調査結果

2018/12/19 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

地域ブランド調査

住みたい＆観光で訪れたい市区町村は、いずれも札幌が1位

住みたい地域、訪問したい地域については都道府県や特定のエリアでのランキングではなく、全国市区町村を対象に「住みたい」と思われている地域、「観光で訪れたい」と思われている地域・スポットに関して実施しました。住みたい＆観...

2018/11/27 共同調査 日本オープンオンライン教育推進協議会との共同調査

大学のオープン化に関する調査結果（2018年）

学び直しのニーズがじんわり上昇中 –MOOCは多様化する学習に効果的–

国内のMOOCの受講者は約91万人で、学習場所や時間に捉われず、スマホ・タブレット等の活用で好きな時に学ぶ利用者が増えています。学生時代に専攻した科目の「学び直し」経験者は40.5％と半数以下ながら、昨年比で18.2ポイントも増え「学び直し」のニーズの増加が伺えます。学習の希望分野に「ビジネス・実学系」が男性の上位を独占したことや、「学び直し」理由に「将来のキャリアアップのために必要だから」が上昇したこと等、自己研鑽を目的とした受講者が増えており、今後の成長の可能性が予想されます。

2018/11/15 共同調査 実践女子大学との共同調査

清涼飲料水の自動販売機での購入に関する調査結果

拡大する電子マネー利用、未来の自販機には買物ログやライフログとの連動を期待

自販機で清涼飲料水を購入する際に交通系電子マネーの利用が、首都圏では約6割の結果となり、スマホ連動のサービスを提供する新型の自販機も増加中で、今後の自販機の利用率向上が期待されます。購入促進を実現するには「ゲーム性」や「多様性」「利便性」の充実が、さらに未来の自販機には、「コンビニ」化とスマホアプリとの連動で過去の購入履歴や、自分の体調、購入した食べ物とのバランスを考慮した商品のお奨めをしてくれる「レコメンデーション＋α機能」を期待する意見が伺える結果となりました。

2018/11/08 共同調査 立教大学との共同調査

消費者の自由裁量所得と使途の状況に関する調査結果

単身と同居者でレジャー・娯楽・耐久消費財など支出に対する選好で特徴的な違い

2018/09/27 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

第2回 再生医療に関する社会意識調査

再生医療に用いるヒト細胞流通のカギはドナー選定と提供条件の緩和

2018/07/30 共同調査 京都大学, 慶應義塾大学との共同調査

アナログゲーム（非電源系ゲーム）に関する調査結果

仲間作りや現実世界で役立つ等を背景に若年層中心に普及が進む

2018/07/12 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

働き方改革 2018

テクノロジーの活用と労働時間に対する意識

2018/07/03 自主調査

第7回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

ミュージカル映画のヒットを支える20代女性。有料動画配信サービスと映画館鑑賞は共存関係を築く

2018/04/19 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

パーソナルデータに関する一般消費者の意識調査

インターネット上の各サービス間でのパーソナルデータの共有やID・パスワードの共通化に対する一定のニーズを確認

従業員を対象にしたNPS(eNPS)の業界別ベンチマーク調査

eNPS（自社推奨度）の業界ごとのスコアは企業規模別で異なる

eNPS(自社推奨度)の業界ごとのスコアは、小規模の事業者と特に中規模の事業者で、自社推奨度との相関が高いものの、満足度が平均よりも低い「改善を要する」項目が多く挙がった。特に「将来像・キャリアプラン」の満足度の改善は、小規模と中規模の事業者の共通の課題であることがわかった。

「iPhone」に関する調査

NTTドコモ「iPhone」の購入意向者は、他キャリアからの乗り換えも含めて１割

NTTドコモから発売されることになった「iPhone」について調査したところ、購入意向者は他キャリアからの乗り換えも含めて1割で、ガラケーユーザーより、現在Androidスマートフォンを利用している人で購入意向が高い結果となりました。

NPS®業界ベンチマーク調査

21業界140ブランドを対象に友人や同僚に薦めたいかを調査

NPS®（Net Promoter Score®）の日本市場におけるベンチマークとして、金融・通信・ハイテク機器・EC・旅行業等の21業界・全140ブランドにわたるNPS調査を実施しました。

フェアトレード商品に関する調査結果

一般商品に比べて、１割以上の高価格でも約6割が購入意向

インターネットアンケート・サービスを提供する「gooリサーチ」は、20歳以上の「gooリサーチ」消費者モニターを対象にフェアトレード商品に関する調査を実施しました。有効回答者数は2350名でした。

スマートフォンのデータ通信量と月額料金に関する調査

月間データ通信量1GB未満の人は約7割。MVNO事業者の格安SIM利用率は3.2％。

スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、ライフスタイルに大きな変化が起きています。その利用実態を調査するために、1,538名から回答を得ました。調査の結果、半数を超える人が自宅でWiFiを使ってデータ通信をする環境が整っているものの、月間のデータ通信量は1GB未満と少なく、月額料金を81.2％が高いと感じています。一方、最近注目を集めている「格安SIMカード」については、7割以上が「サービス内容を知らない」とあまり認知が進んでいない結果になりました。