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テレワークと会社満足度に関する調査【前編】

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在宅勤務で個人の生産性は向上したが、非対面コミュニケーションによりチームの生産性に課題。また、コロナ禍で就業者の半数が何らかの心身ストレスを感じており、なかでも若手社員に多い

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報道発表資料 2020年11月10日

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

NTTコム リサーチ結果 (No.246)

テレワークと会社満足度に関する調査【前編】

「NTTコム リサーチ」(NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江)が運営するインターネットアンケートサービス)は、「テレワークと会社に対する満足度」について調査を実施しました。

本発表では【前編】として、在宅勤務の実施状況と、在宅勤務が業務の生産性と、社員のメンタルや転職意向にどのような影響を与えているのかを中心にレポートします。【後編】では「在宅勤務と会社に対する満足度」についてレポートします。

総括

在宅勤務で個人の生産性は向上したが、非対面コミュニケーションによりチームの生産性に課題

新型コロナウイルスの感染拡大防止対策として、現在でも27.1%が在宅勤務を継続しています。在宅勤務では、業務だけに集中できる(60%)、無駄な会議が減った(46%)等の理由により、個人のワークライフバランスは35%、業務効率は24%、以前に比べ向上したことがわかりました。

一方で、在宅勤務でチームやプロジェクトで仕事を進める場合の生産性は、以前に比べて低下したと感じる人が29%で、向上したと感じる人16%を13ポイントも上回る結果になりました。その理由として、メールやチャット等の非対面コミュニケーションでは、文章を考え、入力し、返事を待つというロスタイムが発生したり、意図が誤って伝達されてしまう等のデメリットが生じるといった意見がみられました。

コロナ禍で就業者の半数が何らかの心身ストレスを感じており、なかでも若手社員に多い

コロナ禍で働く就業者の47%が心身のストレスを感じていることがわかりました。なかでも20代でストレス度が高く、モチベーションの低下(30%)、気分の落ち込み(20%)、不眠(20%)、孤独感(19%)といったメンタルの不調を抱えています。さらに、在宅勤務者の24%、30代以下の若手社員では30%が、転職を検討していることもわかりました。

在宅勤務では会社がこういった社員の変化に気づかず、突然問題が浮上しがちです。"密"を避けることが求められる中で、メールやチャット・Web会議システムなどのツールをどのように活用したら社員同士のコミュニケーションを担保できるか、会社が主体的に課題を把握し、改善に取り組む重要性が高まっていることが浮き彫りとなりました。

調査概要

調査対象 「NTTコム リサーチ」登録モニター
調査方法 非公開型インターネットアンケート
調査期間 令和2年9月14日(月)~9月23日(水)
有効回答者数 3,485名
回答者の属性 東京都、千葉県、埼玉県、神奈川県、大阪府、愛知県、福岡県に在住
20歳~59歳
従業員数51人以上の企業に勤めている男女

調査結果のポイント

(1) 現時点で在宅勤務をしているのは27.1%。情報サービス・通信業では5割が在宅勤務を継続

令和2年4月新型コロナウイルスの感染拡大防止のために緊急事態宣言が発令された時点で在宅勤務をしたのは41.3%、調査実施時点(令和2年9月)で、在宅勤務を継続しているのは27.1%であった。

現在も在宅勤務を継続している割合が高い業種は、「情報サービス」(50.4%)、「通信」(49.7%)である。逆に、在宅勤務をしている割合が低いのは、「医療・介護」(9.2%)、「運輸・倉庫」(11.7%)であった。

(2) 在宅勤務のメリットは、ワークライフバランスの向上

在宅勤務をしている人では、34.6%が「以前に比べてワークライフバランスが向上した」と回答した。在宅勤務をしていない人で、ワークライフバランスが向上したのは9.9%にとどまることから、在宅勤務という働き方が、働く人にとってワークライフバランスの向上につながっていることがわかる。

(3) 在宅勤務によって個人の業務の生産性は向上しているが、チーム単位でみるとデメリットが大きい

自分自身の業務における生産性では、在宅勤務をしている人では24.0%が「業務の生産性が向上した」と回答しているのに対し、在宅勤務をしていない人では8.9%で、在宅勤務のほうが生産性が高い。しかし、在宅勤務をしている人では、「生産性が低下した」と回答している割合も24.9%にのぼる。

個人ではなく、チームやプロジェクトといった複数人で業務を遂行する場合の生産性では、在宅勤務をしている人では、「チームの生産性が向上した」と回答したのは15.8%だが、「チームの生産性が低下した」と回答したのは29.2%である。在宅勤務は、個人のワークライフバランスや業務の生産性の向上には一定の効果があるが、チーム単位で考えると生産性の低下を招くリスクがあることがわかった。

(4) 業務だけに集中できることで個人の生産性は向上。一方、非対面コミュニケーションが効率の低下を招くケースも

在宅勤務によって個人の業務生産性が向上した要因を探ってみると、「業務だけに集中できる」(59.2%)、「無駄な会議が減った」(46.1%)、「余計な仕事を振られなくなった」(40.8%)等が上位にあげられた。周囲に上司や同僚の存在がないことで雑事が減り、自分の業務だけに集中できるようになったことが生産性向上の要因だといえる。一方、生産性が低下した理由では「話せばすぐ終わることを文章にすると時間がかかる」(51.1%)、「すぐに聞きたいことも返事を待つ時間のロスが発生」(43.1%)等があげられた。対面でのコミュニケーションの代わりにメールやチャット等の文字情報で情報共有をするようになったことが、業務に集中できる環境を生み出している一方で、報告や連絡等ビジネスの基本シーンにおいて非効率な状況を招いてしまうケースがあることがわかった。

(5) コロナ禍で約半数が何らかのストレスを感じており、若手で高い傾向

"コロナ鬱"といった言葉も聞かれる中、12%が「最近、心身のストレスを強く感じる」と回答した。「まあ感じる」と回答した35%を合わせると、47%がストレスを感じている。

特に、20代の若手社員では、「モチベーションが低下してやる気が出ない」、「何となく気分が落ち込んでいる」、「不眠に悩んでいる」、「孤独感が強まった」等、メンタルの不調を感じている人が2割程度いることが分かった。会社として、定期的に社員の声を聞くなど、何らかのサポートやケアが必要であることが浮かび上がった。

(6) コロナ禍での会社の対応をきっかけとし、転職活動や独立の検討を始める人は少なくない

現在、転職活動や独立起業の準備、それらを検討しているのは在宅勤務をしている人の23.7%であった。若手社員ほど多く20代では40%を超えている。転職を検討している理由は、「会社の将来性に不安を感じた」、「給与不満」や「制度・評価の不満」、「新型コロナに対する会社の対応に不信感を持った」が上位である。新型コロナの流行は企業経営に大きな影響を与えている。社員にとっては、自分のキャリアや生き方と会社の経営方針や文化が合っているのかを改めて考えなおす機会にもなっていることが分かった。

回答者の属性

性別

年代

居住都府県

結婚

回答者の就業先情報

従業員数

業種

職種(担当業務)

役職

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調査結果

(1) 現時点で在宅勤務をしているのは27.1%。情報通信・通信業では5割が在宅勤務を継続

令和2年4月、新型コロナウイルスの感染拡大防止のために発令された緊急事態宣言を受けて、在宅勤務をしたのは41.3%である。また、調査実施時点(令和2年9月)で、在宅勤務を継続して行っているのは27.1%であった。【図3】

調査実施時点で、在宅勤務をしている割合を従業員数でみると、51~100人規模では18.7%で、従業員数が多くなるほど在宅勤務をしている従業員の割合が高まり、1,001人以上の規模では32.4%である。【図2】

業種でみると、調査実施時点で在宅勤務を継続している割合が高いのは、「情報サービス」(50.4%)、「通信」(49.7%)である。逆に、在宅勤務をしている割合が低いのは、「医療・介護」(9.2%)、「運輸・倉庫」(11.7%)であった。【図2】

【図1】あなたのお勤め先では、在宅勤務をしている人は全体の何%くらいですか。

【図1】あなたのお勤め先では、在宅勤務をしている人は全体の何%くらいですか。

【図2】<従業員数><業種>あなたのお勤め先では、在宅勤務をしている人は全体の何%くらいですか。

【図2】<従業員数><業種>あなたのお勤め先では、在宅勤務をしている人は全体の何%くらいですか。

(2) 在宅勤務をしている人の約半数で、実働時間が増加/減少等の変化が起きている

コロナ禍で在宅勤務をするようになり、それ以前と比べて業務量に変化はあったのか尋ねたところ、回答者の26.3%が「コロナが流行する以前と比べて業務量が増えた」と回答した。在宅勤務をしている人としていない人で差がないことから、コロナ以降で業務負荷が高まった点は、在宅勤務に関係ないことがわかる。【図3】

次に、コロナ以前と比べて、実働時間に変化があったか尋ねたところ、在宅勤務をしている人では、24.0%が「1日の実働時間(残業時間を含む)が増えた」と回答し、22.2%が「減った」と回答した。在宅勤務をしていない人と比べると、「実働時間が変わらない」割合が11ポイントも差がある。在宅勤務をしている人は、コロナ以前に比べて業務量が増えたり減ったり等、変化が大きい。【図4】

【図3】コロナが流行する以前と現在を比べて、あなたご自身の業務量(仕事の量)は増えましたか。

【図3】コロナが流行する以前と現在を比べて、あなたご自身の業務量(仕事の量)は増えましたか。

【図4】コロナが流行する以前と現在と比べて、1日の実働時間(残業時間を含む)は増えましたか。

【図4】コロナが流行する以前と現在と比べて、1日の実働時間(残業時間を含む)は増えましたか。

(3) 在宅勤務のメリットは、ワークライフバランスの向上

新型コロナが流行する以前と比べて、働く人のワークライフバランスはどのように変化したのか。在宅勤務をしている人としていない人を比較したところ、在宅勤務をしている人では、34.6%が「以前に比べてワークライフバランスが向上した」と回答した。在宅勤務をしていない人で、ワークライフバランスが向上したのは9.9%にとどまることから、在宅勤務という働き方が、働く人にとってワークライフバランスの向上につながっていることがわかる。【図5】

【図5】コロナが流行する以前と現在と比べて、あなたの人生における生産性(ワークライフバランス)は向上しましたか。

【図5】コロナが流行する以前と現在と比べて、あなたの人生における生産性(ワークライフバランス)は向上しましたか。

(4) 在宅勤務によって個人の業務の生産性は向上しているが、チーム単位でみるとデメリットが大きい

自分自身の業務における生産性の向上について尋ねたところ、在宅勤務をしている人では24.0%が「業務の生産性が向上した」と回答しているのに対し、在宅勤務をしていない人では8.9%である。生産性の向上に関しては、在宅勤務のほうが効果があるといえる。しかし、在宅勤務をしている人では、「生産性が低下した」と回答している割合も24.9%にのぼる。在宅勤務により生産性が向上したと感じている割合より、低下したと感じる割合がやや上回っていることから、在宅勤務には、生産性が向上するメリットだけでなく、低下するリスクもあることに注目したい。【図6】

それでは、チームやプロジェクトといった複数人で業務を遂行する場合の生産性の変化はどうだろうか。在宅勤務をしている人では、「チームの生産性が向上した」と回答したのは15.8%だが、「チームの生産性が低下した」と回答したのは29.2%である。チームでみると生産性の低下を感じる割合が高いことが明らかになった。【図7】

在宅勤務は、個人のワークライフバランスや業務の生産性の向上には一定の効果があるが、チーム単位で考えると生産性の低下を招くリスクがある。

【図6】あなたの業務における生産性(※)は向上しましたか。

※同じ時間でできる仕事量が多くなった/同じ仕事量にかかる時間が減った=生産性が向上したと定義してお答えください。

【図6】あなたの業務における生産性(※)は向上しましたか。

【図7】あなた個人ではなく、チームや事業・プロジェクトとしての生産性(※)は向上しましたか。

※複数人で遂行する業務について、同じ時間で同じ成果があげられるかどうかをお答えください。

【図7】あなた個人ではなく、チームや事業・プロジェクトとしての生産性(※)は向上しましたか。

(5) 業務だけに集中できることで個人の生産性は向上。一方、非対面コミュニケーションが効率の低下を招くケースも

在宅勤務によって個人の業務生産性が向上した要因を探ってみると、「業務だけに集中できる」(59.2%)、「無駄な会議が減った」(46.1%)、「余計な仕事を振られなくなった」(40.8%)等が上位にあげられた。これまで周囲にあふれていた上司や同僚の存在がなくなったことで、自分だけの業務に集中できるようになったことが生産性向上の要因だといえる。【図8】

一方、生産性が低下したと回答した人の理由をみると、「話せばすぐ終わることを文章にすると時間がかかる」(51.1%)、「すぐに聞きたいことも返事を待つ時間のロスが発生」(43.1%)等があげられた。【図9】

対面でのコミュニケーションの代わりにメールやチャット等の文字情報で情報共有をするようになったことが、業務に集中できる環境を生み出している一方で、非効率な状況を招いていることがわかる。

【図8】業務における生産性が向上したのはなぜですか。生産性が向上した理由・要因を教えてください。

【図8】業務における生産性が向上したのはなぜですか。生産性が向上した理由・要因を教えてください。

【図9】業務における生産性が低下したのはなぜですか。生産性が低下した理由・要因を教えてください。

【図9】業務における生産性が低下したのはなぜですか。生産性が低下した理由・要因を教えてください。

(6) 非対面コミュニケーションにより、コミュニケーションの量・質の低下や伝達ミスなどのデメリットが生じている

チームでの生産性が低下したと回答した人に、その要因を自由回答で記入してもらったところ、「コミュニケーション量の低下」、「コミュニケーションの質の低下」等、コミュニケーション不足を理由に挙げる人が大半であった。それ以外では、業績不振等の事情で給与がカットされたり、人員削減により業務負荷が集中している状況や、外出自粛によるストレス等で仕事に対するモチベーションが下がっている点などがあげられた。主な理由を以下に抜粋する。【図10】

【図10】チームや事業・プロジェクトとしての生産性が低下したのは何が原因だと思いますか。

内容 性別 年代 業種
会話で済むところをいちいち文章にしなければならなかったり等コミュニケーション不足。かつ、その分業務の時間が増えて効率が下がった 女性 50代 保険
意思確認や情報共有のためにオフィシャルなミーティングを事前通知し開催する必要があるため、コミュニケーションの量が大きく低下した 男性 50代 その他金融
近くに人がいないので、ちょっと声掛けすれば済むものがチャットを打ち込んだり電話したりで時間がかかる 男性 40代 通信業
チーム内でのコミュニケーションに時間が掛かる。5分で済んでいたことが10~15分掛かるなど、少しの増加が積み重なって増大している 男性 50代 情報サービス業
気軽なコミュニケーションがとりにくく、打ち合わせばかり増えた 男性 40代 情報サービス業
同僚と顔を合わせる機会が減り、ちょっとしたことを質問できないことから結果的にやり直しにつながり、生産性が低下していると思う 女性 30代 広告・放送・出版・印刷
密になるからという理由から複数人でこなす作業が一人作業になったこと 男性 20代 出版・印刷
コミュニケーション不足。業務以外のコミュニケーションがとりづらくサポートし合いづらい 男性 30代 飲食・外食
ツールがいくらあってもface to faceのコミュニケーションよりはどうしても時間がかかる 男性 50代 その他金融
できるだけ会話を控えたいという思いから、コミュニケーションが最小限になり、把握できる情報が減ったから 女性 20代 医療・介護
仕事が個人が独立してするようになり、阿吽の呼吸で連係出なくなっている 男性 50代 その他金融
無駄な会話等がなくなってしまったため細かなコミュニケーションに支障が出ている感じがする。日常的な情報交換や連絡が崩壊している 男性 40代 情報サービス業
チームがどのように進んでいるのか状況が見えない。その結果、納期が遅れがちになった 男性 40代 教育・学習
業務の進捗確認が的確に把握できない 男性 50代 製造業
テレワークでのコミュニケーション手段が確立していないから 男性 50代 運輸・倉庫
ミーティングがモニター越しになり細かいニュアンスが伝わらない 女性 50代 運輸・倉庫
リモートだとすべての社内情報、クラウドシステムにアクセスできるわけではないこと 男性 40代 製造業
経営状況悪化による、経費削減で、従業員に対するインセンティブなど、福利厚生を大幅カット。その割に仕事量は増えているので全体的にモチベーションが上がらない。よって生産性も低下 男性 30代 飲食・外食
会議が滑らかに行えない。(資料が見にくい、音声遅延により会話のキャッチボールができない) 女性 50代 その他金融
部門間をまたいだチーム業務については、全員集合のタイミング確保ができにくくなり、またウェブ会議も全員が同時参加できるほどテレワーク環境が整っていない 男性 50代 通信業
雑談による気ままなコミュニケーションによる気づきが無くなった 男性 50代 情報サービス業
雑談の中ででてきたクリエイティブなアイディアが全くでてこなくなった 男性 50代 広告・放送

(7) 出勤している人の6割は感染リスクに不安を感じている

在宅勤務をしていない人についても調査を行った。現在、在宅勤務をしていない理由は「出勤しないとできない業務だから」(62.3%)がトップで、次に「会社に制度がないから」(33.6%)が続く。【図11】

在宅勤務ができないことに対する不満や不安を尋ねたところ、「通勤時の感染リスク」(39.9%)、「会社での感染リスク」(36.7%)、「感染防止対策に神経を使って疲れる」(22.3%)が上位だった。「特にない」と回答した人が39.1%であることから、約6割が何らかの不満を持っていることが分かる。【図12】

出勤が前提の業務を担当している人の6割は、通勤時や会社内での感染リスクに不安や不満を感じながら、日々、業務に従事していることがわかる。

【図11】なぜ、在宅勤務をしていないのですか。

【図11】なぜ、在宅勤務をしていないのですか。

【図12】在宅勤務ができないことに対する不満や不安はありますか。

【図12】在宅勤務ができないことに対する不満や不安はありますか。

(8) コロナ禍で若手社員の半数はストレスを感じている。在宅勤務でメンタル不調に気付かない可能性も

新型コロナウイルスが流行し、日々、感染者数が報じられる中で心身にストレスを感じている人がどのくらいいるのだろうか。"コロナ鬱"といった言葉も聞かれる中、12%が「最近、心身のストレスを強く感じる」と回答した。「まあ感じる」と回答した35%を合わせると、47%がストレスを感じていることが分かる。【図13】

ストレス度合いを在宅勤務の有無×年代でみると、在宅勤務をしている人としていない人いずれも半数近くがストレスを感じているが、在宅勤務をしている人のほうがややストレスを感じる度合いが高いようだ。なかでも、在宅勤務をしている20代~30代、在宅勤務をしていない20代でストレスを感じている人が多く、半数を超えている。若年層でストレスを感じる割合が高く、年代があがるほどストレスを感じる割合が減少している。【図14】

若手社員はストレスをため込みやすい。在宅勤務で顔が見えない中、周囲が気づかないうちに、ストレスを抱え込んでいるかもしれない。

【図13】あなたは最近、心身のストレス等を感じることはありますか。

【図13】あなたは最近、心身のストレス等を感じることはありますか。

【図14】<在宅勤務有無×年代>あなたは最近、心身のストレス等を感じることはありますか。

【図14】<在宅勤務有無×年代>あなたは最近、心身のストレス等を感じることはありますか。

(9) 20代若手社員の2割が、孤独感や倦怠感などメンタル不調に悩んでいる

在宅勤務を続けている人が不安や悩みを抱えているのではないか。気付かないうちになんらかの不調を抱えているのではないか。在宅勤務において感じている不安や悩みを尋ねたところ、「運動不足」が最も多く、「体重の増加」、「オンオフの切り替えができず気分転換ができない」、「モチベーションが低下しやる気が出ない」等が上位にあげられた。

特に注意したいのは、ストレスを感じている割合が多かった20代で、「モチベーションが低下してやる気が出ない」、「何となく気分が落ち込んでいる」、「不眠に悩んでいる」、「孤独感が強まった」等、メンタルの不調を感じている人が2割程度いることである。【図15】

在宅勤務では会社がこういった社員の変化に気づかず、突然問題が浮上しがちとなるため、会社として、定期的に社員の声を聞くなど、何らかのサポートやケアが必要であることが浮かび上がった。

【図15】あなたは、以下のような不安、悩みはありますか。

【図15】あなたは、以下のような不安、悩みはありますか。

(10) コロナ禍での会社の対応をきっかけとし、転職活動や独立の検討を始める人は少なくない

新型コロナウイルスの流行により、経営や事業が悪化するなど、大小の影響を受けている企業も多い。そんな状況で、転職や独立を考えている従業員はどのくらいいるのだろうか。実際、転職や独立・起業したのは2.1%で、現在、転職活動や独立起業の準備をしたり、検討しているのは、23.7%であった。【図16】

在宅勤務有無×年代でみると、20代では在宅勤務をしている人で44.1%、在宅勤務をしていない人で36.9%が、転職を検討していることがわかる。【図17】

転職を検討している理由のトップは「会社の将来性に不安」(転職した人:34.2%、転職を検討している人:41.0%)である。「給与不満」や「制度・評価の不満」が続くが、注目したいのは、5番目に「新型コロナに対する会社の対応に不信感を持った」が挙げられている点である。【図18】

新型コロナの流行は企業経営に大きな影響を与えたが、従業員自身も、会社の経営方針が自分に合っているのか改めて考えなおす機会にもなっているのかもしれない。

【図16】あなたは、新型コロナウイルスが流行してから、転職や独立起業を考えましたか。

【図16】あなたは、新型コロナウイルスが流行してから、転職や独立起業を考えましたか。

【図17】あなたは、新型コロナウイルスが流行してから、転職や独立起業を考えましたか。

【図17】あなたは、新型コロナウイルスが流行してから、転職や独立起業を考えましたか。

【図18】転職や独立起業を考えたのはなぜですか。

【図18】転職や独立起業を考えたのはなぜですか。

(11) 会社に対し、在宅勤務環境を整備するための支援や、社員のモチベーション管理が求められている

在宅勤務を続けている社員が会社に求めることは、「自宅の業務環境の整備」(29.5%)、「やりがい・モチベーションの維持」(25.6%)、「適正な評価・昇給制度」(25.4%)の順であった。【図19】

在宅勤務が長期化する場合は、ツール類はもちろん、自宅内で仕事ができる環境を整えるための支援や、評価制度、コミュニケーションの活性化などを含めた総合的なモチベーション管理が求められている。

【図19】在宅勤務を続ける中で、会社に求めることはなんですか。

【図19】在宅勤務を続ける中で、会社に求めることはなんですか。

<NTTコム リサーチについて>

https://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
4つの品質保持(1.モニターの品質 2.調査票の品質 3.アンケートシステムの品質 4.回答結果の品質)を柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。

<NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションについて>

NTTコム オンラインは、企業のデジタライゼーションを、データ活用とテクノロジーの提供を通じて支援するソリューション・パートナーです。データ&アナリティクス事業においては、NTTコム リサーチに加えて、NPS®顧客ロイヤルティマネジメント、社員エンゲージメントを測定する「eNPS調査」、ソーシャルメディア分析などを、その導入から運用伴走までトータルにご支援します。また、企業のデータ課題に応え、進化し続けるデジタライゼーションをご支援するために、「あらゆるデータをリアルタイムで連携、統合、解析」するソフトウェアとして、グローバルに高い実績を持つTIBCO社のデータ解析・統合プロダクトを日本総代理店としてご提供しています。

名 称: NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
所在地: 〒141-0032 東京都品川区大崎1丁目5番1号 大崎センタービル
代表者: 代表取締役社長 塚本 良江
URL : https://www.nttcoms.com/

【お問合せ先】

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データ&アナリティクス部
TEL:03-4330-8402
URL:https://www.nttcoms.com/
メールアドレス:research-info@nttcoms.com

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