大学のオープン化に関する調査結果(2018年)

共同調査 学ぶ

国内のMOOCの受講者は約91万人で、学習場所や時間に捉われず、スマホ・タブレット等の活用で好きな時に学ぶ利用者が増えています。学生時代に専攻した科目の「学び直し」経験者は40.5%と半数以下ながら、昨年比で18.2ポイントも増え「学び直し」のニーズの増加が伺えます。学習の希望分野に「ビジネス・実学系」が男性の上位を独占したことや、「学び直し」理由に「将来のキャリアアップのために必要だから」が上昇したこと等、自己研鑽を目的とした受講者が増えており、今後の成長の可能性が予想されます。

大学のオープン化に関する調査結果(2017)

共同調査 学ぶ

取り組みがスタートして3年半が経過した日本のMOOCの受講者は40万人にまで拡大している。受講理由として「職業上必要」の回答が前年比で大幅に増加し、今後、自身のキャリア上のスキルアップの選択肢としての活用や、学び直しニーズが増える可能性がデータから伺えます。MOOCで学習したい分野は、音楽・映画が最も人気だが、男性は歴史、女性は心理学が過去4年間で普遍的に人気分野となっています。

大学のオープン化に関する調査結果(2016)

共同調査 学ぶ

取り組みがスタートして2年半が経過した日本のMOOCの受講者は27万人にまで拡大している。ITを活用した教育の進展によって、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整いつつあるが、社会人の「学び直し」経験者は未だに少なく、今後の学び直しを希望する層を合わせると、その率は約半数に上る。学び直しの手段としては、無料のWEB講座と書物を求める声が多く、今後の、MOOCでの学びにポテンシャルが高い結果であることが伺える。

大学のオープン化に関する調査結果(2015)

共同調査 学ぶ

国内MOOCの認知度や利用意向率は年々上昇が見られ、男性は「経済学&金融」「ビジネス&マネジメント」等の実務系、女性は「心理学」「音楽・映画」「栄養学」等の生活密着系の講座に人気が集まっている。JMOOC独自の反転学習(対面学習)を受講したい意見や、ネット上で意見交換・質問などをする場を「必要」とする意見が7割に達しており、直接的なコミュニケーションへの希望やソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることが伺える。

中高生の保護者対象:受験校に関する情報収集とIT活用に関するアンケート

自主調査 学ぶ

今回の調査では、受験校選びに活用した情報源は「学校説明会」「学校の先生からの話」「学校ホームページ」がいずれも半数を超え、第三者からの情報(「受験雑誌・学校情報誌」「インターネットの受験情報サイト」「塾の先生からの話」など)よりも、学校から直接発信される情報を重要視する傾向が高いことが明らかになりました。

学力低下と変わる学校

トレンド 学ぶ

「学力は高いが低下傾向が顕著」という日本の子供の現状が明らかになった。学力が低下する理由は約7割がゆとり教育の導入による影響と回答。親世代の大半が現行の教育システムに問題を感じており、子供の学力向上のためなら多少の費用負担はしかたない、と考えているようだ。一方、問題は学力低下ではなく「意欲低下」という説もある。中韓に比べて日本の小学生は際だって学習意欲が低い。子供の学習意欲の低下は教育現場だけでなく、社会のさまざまな要因が反映された結果といえそうだ。

「学校と家庭とのコミュニケーション手段への意識」に関する調査

自主調査 学ぶ

保護者の約半数の人が現状の学校とのコミュニケーション方法に不便さを感じており、学校に対して、連絡する情報の内容に適した連絡手段の使い分けへの期待がうかがえる。特にITの活用については92.2%の人が有効であると考えるなど、手段の選択肢として期待の大きさがわかった。

「日本人の品格・道徳観」に関する調査結果

自主調査 生きる

昨今「日本人の品格・道徳観」に関する書物が発売され話題となっているが、最近の風潮として、日本人が「礼儀正しさ」や「謙虚さ」を忘れつつあり、各種社会問題の背景、一因になっているとの見方が多いことが明らかとなった。今後の道徳観の維持・回復の施策としては、家庭におけるしつけが期待されているといえる。

就職に関するアンケート

共同調査 働く

日刊工業新聞とNTTレゾナントが共同実施した意識調査によると、今春の新入社員は職種を最も重視して就職先を選んだことがわかった。また、回答者の44%が一番大切にしたいものは「家族」と答えた。

第3回小学生のインターネット利用に関する調査

自主調査 学ぶ

家庭でインターネットを利用する際に何らかのルールを設けているとの回答は約57.0%と前回調査より約5ポイント増加し、依然として子どもの安全なインターネット利用に対する親の関心は高いことがうかがえる。具体的な安全対策としては、閲覧するページについてのルールを設けている家庭が29.2%に達していることがわかった。

パソコン・インターネット利用に関する調査結果

自主調査 伝える

株式会社エヌ・ティ・ティ エックスと株式会社三菱総合研究所は、パソコン教室運営大手の株式会社ホーム・コンピューティング・ネットワークが運営するホームコンじゅく/パソナコンじゅく・ホームページ上で、塾生向けに公開型インターネット・アンケートを実施するとともに、同時期に、同内容を「gooリサーチ」上で、一般参加型調査として実施しました。