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ビジネススキルへの自己投資に関する調査

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年収増を見込む人の7割近くがビジネススキルへの自己投資を増やすと回答

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gooリサーチ と 日本経済新聞 による共同企画調査

2013年5月15日

日本経済新聞 2013年5月14日掲載

gooリサーチと日本経済新聞社による共同企画調査

ビジネススキルへの自己投資に関する調査

2013年春の労使交渉では、自動車大手企業で年間一時金(ボーナス)の満額回答が相次いだほか、流通企業などでベースアップ(ベア)を実施した企業も目立ちました。

こうした流れのなかで、日本経済新聞社とgooリサーチは、20代~40代のビジネスマンを対象に、仕事や自らのスキルアップに対する投資意欲がどのように変わりそうなのかについて、インターネットでアンケート調査致しました。

調査概要

1. 調査対象 「gooリサーチ」ビジネスモニターのうち下記の方
・ 男女20代~40代
・ 一般企業勤務の正社員以上の方
 (政府・地方公共団体・各種法人・団体、個人経営者・自営業等を除く)
2. 調査方法 「gooリサーチ」上のインターネット・アンケート画面での回答
3. 調査期間 平成25年4月5日(金)~4月8日(月)
4. 有効回答者数 1000名
5. 回答者の属性

調査結果データ

現在のビジネススキルへの自己投資状況

(1-1) 現在のビジネススキルへの自己投資状況をみると、男性でビジネススキルへの自己投資をする方は約6割を占め、女性に比べ多い。投資額では、「年間5万円未満」が約40%、「年間5万円以上~15万円未満」が約10%いる。(【図1-1】)

【図1-1】(単一回答)

【図1-1】(単一回答)

(1-2) 役職が高まるほど、仕事やビジネススキルへの自己投資額は増える。(【図1-2】)

【図1-2】(単一回答)

【図1-2】(単一回答)

◇「2012年度にビジネススキルへの自己投資をした」を選んだ方

(2-1) 現在のビジネススキルへの自己投資内容では、「書籍の購入」「ビジネス書、学習教材、学習CD・DVD、ネットコンテンツの購入」が約半数を占め、多い。
各種勉強会へ参加される方も約10%存在する。(【図2-1】)

【図2-1】(複数回答)

【図2-1】(複数回答)

(2-2) 現在のビジネススキルへの自己投資内容をみると、社長・取締役・役員・部長・課長クラスで「人脈形成、対人・コミュニケーション能力アップのため各種勉強会等へ参加」される方も約10%強存在する。(【図2-2】)

【図2-2】(複数回答)

【図2-2】(複数回答)

2013年度の年収について

(3) 2013年度の年収は2012年度に比べ「増えそう」と約2割の方が回答している。この傾向は特に20代、30代で顕著。(【図3】)

【図3】(単一回答)

【図3】(単一回答)

今後のスキルアップへの自己投資意向

(4-1) 「2012年度より年収が増えそう」と回答された方のうち、今後のスキルアップへの自己投資について「増やす」と回答した方は約7割おり、30代・40代で特に高い傾向がみられる。(【図4-1】)

【図4-1】(単一回答)

【図4-1】(単一回答)

(4-2) 「2012年度と年収が変わらないまたは年収が減りそう」な方のうち、男性と女性20代で「今後のスキルアップへの自己投資を増やす」と回答した方が約1割強いる。【図4-2】

【図4-2】(単一回答)

【図4-2】(単一回答)

(5) 「2012年度より年収が増えそう」と回答した方では、今後のスキルアップへの自己投資額をどの程度増やすかという点について、「年間5万円以上~10万円未満」「年間10万円以上30万円未満」が合わせて約半数を占めている。【図5】

【図5】(単一回答)

【図5】(単一回答)

(6-1) 今後のスキルアップへの自己投資額を増やす理由では、「今の会社でよく処遇されたい」が約3割で最も多い。「年収が変わらない」「減りそう」と回答された方では、「よりよい処遇の会社に転職したいから」も約2割強と多い。【図6-1】

【図6-1】(単一回答)

【図6-1】(単一回答)

(6-2) 「2012年度と年収が変わらないまたは年収が減りそうな方」のうち、今後自己投資を減らすと回答された方の理由では、「生活が苦しいから」が6割強と圧倒的に多い。【図6-2】

【図6-2】(単一回答)

【図6-2】(単一回答)

(7) 今後仕事やビジネススキルへの自己投資を増やしたい内容では、現在の投資状況同様に「書籍の購入」「ビジネス書、学習教材、学習CD・DVD、ネットコンテンツの購入」が多い。
また、年収が増えそうな方で語学関連による「eラーニング等のネット利用」「学校への通学」への意欲が高い。【図7】

【図7】(複数回答)

【図7】(複数回答)

NTTコム リサーチは、平成24年10月1日にエヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社からNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社へ事業譲渡され、平成25年12月9日にgooリサーチより名称変更いたしました。gooリサーチの調査結果(共同調査含む)等についてはこちらまでお問合せください。

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