調査結果

2020/04/30 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

緊急調査：パンデミック（新型コロナウイルス対策）と働き方

週3～4回以上のテレワーク/リモートワークを利用している人は全国で20.0％

本調査では、企業の新型コロナウイルス対策や業務への影響、テレワーク/リモートワークへの取り組み状況やその課題、感染拡大を止めるために「STAY HOME」が要請されている中でのライフスタイルの変化や現在の不安・心配・...

2020/04/28 共同調査 日本オープンオンライン教育推進協議会との共同調査

第13回大学のオープン化に関する調査

MOOCの浸透と利用者意識の洗練化？MOOCに効果・内容を求める兆し

国内のMOOCの受講者は昨年5月に約100万人を超えた。学習時間や場所、その方法も多様化し、学校の授業や会社でなどその利用が増加し生活に浸透しつつあります。 「無料のWEB講座」を求める声は多いものの、「書籍による自主学習」への支持が昨年より回復している点、「MOOCでの対面学習」への受講意向が若干減少している点など、今回の結果から、学習モチベーションの向上につれて、MOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察されます。 学習したい分野は、男性は「ビジネス・実務系」分野の人気が依然高く、女性は心理学のほか「教養系」「生活密着系」の分野への関心が全般的に高くなっています。

2020/04/08 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

情報銀行の利用に関する一般消費者の意識調査

パーソナルデータの提供同意プロセスが課題

2018年の政府の情報銀行に関する認定指針公表を受け、一般消費者にも情報銀行が認知されるようになってきました。また、2020年3月10日に閣議決定された個人情報保護法の改正案によると、情報銀行が開示を受けたパーソナル...

2020/03/30 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業における不動産テックの取り組み動向調査

不動産テックの動向に、7割もの不動産関連企業が危機感

2019/10/24 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

金融サービス利用動向調査

サブバンクとしてインターネット専業銀行のシェアが2割に拡大

2019/10/04 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

デジタル人材定着に向けたアンケート調査

デジタル人材の定着には、上司の選定とワークライフバランスの推進が重要

2019/10/03 共同調査 立教大学との共同調査

消費者のネット環境を基礎としたコミュニケーション手段と羞恥心に関する調査

世代を超えたLINEの浸透、若い世代は直接対話が減少、大勢の面前の話や告白に羞恥心が

2019/09/18 共同調査 MM総研との共同調査

フリマやシェアリング等のコンシューマーアプリの利用実態調査

利用率トップは「フリマアプリ」。2位は「スマホゲーム」、3位は「QRコード決済」

2019/07/05 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

働き方改革2019

働き方改革に取り組んでいる企業は昨年度から1割強増加し、今年度は49.3％

働き方改革 2018

働き方改革に取り組む企業は年々上昇し38.9%

働き方改革2018：テクノロジーの活用と労働時間に対する意識 働き方改革の取り組み状況とその効果、RPAなどのテクノロジーの活用やHRテックに対する意識について調査を行いました。また、「働き方関連法」により日本の労働...

医師と患者のコミュニケーションに関する調査

診療満足度で両者に意識差があり、診察時間含めた医療環境の改善が望まれる

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4～5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。

『訪日外国人観光客の再訪日促進と日本酒ツーリズムの可能性』に関する調査結果

酒蔵は魅力的な観光資源であり、継続的かつ複数回の訪日観光促進として期待される

訪日観光時に日本酒の酒蔵を訪問し、日本酒について学習するツアーへの参加意向が高く、訪日観光時の魅力的な観光資源として高く評価されていることが伺える結果となりました。また、日本全国にある複数の日本酒の酒蔵を訪れ、日本酒について学習するために再度日本を訪問したいとの意向も非常に高く、継続的かつ複数回の訪日観光促進策としての期待も伺える結果となりました。

従業員を対象にしたNPS(eNPS)の業界別ベンチマーク調査

eNPS（自社推奨度）の業界ごとのスコアは企業規模別で異なる

eNPS(自社推奨度)の業界ごとのスコアは、小規模の事業者と特に中規模の事業者で、自社推奨度との相関が高いものの、満足度が平均よりも低い「改善を要する」項目が多く挙がった。特に「将来像・キャリアプラン」の満足度の改善は、小規模と中規模の事業者の共通の課題であることがわかった。

第7回 企業におけるソーシャルメディア活用に関する調査

存在感が高まる「Facebook」。ソーシャルメディア活用で顧客増・売上増に効果

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。