調査結果

2019/10/03 共同調査 立教大学との共同調査

消費者のネット環境を基礎としたコミュニケーション手段と羞恥心に関する調査

世代を超えたLINEの浸透、若い世代は直接対話が減少、大勢の面前の話や告白に羞恥心が

ほとんどの世代にLINEが浸透しており、全体では70.8%が利用していました。一方、電話や対面などの直接的なコミュニケーションは、10代、20代で少なく、特に男性10代では電話などでの通話が3割以下でした。普段の他者とのコミュニケーションの中で、恥ずかしいと感じる場面は、性別・世代別に関わらず多くの人が、大勢の人の前で話すときと、好きな人に面前や電話で告白するときという結果となりました。

2019/09/18 共同調査 MM総研との共同調査

フリマやシェアリング等のコンシューマーアプリの利用実態調査

利用率トップは「フリマアプリ」。2位は「スマホゲーム」、3位は「QRコード決済」

フリマやシェアリング等のコンシューマーアプリ16種類の利用有無、利用意向を聞いたところ、利用率でトップは「フリマアプリ」の21.1％だった。次いで「スマホゲーム（GPS連動型以外）」19.3％、「QRコード決済」16...

2019/07/05 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

働き方改革2019

働き方改革に取り組んでいる企業は昨年度から1割強増加し、今年度は49.3％

働き方改革の取り組み状況やその効果について経年で概観し、続いて、2019年4月1日から施行された働き方改革関連法に関する従業員の意識を調査分析し、今後の働き方改革の方向性への考察を試みました。 働き方改革に取り組む企...

2019/07/03 自主調査

第8回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

映画館での映画鑑賞率5年ぶりに40％台を回復／「ボヘミアン・ラプソディ」のヒットを支えた「クイーン」世代

2019/03/08 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

東日本大震災発生後の企業の事業継続に係る意識調査（第5回）

3.11から8年、策定したBCPが機能した企業は1.7倍に増加

2019/02/28 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

eスポーツへの興味関心・eスポーツ系ゲーム実施状況に関する調査

eスポーツの内容理解は3割程度

2019/02/15 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業における不動産テックの取り組み動向調査

不動産業よりも他業種のほうが積極的

2019/01/10 共同調査 東京理科大学, 東京大学との共同調査

AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査

先端技術に対する期待も、その安全性に対する懸念も強い日本の消費者

2018/12/19 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

地域ブランド調査

住みたい＆観光で訪れたい市区町村は、いずれも札幌が1位

働き方改革 2018

働き方改革に取り組む企業は年々上昇し38.9%

働き方改革2018：テクノロジーの活用と労働時間に対する意識 働き方改革の取り組み状況とその効果、RPAなどのテクノロジーの活用やHRテックに対する意識について調査を行いました。また、「働き方関連法」により日本の労働...

医師と患者のコミュニケーションに関する調査

診療満足度で両者に意識差があり、診察時間含めた医療環境の改善が望まれる

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4～5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。

『訪日外国人観光客の再訪日促進と日本酒ツーリズムの可能性』に関する調査結果

酒蔵は魅力的な観光資源であり、継続的かつ複数回の訪日観光促進として期待される

訪日観光時に日本酒の酒蔵を訪問し、日本酒について学習するツアーへの参加意向が高く、訪日観光時の魅力的な観光資源として高く評価されていることが伺える結果となりました。また、日本全国にある複数の日本酒の酒蔵を訪れ、日本酒について学習するために再度日本を訪問したいとの意向も非常に高く、継続的かつ複数回の訪日観光促進策としての期待も伺える結果となりました。

従業員を対象にしたNPS(eNPS)の業界別ベンチマーク調査

eNPS（自社推奨度）の業界ごとのスコアは企業規模別で異なる

eNPS(自社推奨度)の業界ごとのスコアは、小規模の事業者と特に中規模の事業者で、自社推奨度との相関が高いものの、満足度が平均よりも低い「改善を要する」項目が多く挙がった。特に「将来像・キャリアプラン」の満足度の改善は、小規模と中規模の事業者の共通の課題であることがわかった。

第7回 企業におけるソーシャルメディア活用に関する調査

存在感が高まる「Facebook」。ソーシャルメディア活用で顧客増・売上増に効果

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。