NTTグループの信頼と実績。インターネットリサーチならNTTコム リサーチ

調査のお見積 フリーダイヤル 0120-051-500

環境・エコ守る」に関連した調査結果

最新自主調査結果

フェアトレードに関する調査自主調査

フェアトレード商品購入経験者の過半数が国際協力を動機としている

欧米諸国で一般的になりつつあるフェアトレードについて、日本での普及実態を調べた結果、4割がフェアトレードを認知していることが分かりました。フェアトレード商品購入経験者の過半数が国際協力を理由に挙げていることが明らかになりました。また、今後におけるフェアトレード商品購入意向者の7割以上が、一般商品よりも高価格であることを受容していることから、フェアトレード商品に対する関心の高さが伺えます。一方で、フェアトレードの内容を認知しながらも、購入可能な場所や商品自体の情報不足等により購入機会を得られていない消費者が数多く存在する背景には、フェアトレード商品の普及が未だ限定的である現状が見てとれます。

調査結果一覧

2013/01/23共同調査

第5回 環境対策に関する消費者意識調査

環境対策注力イメージ企業ランキング

環境対策注力イメージ企業ランキングについては大きな変化が見られない中、消費者の環境問題に対する関心度は低下傾向にある。理由として、消費者が環境問題より原発問題を重視する点があげられる。また、景気の低迷から環境問題よりも景気回復を優先する意識が働いたことも理由としてあげられる。

2012/01/26共同調査

第4回 環境対策に関する消費者意識調査

環境対策注力イメージ企業ランキング

環境対策に力を入れていると感じる企業は、1,078人のうち、1人5社までの記述式回答で290人(26.9%)から支持を獲得した「トヨタ自動車」が、トップを獲得した。支持した理由は「ハイブリッドカー(プリウス)を販売している」という回答が、前回同様ほぼ全てを占めた。

2011/02/17共同調査

第3回 環境対策に関する消費者意識調査

環境対策注力イメージ企業ランキング

環境対策に力を入れていると感じる企業は、1,094人のうち、1人5社までの記述式回答で397人(36%)から支持を獲得した「トヨタ自動車」が、2位以下に大きく差をつけてトップを獲得。首位トヨタ自動車の支持率は前回2009年秋の40%に対し、今回は36%と若干減少したものの、大きくは変わらなかった。同社を挙げた理由は「ハイブリッドカー(プリウス)を販売している」という回答が、前回同様ほぼ全てを占めた。

2010/09/14自主調査

フェアトレードに関する調査

フェアトレード商品購入経験者の過半数が国際協力を動機としている

欧米諸国で一般的になりつつあるフェアトレードについて、日本での普及実態を調べた結果、4割がフェアトレードを認知していることが分かりました。フェアトレード商品購入経験者の過半数が国際協力を理由に挙げていることが明らかになりました。また、今後におけるフェアトレード商品購入意向者の7割以上が、一般商品よりも高価格であることを受容していることから、フェアトレード商品に対する関心の高さが伺えます。一方で、フェアトレードの内容を認知しながらも、購入可能な場所や商品自体の情報不足等により購入機会を得られていない消費者が数多く存在する背景には、フェアトレード商品の普及が未だ限定的である現状が見てとれます。

2010/03/26自主調査

第10回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

環境と企業活動の関連性のわかりにくさが報告書の読者が増えない要因

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1%の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」(38.8%)と、「地球温暖化の防止、省エネ」(36.8%)が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」(30.5%)、「経営トップの説明責任」(28.2%)、「企業倫理」(27.9%)などの優先度が高い。

2009/12/03自主調査

エコ活動に対する意識調査

環境に配慮した商品は購入するが、日常のエコ活動には消極的

今回の調査では、環境サブパネルの4つのグループより均等に回答者を選び、中でも「環境傍観派(環境意識は高いものの、行動が伴っていない)」と「環境行動派(環境意識が高く、行動も伴っている)」のエコ活動に対する意識や行動の違いを調べました。

2009/08/13共同調査

第14回[ネットで聞きました] 温室効果ガス削減の目標値をどう思う?

「適当だ」が最も多く、「高すぎる」それに続いた

政府は、2020年までの温室効果ガス削減の目標値を、05年比で15%減(1990年比で8%減)と定めた。環境団体などからは、低炭素社会の実現のためにもっと高い数値を掲げて努力すべきだという意見がある。一方、経済界からは、目標が高すぎて産業界や個人への負担が重くなる、という批判が出ている。そこで、この目標値15%について聞いてみた。

2009/04/24共同調査

▲サステナブル商品に関する消費者動向調査

サステナブル商品を支持する消費者の6割が女性

株式会社日本総合研究所とgooリサーチは、持続可能な社会作りに役立つと思われるいくつかの商品・サービスを「サステナブル商品」として掲げ、これに対する消費者の認知度や利用意向を調査した。その結果、消費者が持続可能な社会作りに有効であると認識した商品について、利用意向度が高まることがわかった。

2009/02/17トレンドレポート

世界の水不足と日本の水不足

大量の食糧を輸入するということは、水資源を輸入するということ

人口は減少、工業用水もリサイクル率の向上によってほぼ横ばい。よほどの気候変動がない限り、日本に水資源問題は存在しないと考える人は多い。ここに新たな視点を提供したのが東京大学生産技術研究所の沖大幹教授らのグループだ。彼らが発表したヴァーチャルウォーター=仮想水、という概念は英国のトニー・アラン教授が1990年代初頭に提唱した考え。中近東など絶対的に水資源量が少ない地域で、なぜ水不足をめぐる国家間のトラブルが深刻にならないのかという問いかけから発して、大量の食糧輸入という形で水資源を輸入しているからだ、という結論を導き出している。

2009/02/16トレンドレポート

低炭素社会の実現は可能か

CO2排出を減らすには

IPCC第4次報告書では「世界平均気温の上昇は人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い」と結論づけている。EUは2050年までに地球全体でのCO2排出を半減させることを謳い、日本も「福田ビジョン」を掲げて歩調を合わせたが、現実には先進国が排出量そのものをゼロにしたとしても半減は無理という。現在の社会水準をある程度まで維持しながらCO2排出を減らすには、まったく新しいエネルギー生産技術の開発を進めるとともに、従来の省エネ、CO2の回収、貯留、非化石燃料エネルギーの活用などを合わせた、多角的なエネルギー革命に取り組む必要がある。
  • お見積や資料請求などお気軽に Webからのお問合せ
  • 調査に関するお問合せはこちら お電話・メールでのお問合せ

ページトップへ

 

NTTコミュニケーションズグループ NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

Copyright(C) 2014 NTTCom Online Marketing Solutions Corporation