大学のオープン化に関する調査結果(2017)

共同調査 学ぶ

取り組みがスタートして3年半が経過した日本のMOOCの受講者は40万人にまで拡大している。受講理由として「職業上必要」の回答が前年比で大幅に増加し、今後、自身のキャリア上のスキルアップの選択肢としての活用や、学び直しニーズが増える可能性がデータから伺えます。MOOCで学習したい分野は、音楽・映画が最も人気だが、男性は歴史、女性は心理学が過去4年間で普遍的に人気分野となっています。

大学のオープン化に関する調査結果(2016)

共同調査 学ぶ

取り組みがスタートして2年半が経過した日本のMOOCの受講者は27万人にまで拡大している。ITを活用した教育の進展によって、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整いつつあるが、社会人の「学び直し」経験者は未だに少なく、今後の学び直しを希望する層を合わせると、その率は約半数に上る。学び直しの手段としては、無料のWEB講座と書物を求める声が多く、今後の、MOOCでの学びにポテンシャルが高い結果であることが伺える。

再就職希望の女性と雇用側の意識格差に関する調査結果

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再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。

大学のオープン化に関する調査結果(2015)

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国内MOOCの認知度や利用意向率は年々上昇が見られ、男性は「経済学&金融」「ビジネス&マネジメント」等の実務系、女性は「心理学」「音楽・映画」「栄養学」等の生活密着系の講座に人気が集まっている。JMOOC独自の反転学習(対面学習)を受講したい意見や、ネット上で意見交換・質問などをする場を「必要」とする意見が7割に達しており、直接的なコミュニケーションへの希望やソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることが伺える。

大学のオープン化に関する調査結果(2014)

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大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けているが、国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率(21.5%)や利用者・利用意向者の割合(49.5%)も昨年に比べて向上が見られる。

英語学習に関する調査

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グローバル化が進み、社内公用語に英語を採用する企業が現れるなど、英語を学習する必要性が高まっている。英語学習にさまざまなツールが使われる中、スマートフォンを利用する人もどのくらいいるのだろうか。インターネットコムとgooリサーチでは「英語学習」に関する調査を行った。

英語力に関するアンケート

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雑誌「プレジデント」とインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」は、「gooリサーチ」の登録モニターを対象にアンケート調査を実施しました。今回の対象は、30代~50代までの就業者で、海外生活の経験がない、TOEICの受験経験者。英語力別に自身と英語との関わり合い方や、その学習法などについて聞きました。

ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査結果

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ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。

第4回企業のブロードバンド利用状況に関する調査

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企業におけるeラーニングの導入率は29.0%となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6%と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0%と、維持策を実施していない企業の37.4%よりも24.6ポイント高い結果となった。

学習指導要領などに関する調査

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毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学校で学習量を増やす学習指導要領改定案を「評価する」が79%に上った。評価する理由は「自分で考える力が育つ」が42%で最多で、評価しない理由は「自分で考える力が育たない」が最も多く64%であった。

社会人の自己学習に関する調査

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会社員を中心とした社会人のなかで、自ら学習をして自分の能力を高めたいと考えている人は約9割であり、学習方法としては圧倒的に読書が多いなか、通学のほかにもe-ラーニング・ポッドキャスティングなどの利用も。効率的に時間やお金を使うことが求められている。

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