調査結果

2021/01/25 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

第3回　企業における不動産テックの取り組み動向調査

不動産テックの取り組みは、約3割が年間売上10億円以上、6割以上が黒字

昨年からの継続調査となりますが、特に2020年は、新型コロナウイルスの発生による影響から、業務のオンライン化など不動産業界においてもデジタル化が進んだ印象があります。 調査結果としては、不動産テックの認知度自体は4....

2020/12/22 自主調査

健康管理に関する調査

健康だと思えるかどうかは、「ストレスそのもの」よりも、「ストレスが解消できているかどうか」に関係する

全国20歳以上の男女を対象に、「自分のことを健康だと思うか」、「自分の健康を管理しているか」という自身の健康に対する意識の度合や健康管理の度合が、食事、運動、睡眠、ストレスなどの健康状態や、健康管理機器の活用状況などと、どのように関係しているかを分析しました。

2020/12/02 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

資産寿命の延伸に関する 40～50 代の意識・行動調査

高齢期に向けた資産形成を実施していない人は約4割に

今後人生100年時代を迎える日本において、生命寿命・健康寿命とともに資産寿命を延伸することが不可欠であるとして「金融ジェロントロジー」が注目されています。本調査は、40～50代の男女における資産寿命の延伸に関する意識...

2020/11/10 自主調査

テレワークと会社満足度に関する調査【前編】

在宅勤務で個人の生産性は向上したが、非対面コミュニケーションによりチームの生産性に課題。また、コロナ禍で就業者の半数が何らかの心身ストレスを感じており、なかでも若手社員に多い

2020/09/25 自主調査

「ふるさと納税」に関する調査結果

「ふるさと納税」の利用意向は51.1％。制度・税金の仕組みや自治体の取組に対する理解が促進のカギ

2020/09/15 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言前後におけるテレワークの実施状況に関する調査

紙・ハンコ文化からの脱却＆業務最適化がニューノーマルへの適応の成否を分ける

2020/08/28 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業の事業継続に係る意識調査（第6回）

コロナ禍においてBCPを発動した企業は2割にとどまる

2020/06/04 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

第3回 再生医療に関する社会意識調査

移植医療エピソードと再生医療用語に理解がある層は、細胞提供（ドナー）に協力的

2020/05/13 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業におけるデータ活用の取り組み動向調査

「データ活用人材やリソースの調達・増強」 その3割が効果なし

「購買行動におけるクチコミの影響」に関する調査

クチコミが購入の決め手になった経験がある人は全体の約7割。特に女性がクチコミの影響を受けやすい傾向がある

「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。

第8回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

映画館での映画鑑賞率5年ぶりに40％台を回復／「ボヘミアン・ラプソディ」のヒットを支えた「クイーン」世代

調査の結果、直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人の割合は40.3％となり、2015年調査から続いた減少傾向から5年ぶりに40％台に回復しました。大ヒットを記録した「ボヘミアン・ラプソディ」は、男性では40代50代、女性では50代60代の鑑賞率が最も高く、「クイーン」の活躍を知る世代が映画館に足を運び、人気を支えたことがわかりました。

医師と患者のコミュニケーションに関する調査

診療満足度で両者に意識差があり、診察時間含めた医療環境の改善が望まれる

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4～5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。

NPS®業界ベンチマーク調査

21業界140ブランドを対象に友人や同僚に薦めたいかを調査

NPS®（Net Promoter Score®）の日本市場におけるベンチマークとして、金融・通信・ハイテク機器・EC・旅行業等の21業界・全140ブランドにわたるNPS調査を実施しました。

従業員を対象にしたNPS(eNPS)の業界別ベンチマーク調査

eNPS（自社推奨度）の業界ごとのスコアは企業規模別で異なる

eNPS(自社推奨度)の業界ごとのスコアは、小規模の事業者と特に中規模の事業者で、自社推奨度との相関が高いものの、満足度が平均よりも低い「改善を要する」項目が多く挙がった。特に「将来像・キャリアプラン」の満足度の改善は、小規模と中規模の事業者の共通の課題であることがわかった。