継続に係る意識調査」から、過去計5回にかけて実施している継続調査です。企業の事業継続に対する取り組みや意識にどのような変化が生じたか、企業はBCPの運用・管理（BCM）について現在どのような課題認識を持っているか等について調査を実施しました。今回の調査ではとくに、新型コロナウイルスのパンデミックの発生に伴い、BCPに対する意識がどのように変化したかに着目し、パンデミック発生前に策定したBCPがパンデミック発生後に想定通り機能したか、パンデミックに対応したBCP策定への今後の意向等について調査を行いました。

2020/06/04 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

第3回 再生医療に関する社会意識調査

移植医療エピソードと再生医療用語に理解がある層は、細胞提供（ドナー）に協力的

2020/05/13 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業におけるデータ活用の取り組み動向調査

「データ活用人材やリソースの調達・増強」 その3割が効果なし

2020/04/30 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

緊急調査：パンデミック（新型コロナウイルス対策）と働き方

週3～4回以上のテレワーク/リモートワークを利用している人は全国で20.0％

2020/04/28 共同調査 日本オープンオンライン教育推進協議会との共同調査

第13回大学のオープン化に関する調査

MOOCの浸透と利用者意識の洗練化？MOOCに効果・内容を求める兆し

2020/04/08 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

情報銀行の利用に関する一般消費者の意識調査

パーソナルデータの提供同意プロセスが課題

2020/03/30 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業における不動産テックの取り組み動向調査

不動産テックの動向に、7割もの不動産関連企業が危機感

「購買行動におけるクチコミの影響」に関する調査

クチコミが購入の決め手になった経験がある人は全体の約7割。特に女性がクチコミの影響を受けやすい傾向がある

「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。

第8回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

映画館での映画鑑賞率5年ぶりに40％台を回復／「ボヘミアン・ラプソディ」のヒットを支えた「クイーン」世代

調査の結果、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人の割合は40.3％となり、2015年調査から続いた減少傾向から5年ぶりに40％台に回復しました。大ヒットを記録した「ボヘミアン・ラプソディ」は、男性では40代50代、女性では50代60代の鑑賞率が最も高く、「クイーン」の活躍を知る世代が映画館に足を運び、人気を支えたことがわかりました。

医師と患者のコミュニケーションに関する調査

診療満足度で両者に意識差があり、診察時間含めた医療環境の改善が望まれる

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4～5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。

NPS®業界ベンチマーク調査

21業界140ブランドを対象に友人や同僚に薦めたいかを調査

NPS®（Net Promoter Score®）の日本市場におけるベンチマークとして、金融・通信・ハイテク機器・EC・旅行業等の21業界・全140ブランドにわたるNPS調査を実施しました。

従業員を対象にしたNPS(eNPS)の業界別ベンチマーク調査

eNPS（自社推奨度）の業界ごとのスコアは企業規模別で異なる

eNPS(自社推奨度)の業界ごとのスコアは、小規模の事業者と特に中規模の事業者で、自社推奨度との相関が高いものの、満足度が平均よりも低い「改善を要する」項目が多く挙がった。特に「将来像・キャリアプラン」の満足度の改善は、小規模と中規模の事業者の共通の課題であることがわかった。