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ITデジタル家電購入意向調査(08年夏ボーナス商戦編)

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原油・原材料価格上昇による生活費の圧迫で購買意欲は減少傾向

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gooリサーチ と MM総研 による共同企画調査

ITデジタル家電購入意向調査

(08年夏ボーナス商戦編)

MM総研は6月11日、国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターを使い、全国の就業者1,119人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施し結果をまとめた。

調査結果のポイント

■原油・原材料価格上昇による生活費の圧迫で購買意欲は減少傾向

■だが、ITデジタル家電の内、1位パソコンと2位薄型テレビは躍進

■ボーナス額減少は全体の11%だが、購買意欲は36%が減少

■北京五輪効果で薄型テレビ、地デジ対応パソコンの購買意欲が上昇

調査結果について

Webアンケートの結果によると、この夏のボーナスで購入したいITデジタル家電は、パソコンと薄型テレビが他の製品を大きく引き離して上位を占めた(パソコン 昨夏10.9%→今夏17.8%、薄型テレビ 昨夏7.3%→今夏16.2%)。なお、今夏の3位以降は僅差で、携帯型音楽プレーヤー(6.7%)、デジタルカメラ(6.4%)、携帯電話・PHS・スマートフォン(6.4%)、ブルーレイディスクレコーダー(6.1%)、家庭用ゲーム機(据置型)(5.7%)と続いた。

また、旅行・レジャー等を含めた購入商品分野全体で比較すると、夏のボーナスの使い途はITデジタル家電が断然トップ。しかし、購入比率では昨夏の49.0%から今夏は46.5%と2.5ポイント減少する結果となった。2位~4位は旅行39.7%(3.7ポイント減)、衣類・服飾品28.3%(10.7ポイント減)、外食21.2%(7.5ポイント減)。昨夏と順位は変わらなかったものの、いずれも軒並み購入意向は減少となった。特に、衣料・服飾品、外食が大幅にダウン。原油や原材料の高騰による生活費への圧迫により、消費意欲の落ち込みが顕著に見られた。加えて、消費者の購買意欲の減少は、ITデジタル家電も含めた製品・サービス全般においても影響を及ぼしていることが伺える結果となった。

また、この夏のボーナス支給額については、昨夏と変わらないと答えた就業者が最も多く41.3%を占めた。増加したと答えた就業者は13.2%で、減少したと答えた就業者の10.6%に比べ若干多い結果となった。

購買意欲は、昨夏に比べ支給額が増加した層では、購買意欲が昨夏と変わらない人は58.5%と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も29.3%を占め、下がった人12.2%に比べ多かった。一方、昨夏に比べ支給額が減少した層においては、いずれも購買意欲は下がった人が70%を超えた。

■原油・原材料価格上昇による生活費の圧迫で購買意欲は減少傾向

Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額については、昨夏と変わらないと答えた就業者が最も多く41.3%を占めた。増加したと答えた就業者は13.2%で、増加率については前年比1%増~9%増が最も多い結果となった。一方、昨夏と比べ減少したと答えた就業者は10.6%であった。支給額が変わらない人が多いものの、減少した人より増加した人の方が若干多い結果となった。

この他、前年との比較ができないケースとして、今年入社で初めてボーナスの支給を受ける人は5.7%、昨夏または今夏のいずれかでボーナスの支給がない人は3.6%であった。年俸制なども含め昨夏も今夏もボーナスの支給がないという人も25.6%いた。

この夏のボーナスでの購買意欲については(昨夏・今夏の両方ともボーナスが支給された728人が対象)、昨夏と変わらない人が53.4%と過半数を占めたものの、購買意欲が上がった人の11.0%に対し、購買意欲が下がった人は35.6%に上った。

ボーナス額の前年比別に購買意欲を見ると、昨夏に比べ支給額が増加した層では、購買意欲が昨夏と変わらない人は58.5%と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も29.3%を占め、下がった人12.2%に比べ多かった。さらに細かく、前年比1%増~9%増の層で見ると、購買意欲が変わらない人は66.3%を占め、購買意欲が上がった人は23.1%であった。また、前年比10%増以上の層では購買意欲が上がった人は44.2%にまで上昇。昨夏と同様、ボーナス支給額が10%以上増加すると、購買意欲を大きく刺激する結果となっている。一方、前年比1%減~9%減、前年比10%減以上の層においては、いずれも購買意欲が下がった人は70%を超える。

今夏のボーナス額は全体の13.2%が増加していると答えながらも、購買意欲については、全体の35.6%が減少する結果となった。

また、この夏のボーナスの使い途について、複数回答で聞いたところ、昨夏は商品・サービスの購入が45.2%であったのに対し、今夏は36.9%(297人)と8.3ポイント減少。貯蓄・運用は54.3%(1.2ポイント減)、ローンなどの支払いは33.9%(1.7ポイント減)となった。貯蓄・運用やローンなどの支払いと比較して、商品・サービスの購入の下落幅は大きく、消費意欲の急激な冷え込みが伺える。

商品・サービスと回答した人(297人)に、具体的な購入予定商品の分野を複数回答で聞いたところ、昨夏と同様、ITデジタル家電が断然トップであった。しかし、購入比率では昨夏の49.0%から今夏は46.5%と2.5ポイント減少する結果となった。2位~4位は旅行39.7%(3.7ポイント減)、衣類・服飾品28.3%(10.7ポイント減)、外食21.2%(7.5ポイント減)。昨夏と順位は変わらなかったものの、いずれも軒並み購入意向は減少となった。特に、衣料・服飾品、外食が大幅にダウン。原油や原材料の高騰による生活費への圧迫により、消費意欲の落ち込みが顕著に見られた。加えて、消費者の購買意欲の減少は、ITデジタル家電も含めた製品・サービス全般においても、影響を及ぼしていることが伺える結果となった。

■ITデジタル家電のうち、1位パソコンと2位薄型テレビは躍進

この夏のボーナスで購入したいITデジタル家電は、パソコンと薄型テレビが他の製品を大きく引き離して上位を占めた(パソコン 昨夏10.9%→今夏17.8%、薄型テレビ 昨夏7.3%→16.2%)。なお、今夏の3位以降は僅差で、携帯型音楽プレーヤー(6.7%)、デジタルカメラ(6.4%)、携帯電話・PHS・スマートフォン(6.4%)、ブルーレイディスクレコーダー(6.1%)、家庭用ゲーム機(据置型)(5.7%)と続いた。しかし、ITデジタル家電のいずれかを回答した人は、昨夏では49.0%であったが、今夏は46.5%とITデジタル家電への購買意欲が2.5ポイント減少する結果となった(表6-1)。なお、昨夏のボーナス時に購入したITデジタル家電ランキングの上位は、1位はパソコンで10.9%、2位はデジタルカメラで7.6%、3位は薄型テレビで7.3%であった。昨夏と比較してITデジタル家電全体の購入意向は減少したものの、1位パソコンと2位薄型テレビにおいては購買意欲が大きく躍進した。

パソコンの購入意向は昨夏、今夏ともにトップとなったが、その比率は10.9%から17.8%へと大きく上昇。4月中旬から5月にかけて発売された大手メーカーのノートブックの新製品において、量販店間での競争激化などにより例年よりも早い段階で大幅な価格下落が始まったことが消費者の購買促進につながっている。今回のアンケート結果もそのような状況が反映されたもの考えられる。

また、薄型テレビの購入意向は、昨夏7.3%から今夏は16.2%へと躍進。地デジ切り替えや大画面商品の値下がりによる裾野拡大などが購買意欲を押し上げる要因となっている。6月に入り大手メーカーの新製品も出揃ったことから、北京オリンピックに向けた需要増加も背景に、今年の夏商戦での薄型テレビの盛り上がりには期待が持てそうだ。

その他の特徴としては、ブルーレイディスクレコーダーの購買意向の拡大が挙げられる。昨夏のボーナス時では1%にも満たなかったが、今夏では6.1%に上昇した。次世代DVDの規格が統一され消費者の混乱がなくなったこと、また、製品の品揃えが増えてきたことや値ごろ感のある機種も出てきたことなどが消費者の高い関心に結びついたものと思われる。

なお、年代別では、いずれの年代においても薄型テレビ、パソコンの購入意向が高い結果となっている。また、40代~50代においては、ブルーレイディスクレコーダーが上位に位置している。

ITデジタル家電購入意向ランキング

ITデジタル家電購入意向ランキング

■北京オリンピックをきっかけに薄型テレビ、地デジ対応パソコンの購買意欲が拡大

映像関連機器5品目(薄型テレビ、DVDレコーダー、ワンセグケータイ、地デジ対応パソコン、PC用外付け地デジチューナー)について、北京オリンピック開催により購買意欲にどの程度の変化が見られたかを聞いたところ、いずれか1つ以上の製品について購買意欲が上がったと回答した人は、回答者全体では21.0%だったのに対し、ITデジタル家電の購入意向があると回答した人では35.5%と14.5ポイント高い結果となった。なお、回答者の中には、すでに昨年の夏・冬のボーナス等で買い替えてしまっているというケースも想定されるため、北京オリンピックによる映像関連機器の購買意欲が上がった比率は決して低くない数値と言える。

製品別では、特に薄型テレビと地デジ対応パソコンの2製品において、ITデジタル家電の購入意向があると回答した人は、回答者全体に比べ、それぞれ購買意欲が10ポイント以上高い比率(薄型テレビ13.0%→23.2%、地デジ対応パソコン6.0%→16.7%)となった。ITデジタル家電の購入意向において、薄型テレビとパソコンの比率が大きく上昇した要因の一つは、やはり、北京オリンピックという追い風にあると言える。

なお、前回調査(07年11月下旬~12月上旬に実施)の冬ボーナスと今回の夏ボーナスでの購入意向を比較した場合、冬ボーナスでは、1位が薄型テレビ(10.7%)、2位がパソコンとデジタルカメラ(各10.4%)、4位が携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤー(各6.9%)であったが、夏ボーナスでは、パソコンが7.4ポイント上昇し1位に浮上。2位は薄型テレビで、順位は下落したものの、比率は5.5ポイント上昇し購入意向が大きく躍進する結果となった。デジタルカメラは4.0ポイント減少、携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーは0.5ポイントの減少であった。特に、薄型テレビの購入意向は、これまでの調査を見ても大きく伸びており(昨夏7.3%→昨冬10.7%→今夏16.2%)、北京オリンピックでの需要増加も含め、普及拡大が見て取れる結果となった。

調査概要

1. 調査対象 全国の男女20代以上の就業者
2. 回答件数 1,119件

※男女比
男性(52%)/ 女性(48%)

※年代構成
20~24才(14%)/ 25~29才(14%)/ 30~34才(14%)/ 35~39才(14%)/ 40~44才(14%)/ 45~49才(14%)/ 50才以上(14%)
3. 調査方法 Webアンケート
4. 調査期間 2008年5月下旬~6月上旬

<調査概要>

  • 実施期間: 2008/05/30~2008/06/03
  • 有効回答数: 1,119

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この調査結果の単純集計を無料にて提供しています。

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