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大学・学術機関との共同調査結果一覧

2016/08/05共同調査 [遊ぶ]余暇・旅行 実践女子大学との共同企画調査

「訪日アジア観光客の東京の街に対するイメージ」調査結果

便利/活気の「新宿」、最新トレンドを感じる「渋谷」、高級感/物価高の「銀座」

直近1年以内に日本に訪れたアジア観光客によると、国や世代によって人気の観光スポットが異なることに加え、街のイメージとして、新宿は「便利」「にぎやか、活気がある」、渋谷は「最新トレンドを感じる」、銀座は「高級的な」「物価が高い」イメージを持たれていることがわかりました。

2015/12/11共同調査 [働く]ビジネス・経済 実践女子大学との共同企画調査

再就職希望の女性と雇用側の意識格差に関する調査結果

専門的学習や他者との問題意識共有や協働を目的に大学での学び直しにも期待の声

再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。

2015/08/05共同調査 [働く]ビジネス・経済 実践女子大学との共同企画調査

『外国人観光客市場とプロモーション活動』に関する現状と課題調査

インバウンド市場への高い関心とプロモーション策としてのSNS活用への注目

インバウンド市場の獲得が今後の優先課題であり、魅力的な市場と捉える回答がともに全体の半数を占め、同市場への関心の高さが伺えます。インバウンド・プロモーション施策として、多言語(英語やその他外国語)でのSNS活用への高い注目が伺える一方で、課題として「情報発信の充実」、「従業員の能力向上」、「観光協会、旅行会社等との連携強化」の3つの課題領域が伺えます。

2015/04/22共同調査 [働く]ビジネス・経済 大妻女子大学との共同企画調査

就業経験のある未就業女性のスキルに関する意識調査

スキルの不足を理由の1つに挙げた未就業の女性のスキルや就業時の姿について調査

かつて就業経験はあるが現在働いていない女性に調査したところ、家事・子育て等の阻害要因の他、就業に必要なスキルの不足が理由に挙がった。

2014/04/22共同調査 [働く]ビジネス・経済 大妻女子大学との共同企画調査

「女性のキャリア意識」に関する調査

女子大生の45.7%がエキスパートを志向、結婚・出産後も正社員を希望が58.1%

景気回復で就職内定率が改善しているものの、依然として企業側は厳選採用の傾向にあり、就職環境は厳しい状況にあります。その情勢を受けてか、女子大生も現在働いている20代未婚女性も「エキスパート型」人材タイプの志向者が多く、「リーダー型」人材志向者が少ないことがわかりました。

2016/11/30共同調査 [学ぶ]子ども・学校 日本オープンオンライン教育推進協議会との共同企画調査

大学のオープン化に関する調査結果(2016)

社会人の学び直しの希望手段は無料のWEB講座と書物。MOOCでの学習に期待

取り組みがスタートして2年半が経過した日本のMOOCの受講者は27万人にまで拡大している。ITを活用した教育の進展によって、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整いつつあるが、社会人の「学び直し」経験者は未だに少なく、今後の学び直しを希望する層を合わせると、その率は約半数に上る。学び直しの手段としては、無料のWEB講座と書物を求める声が多く、今後の、MOOCでの学びにポテンシャルが高い結果であることが伺える。

2015/11/17共同調査 [学ぶ]子ども・学校 日本オープンオンライン教育推進協議会との共同企画調査

大学のオープン化に関する調査結果(2015)

MOOCの利用意向が経年的に上昇、講座内で直接的コミュニケーションを望む姿勢が高まる

国内MOOCの認知度や利用意向率は年々上昇が見られ、男性は「経済学&金融」「ビジネス&マネジメント」等の実務系、女性は「心理学」「音楽・映画」「栄養学」等の生活密着系の講座に人気が集まっている。JMOOC独自の反転学習(対面学習)を受講したい意見や、ネット上で意見交換・質問などをする場を「必要」とする意見が7割に達しており、直接的なコミュニケーションへの希望やソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることが伺える。

2014/11/11共同調査 [学ぶ]子ども・学校 日本オープンオンライン教育推進協議会との共同企画調査

大学のオープン化に関する調査結果(2014)

MOOCの利用意向が49.5%と向上、IT関連、歴史、金融など多様なジャンルに受講意向示す

大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けているが、国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率(21.5%)や利用者・利用意向者の割合(49.5%)も昨年に比べて向上が見られる。

2010/06/14共同調査 [学ぶ]子ども・学校 慶應義塾大学との共同企画調査

第3回「大学の講義の公開」に関する調査結果

音楽再生機利用や評価・口コミ機能への期待高まる

今回の調査結果より、大学の社会的役割に対する期待の高さが明らかとなりました。講義内容を公開している大学のWebサイトの利用ニーズは7割に上り、講義の評価機能や口コミ機能の追加が求められています。

2009/08/07共同調査 [学ぶ]子ども・学校 慶應義塾大学との共同企画調査

個人的な学習プロセスにおける情報・情報源に関する調査

リアルとネットでのコミュニケーションを使い分ける学習者

本調査は、慶應義塾大学SFC研究所が、民間10組織および学外の学識経験者と共同で研究する「eラーニングビジネスモデル研究会」での内容の検討を経て、NTTレゾナントと共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。今回の調査結果から、学習開始前、開始後等のそれぞれのプロセスによって、リアルとネットでのコミュニケーションを使い分けるということがわかりました。

2009/02/24共同調査 [費やす]消費・購買 慶應義塾大学との共同企画調査

企業のCSR活動と消費者の購買意欲に関するアンケート

環境対応商品や寄付につながる商品の販売促進には、購入による社会貢献の実感が必要

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。

2008/11/11共同調査 [暮らす]家族・公共マナー 慶應義塾大学との共同企画調査

企業の危機管理と消費者の購買意欲に関するアンケート

情報入手はテレビが中心、迅速な対応が消費者の購買意欲を向上

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。

2008/06/17共同調査 [学ぶ]子ども・学校 慶應義塾大学との共同企画調査

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査結果

ニンテンドーDSを利用して学習をしている人は、約5人に1人

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。

2008/02/05共同調査 [学ぶ]子ども・学校 慶應義塾大学との共同企画調査

第2回「大学の講義の公開」に関する調査結果

大学のインターネットでの講義公開に高い評価

大学が講義内容をWebサイトで公開する取り組みに関して定点調査を行っている。第2回目となる今回は、前回以上に大学の講義を公開する取り組みが高く評価され、こうした取り組みを利用したいと考えている人も8割を超えた。また公開を希望する講義の分野は実用性の高いものを挙げた回答者が多く、公開する講義数の充実や講義内容の分かりやすさなど、多くの期待を集めていることが明らかとなった。

2007/11/06共同調査 [学ぶ]子ども・学校 慶應義塾大学との共同企画調査

教育機関の情報収集に関する調査

インターネットでの授業公開に高いニーズ

教育機関での学習を希望する人に、各種学校へのニーズについてアンケートを行った。学びたいと考えている教育機関が実際の授業ビデオをインターネットで公開していた場合に、これから進学・受講したいと考えている人のうち8割以上が視聴したいと回答し、具体的な授業内容のインターネットでの公開を求めていることがうかがえる結果となった。

2007/02/08共同調査 [学ぶ]子ども・学校 慶應義塾大学との共同企画調査

「大学の講義の公開」に関する調査結果

Webサイトを使った講義の公開に強い期待

講義内容公開している大学の取り組みについて肯定的に評価した人が79.4%、「講義内容を見られるWebサイトを利用したい」と回答した人は83.5%を占め、大学が講義内容を公開することへの関心の高さがうかがえます。

2009/10/15共同調査 [伝える]ネットワーク・IT 早稲田大学との共同企画調査

商品開発に関する調査

企業のユーザ参加型商品開発への参加経験と阻害要因

早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所とNTTレゾナント株式会社は、全国のgooリサーチ登録モニターを対象に「商品開発に関する調査」として、企業のユーザー参加型商品開発における参加経験と阻害要因について調査しました。

2009/06/15共同調査 [伝える]ネットワーク・IT 早稲田大学との共同企画調査

ブログの影響力に関する調査

ブログの影響力を左右するのは「物語性」と「読み手への呼びかけ」

gooリサーチと早稲田大学が共同で実施した調査によると、ブログの影響力を高めるための一つの方法として、時間的経緯や因果関係が明確で、読み手の理解や共感を得られるような「物語性」の高い記事にすることが効果的だと考えられます。その上で、読み手に呼びかけることでさらに効果が上がることが期待されます。

2008/10/14共同調査 [費やす]消費・購買 早稲田大学との共同企画調査

パッケージデザインに関する調査

世代によってデザインに対する評価は異なり、特に若い世代は非典型的なデザインを好む

比較的若い世代では、非典型的なボトルの形状を好意的に評価している傾向が見られました。パッケージ・デザインに関していえば、消費者が左右対称なパッケージ・デザインを典型的と感じている傾向がうかがえます。このことから、パッケージ・デザインの左右対称性の違いが、消費者がパッケージを典型、非典型と認識する基準となっていると推察されます。

2000/12/14共同調査 [費やす]消費・購買 法政大学との共同企画調査

1万人のインターネットショッピング意向調査結果

利用体験者による生の声「おすすめ情報」は他の消費者の利用意向を高める

gooリサーチと法政大学経営学部・小川研究室は共同で「gooリサーチ」「gooショッピング」上において、一般参加型のインターネット・アンケートを実施しました。「amazon.com」や「旅の窓」といった、実際に商品・サービスを購入・利用した人々の評価情報を掲載しているホームページがインターネットユーザーの人気を博している。 本調査では、インターネットショッピングにおいて、消費者が発信する生の体験談「おすすめ情報」が消費者の購買行動に与える影響について調査した。

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