調査結果

2019/02/28 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

eスポーツへの興味関心・eスポーツ系ゲーム実施状況に関する調査

eスポーツの内容理解は3割程度

「eスポーツ」という言葉は、テレビや雑誌などで聞いたことがある方も増えてきていますが、eスポーツとはどういうものなのか、また、eスポーツを普及するためには何が必要かを調査しました。 「eスポーツ」という言葉を聞いたこ...

2019/02/15 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

企業における不動産テックの取り組み動向調査

不動産業よりも他業種のほうが積極的

FinTech（金融）をはじめとするテック系ビジネスの動向に目を向けると、金融の隣接領域とも言える不動産領域において不動産テック（PropTech）の注目度が急激に増しています。例えば米国では、立て続けに巨額投資を行...

2019/01/10 共同調査 東京理科大学, 東京大学との共同調査

AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査

先端技術に対する期待も、その安全性に対する懸念も強い日本の消費者

AI搭載の自動運転車が社会にもたらす効果に対する期待度については、4カ国とも「高齢者・障害者の移動支援」「効率的な運転による燃料費の節約」「重大事故の減少」の3点が高く、日本が最も期待が高い傾向です。しかし自動車の所有者が自動運転機能を搭載した車に追加で支払う価格を聞いた結果では、米国・英国・スウェーデン人は、現在の車の購入価格の約半額までなら追加で支払う意欲がある一方、日本人は現在の車の購入価格の1/4程度の価格しか追加で支払う意欲がないことがわかりました。日本の消費者は他の3カ国に比べて、先端技術に対する期待はより強いものの、先端技術を用いた新しい商品の安全性に対する不安感が高いという結果となっています。

2018/12/19 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

地域ブランド調査

住みたい＆観光で訪れたい市区町村は、いずれも札幌が1位

2018/11/27 共同調査 日本オープンオンライン教育推進協議会との共同調査

大学のオープン化に関する調査結果（2018年）

学び直しのニーズがじんわり上昇中 –MOOCは多様化する学習に効果的–

2018/11/15 共同調査 実践女子大学との共同調査

清涼飲料水の自動販売機での購入に関する調査結果

拡大する電子マネー利用、未来の自販機には買物ログやライフログとの連動を期待

2018/11/08 共同調査 立教大学との共同調査

消費者の自由裁量所得と使途の状況に関する調査結果

単身と同居者でレジャー・娯楽・耐久消費財など支出に対する選好で特徴的な違い

2018/09/27 共同調査 NTTデータ経営研究所との共同調査

第2回 再生医療に関する社会意識調査

再生医療に用いるヒト細胞流通のカギはドナー選定と提供条件の緩和

2018/07/30 共同調査 京都大学, 慶應義塾大学との共同調査

アナログゲーム（非電源系ゲーム）に関する調査結果

仲間作りや現実世界で役立つ等を背景に若年層中心に普及が進む

働き方改革 2018

テクノロジーの活用と労働時間に対する意識

働き方改革の取り組み状況とその効果、RPAなどのテクノロジーの活用やHRテックに対する意識について調査を行いました。また、 「働き方関連法」により日本の労働慣行が大きな転換点を迎えると言われていますが、その論点である...

医師と患者のコミュニケーションに関する調査

診療満足度で両者に意識差があり、診察時間含めた医療環境の改善が望まれる

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4～5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。

『訪日外国人観光客の再訪日促進と日本酒ツーリズムの可能性』に関する調査結果

酒蔵は魅力的な観光資源であり、継続的かつ複数回の訪日観光促進として期待される

訪日観光時に日本酒の酒蔵を訪問し、日本酒について学習するツアーへの参加意向が高く、訪日観光時の魅力的な観光資源として高く評価されていることが伺える結果となりました。また、日本全国にある複数の日本酒の酒蔵を訪れ、日本酒について学習するために再度日本を訪問したいとの意向も非常に高く、継続的かつ複数回の訪日観光促進策としての期待も伺える結果となりました。

従業員を対象にしたNPS(eNPS)の業界別ベンチマーク調査

eNPS（自社推奨度）の業界ごとのスコアは企業規模別で異なる

eNPS(自社推奨度)の業界ごとのスコアは、小規模の事業者と特に中規模の事業者で、自社推奨度との相関が高いものの、満足度が平均よりも低い「改善を要する」項目が多く挙がった。特に「将来像・キャリアプラン」の満足度の改善は、小規模と中規模の事業者の共通の課題であることがわかった。

第7回 企業におけるソーシャルメディア活用に関する調査

存在感が高まる「Facebook」。ソーシャルメディア活用で顧客増・売上増に効果

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率は、全体的に前回調査から横ばいに推移するなか、最も活用率の高い「Facebook」がさらに上昇し、8割に達しました。ソーシャルメディア活用の効果として注目したいのが、「新規顧客数の増加」、「既存顧客のリピート率の向上」、さらに「顧客単価の増加」が上昇している点です。