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メディアコミュニケーション力に関する調査結果

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インターネット利用時にテレビを見る「ながら視聴」を6割が経験。ウェブサイト上の広告は電子メール広告、モバイル広告よりも効果的

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gooリサーチ と 日本広告主協会 による共同企画調査

gooリサーチ結果(No.41)

メディアコミュニケーション力に関する調査結果

~インターネット利用時にテレビを見る「ながら視聴」を6割が経験。
ウェブサイト上の広告は電子メール広告、モバイル広告よりも効果的~

国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」(*1) を共同で提供するNTT-X(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中嶋 孝夫)と株式会社三菱総合研究所(本社:東京都千代田区、取締役社長:谷野 剛)は、社団法人 日本広告主協会 Web広告研究会(*2、東京都中央区、代表幹事:真野英明(キリンビール株式会社))と共同で、「メディアコミュニケーション力に関する調査」を実施いたしました。有効回答者数は1,153名でした。

調査概要

1. 調査方法 「gooリサーチ」モニター(*3)を対象にしたインターネット・アンケート調査
2. 調査期間 平成14年7月29日(月)〜8月1日(木)
3. 総回答者数 1,153名
4. 回答者の属性 (1) 性別:男女ほぼ半々
男性44.9%、 女性55.1%

(2) 年齢:各世代にわたりそれぞれ約2割
10代 18.2%、20代 21.4%、30代 21.8%、40代 19.2%、50代以上 19.4%

(3) ウェブサイトへの接触状況
「毎日欠かさず数時間接している」が57.7%と最も多く、「毎日接しているが、さほど長い時間ではない」が30.4%であり、毎日利用している層は約9割。

調査結果について

本調査はインターネット広告を、既存のマスメディアとの連携・連動という観点で活用することを目的としたデータ収集の一環として、Web広告研究会と共同で実施しました。主な調査結果は以下の通りです。

(1) 6割がインターネット利用時に、テレビを「ながら視聴」している。

(2) 7割がテレビ、雑誌の情報を見て、インターネットにアクセスした経験あり。新聞の情報を見てインターネットにアクセスした経験は5割。

(3) ウェブサイト上の広告は、他の電子メール広告やモバイル広告よりも効果的に消費者をキャンペーンに誘導。

回答者属性

1. 性別 (N=1,153)

1. 性別のグラフ

2. 年代 (N=1,153)

2. 年代のグラフ

3. ウェブサイトへの接触状況 (N=1,153)

. ウェブサイトへの接触状況 のグラフ

4. インターネットへの主な接続方法 (N=1,153)

4. インターネットへの主な接続方法のグラフ

調査結果データ

(1) 6割がインターネット利用時に、テレビを「ながら視聴」している。

今回の調査では、インターネットを利用しているときに、6割の回答者がテレビを同時に利用した経験をもつという実態が明らかになった(図1)。テレビに比べると、ラジオの同時利用経験は17.8 %、雑誌は12.9 %、新聞は7.6 %。

これは、回答者の8割が常時接続回線を利用していることの影響も想定されるが(回答者属性4)、回線の常時接続化が進む中、インターネットはテレビを見ながら利用されているという、いわゆる「ながら視聴」の実態が明らかになった。

図1.インターネット利用時の他媒体利用経験(N=1,153)

図1.インターネット利用時の他媒体利用経験のグラフ

(2) 7割がテレビ、雑誌の情報を見て、インターネットにアクセスした経験あり。新聞の情報を見てインターネットにアクセスした経験は5割。

テレビ、ラジオ、新聞、雑誌で見た情報がきっかけとなって、インターネットのコンテンツを閲覧した経験については、「雑誌で見た情報からインターネットにアクセスしたことがある」割合が7割と最も高く(68.1%)、次いで「テレビで見た情報から (65.3%)」、「新聞で見た情報から (55.2%)」、「ラジオで見た情報から (15.9%)」と続いた (図2)。

また、逆にインターネットで見た情報がきっかけとなってテレビ、ラジオを視聴したり、新聞、雑誌を見たりした経験については、「テレビを見た (46.7%)」、「雑誌を読んだ (37.2%)」、「新聞を読んだ (14.7%)」「ラジオを聞いた (9.2%)」であった。
いずれも、従来からある媒体(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)で見た情報からインターネットにアクセスする割合の方が、インターネットで見た情報から従来の媒体を見たり、聞いたりする割合よりも高い結果となった。以上のように、インターネットとテレビ、雑誌は、相互に強い影響を及ぼしていることが明らかになった。

図2.インターネットと他媒体の相互アクセス状況(N=1,153)

図2.インターネットと他媒体の相互アクセス状況のグラフ

(3) ウェブサイト上の広告は、他の電子メール広告やモバイル広告よりも効果的に消費者をキャンペーンに誘導。

今回の調査では、「ウェブサイト」、「電子メール」、携帯電話やPHS等いわゆる「モバイル端末」について、媒体としての評価を比較した。

その結果、各媒体が「速報性の高いメディアかどうか」に対して、「そう思う」「ややそう思う」と回答した割合は、「ウェブサイト (83.2%)」、「電子メール (60.9%)」、「モバイル端末 (53.3%)」であり(図3)、各媒体が、速報性の高さで評価されていることが明らかになった。

また、広告媒体としての評価について、「その商品・サービスを購入したくなった」経験をたずねたところ、「よくある」「ときどきある」と回答した割合は「ウェブサイト上の広告 (42.8%)」、「電子メール広告 (35.7%)」、「モバイル広告 (5.2%)」であった(図4)。「その商品・サービスに関する資料請求・試用・無料体験をしたいと思った」経験については、「ウェブサイト上の広告 (49.8%)」、「電子メール広告 (40.1%)」、「モバイル広告 (5.8%)」(図5)。また、「キャンペーンに参加・応募したくなった」経験については、「ウェブサイト上の広告 (70.1%)」、「電子メール広告 (60.1%)」「モバイル広告(14.9%)」であり(図6)、ウェブサイト上の広告は、キャンペーンなどの手段を通じ、他の電子メール広告やモバイル広告よりも効果的に消費者を誘導している現状が明らかになった。

図3.各媒体への評価「速報性の高いメディアかどうか」

図3.各媒体への評価「速報性の高いメディアかどうか」のグラフ

※各設問の回答者数(N)は、日頃各媒体に接していると回答した層

図4.各広告への評価「その商品・サービスを購入したくなった経験の有無」

図4.各広告への評価「その商品・サービスを購入したくなった経験の有無」のグラフ

※各設問の回答者数(N)は、日頃各媒体に接していると回答した層

図5.各広告への評価「その商品・サービスに関する資料請求・試用・無料体験をしたいと思った経験の有無」

図5.各広告への評価「その商品・サービスに関する資料請求・試用・無料体験をしたいと思った経験の有無」のグラフ

※各設問の回答者数(N)は、日頃各媒体に接していると回答した層

図6.各広告への評価「キャンペーンに参加・応募したくなった経験の有無」

図6.各広告への評価「キャンペーンに参加・応募したくなった経験の有無」のグラフ

※各設問の回答者数(N)は、日頃各媒体に接していると回答した層

<本調査に関するお問合せ先>

NTT-X リサーチグループ:(Tel)03-5224-5380
広報室:(Tel)03-5224-5500

<gooリサーチに関するお問合せ先>

株式会社 三菱総合研究所 情報事業開発部
eリサーチ事業チーム:吉原、大澤
(Tel)03-3277-0719、(Fax)03-3277-3479
業務支援部広報グループ:(Tel)03-3277-0003

<Web広告研究会に関するお問合せ先>

Web広告研究会
水島、山本
(Tel)03-3562-5826、(Fax)03-3562-5828

《 補足 》

(*1)【 gooリサーチ 】http://research.goo.ne.jp/
ポータルサイト「goo」を運営するNTT-XのWebマーケティングノウハウと、日本のリーディングシンクタンクである三菱総研の調査企画力、コンサルティング力が融合した、高品質で付加価値の高いeリサーチ・サービスです。消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、調査目的に合わせてお選びいただける様々なリサーチ・ソリューションを提供しています。

(*2) 【 Web広告研究会 】
Web広告研究会は、1999年4月、(社)日本広告主協会ディジタルメディア委員会内の研究会を母体として発足しました。「インターネット広告に関わる全ての関係者の情報交流の場」として、インターネット上の広告展開における様々な課題について、広告主と関連企業・団体(広告会社、メディアレップ、媒体社、調査会社、システム提供会社など)が共通の場で研究活動を行うことにより、インターネット上の広告の健全な発展を促進することを目的としています。定期的なフォーラム・セミナーの開催のほか、各種広告手法の効果実証実験、企業サイトのプロデュースの研究とその評価、個人情報保護問題への取り組み、ブロードバンド・モバイル環境の研究、生活者のメディア接触変化の研究などの幅広い活動を10の委員会を中心に行っています。

委員会構成は以下のとおり
・サイト運営委員会 ・モバイル委員会 ・ブロードバンド委員会 ・メディア委員会 ・調査委員会
・国際委員会 ・情報政策委員会 ・広報委員会 ・財務委員会 ・関西支部準備委員会
●会員社 203社(2002年9月10日現在)
●代表  真野英明(キリンビール株式会社)
●事務所 〒104-0061 東京都中央区銀座4-8-12 (社団法人 日本広告主協会内)
●ホームページ http://www.wab.ne.jp/

(*3) 【 gooリサーチ・モニター】
「gooリサーチ・モニター」とは、「gooリサーチ」のアンケートモニターです。現在、登録モニター数15万人。登録されているモニターの属性数は、約40以上で、出現頻度の低い対象者向け調査にも幅広く対応可能です。「gooリサーチ」では、携帯電話を利用してアンケートに回答する「gooリサーチ・モバイル」モニター(3万人)から、支出決定権限を有するビジネスマンを中心として、企業向けアンケートに回答する「gooリサーチ・ビジネス」モニター(8,600人)を擁し、様々な市場調査ニーズに対応しております。(モニターの人数はいずれも平成14年8月現在)

NTTコム リサーチは、平成24年10月1日にエヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社からNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社へ事業譲渡され、平成25年12月9日にgooリサーチより名称変更いたしました。gooリサーチの調査結果(共同調査含む)等についてはこちらまでお問合せください。

この調査結果の単純集計を無料にて提供しています。

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ネットリサーチをご検討の方、市場調査に興味のある方、お気軽にお問合せください。

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